HR NOTE編集部の向井です。
年末年始は、業務においても、私生活においてもバタバタとしがちな方が多かったのではないでしょうか。
バタバタとしていると、コーヒーを淹れたのに飲むのを忘れていたり、いつも読んでいる新聞を読み忘れたり、小さなことを忘れがちになります。
普段の業務で小さなミスを起こさないように、気を引き締めて取り組んでいきましょう。
本記事では、組織開発や採用管理などに役立つ2022年12月にリリースされた7つのHR Techサービス・プロダクトをご紹介します。
【豪華ゲスト多数登壇!】変化に負けない「強い組織」を育むためにHRが果たすべき役割を考える大型カンファレンス『HR NOTE CONFERENCE 2024』
「人的資本経営」「ウェルビーイング」「DEI」といったトレンドワードが、HR領域だけでなく社会全体に拡がり始めた昨今。自社組織に漠然と"停滞感"を感じ、「うちは取り残されていないだろうか?」「何かやらないといけないのでは・・・」といった不安や悩みを抱える人事・経営者の皆様も多いのではないでしょうか。
本カンファレンスでは、HR領域の有識者の皆様に、様々な組織課題を解決するためのアプローチ方法について解説いただきます。強い組織を育む企業が実践している事例には、組織強化に必要な考え方や人事が果たすべき役割について学べるポイントが多くあります。ぜひ有識者の皆様と一緒に、組織を強化する「共通原理」について考えてみていただければと思います。
1.組織開発に関するサービス・プロダクト
01
Ulysses/人的資本ダッシュボード
計10項目の人的資本情報を適宜確認できる!
- 11月7日に金融庁が発表した「企業内容等の開示に関する内閣府令」等の改正案の公表にいち早く対応
- 「女性管理職比率」「男性育休取得率」「男女間賃金格差」についても可視化できる
- ISO30414が規定する11領域58項目のうち、先行して2領域「多様性」「後継者の育成」にスポットを当てている
提供会社:株式会社オデッセイ
02
すこやかサポート21Ⓡ Light
クラウド型健康管理システム「すこやかサポート21Ⓡ」の豊富な機能の中から、利用頻度が高い機能のみを厳選したプラン
- 画面遷移の速度や処理速度は通常の「すこやかサポート21Ⓡ」と同様
- 手頃な価格で提供(初期費用15万円~、一人当たり月額300円以下のコスト)
- 契約後は最短約2カ月で運用開始
- 「すこやかサポート21Ⓡ」へのプランの変更が可能
提供会社:株式会社インテージホールディングス
03
WellaboSWP デジパスPlus
健康診断の紙の結果をデジタル化するAI-OCRサービス
- 単価と納期ともに最大85%削減
- 人事担当者、産業保健職による健診結果票のデータ化にかかる労力は1/10以下になる
- 最短納期2週間、健康診断結果票一枚あたりのデータ化費用144円〜でのご提供を実現
提供会社:株式会社メディヴァ
04
ウルトラ人事制度設計
豊富な人事制度設計の実績をもとに、圧倒的に安価でスピーディに人事制度の設計!
- 業界では、人事制度設計のみで500万〜1,000万かかる内容を、100万円と圧倒的に安価。
また、初月~3ヶ月後で制度構築・3ヶ月後~1年後で運用支援と、短期間で完成まで実現。 - SaaS支援も込みで、運用まで支援
- 業員数30名〜100名前後のスタートアップ企業の支援実績が多数
提供会社:ハイマネージャー株式会社
2.労務管理に関するサービス・プロダクト
05
HRMOS(ハーモス) 経費
経理担当者だけでなく、従業員の生産性向上を目指す
- 2022年1月施行の電子帳簿保存法改正の要件に完全対応
- 初期費用0円・月額費用29,000円~(税別)という安価で多彩な機能を利用できる
提供会社:株式会社ビズリーチ
06
マネーフォワード クラウド個別原価
個別原価管理の効率化をクラウドで実現する
- 工数データ収集をクラウドで実現
- データ連携や一括インポート機能により労務費、外注費、その他経費などすべての費用データを収集可能
- 自社の運用に合わせた配賦基準の設定による、配賦計算の自動化
- プロジェクト単位の「月別原価推移表」や「原価種別ごとのサマリー」により、最新の原価情報を閲覧可能
提供会社:株式会社マネーフォワード
07
福利ぱっと
従業員数100名以下なら無料で使える「福利厚生」サービス
- 基本的に「新規顧客開拓費用分を割引した価格」での掲載を依頼しているため、他の福利厚生より割引率が高い
-
100名以下は利用料無料キャンペーン中で誰でも簡単に始められる。101名以上の場合でも、競合他社に比較すると業界平均より圧倒的に低コストで利用できる。
提供会社:株式会社施策ぱっと
3.まとめ
2022年12月のHR Techサービス・プロダクトは、組織開発に関するものが4個、労務管理に関するものが3個となりました。
次回は、2023年1月リリースのHR Techサービス・プロダクトをご紹介いたします。
▶【2022年1月リリース】10のHR Techサービス・プロダクトまとめ
※2021年にリリースされたHRサービス・プロダクトはこちらから!
▶【2020年2月リリース】11のHR Techプロダクトまとめ
▶【2020年3月リリース】17のHR Techサービス・プロダクトまとめ
▶【2020年4月リリース】15のHR Techサービス・プロダクトまとめ
▶【2020年5月リリース】18のHR Techサービス・プロダクトまとめ
▶【2020年6月リリース】16のHR Techサービス・プロダクトまとめ
▶【2020年7月リリース】16のHR Techサービス・プロダクトまとめ
▶【2020年11月リリース】11のHR Techサービス・プロダクトまとめ
▶【2020年12月リリース】11のHR Techサービス・プロダクトまとめ
※2019年以前にリリースされたHRサービス・プロダクトはこちらから!
▶【2019年総まとめ】リリースされたHRサービス・プロダクトの傾向をまとめてみた
▶【2018年総まとめ】今年リリースされたHR Techサービスの傾向をまとめてみた
▶【2017年総まとめ】今年リリースしたHR系プロダクトを時系列でまとめてみた
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【豪華ゲスト多数登壇!】変化に負けない「強い組織」を育むためにHRが果たすべき役割を考える大型カンファレンス『HR NOTE CONFERENCE 2024』
「人的資本経営」「ウェルビーイング」「DEI」といったトレンドワードが、HR領域だけでなく社会全体に拡がり始めた昨今。自社組織に漠然と"停滞感"を感じ、「うちは取り残されていないだろうか?」「何かやらないといけないのでは・・・」といった不安や悩みを抱える人事・経営者の皆様も多いのではないでしょうか。
本カンファレンスでは、HR領域の有識者の皆様に、様々な組織課題を解決するためのアプローチ方法について解説いただきます。強い組織を育む企業が実践している事例には、組織強化に必要な考え方や人事が果たすべき役割について学べるポイントが多くあります。ぜひ有識者の皆様と一緒に、組織を強化する「共通原理」について考えてみていただければと思います。