4月から各企業では新たな新入社員が入社されたことでしょう。各企業の人事担当者の皆さんは、新卒入社式や新入社員研修などで忙しく過ごしているのではないでしょうか。
入社式をオンラインで開催した企業も多いと思いますが、今年は対面でおこなったという企業も多かったかもしれません。
鳥羽水族館の入社式はユニークで、飼育研究部に配属される新入社員が、スーツを着用した状態で酸素ボンベを背負い、辞令を受け取るという場面もありました。
オンライン・オフラインに関わらず、参加者が楽しめるような工夫を施すことで新卒メンバーが主体的に参加するようになるといいですね。
本記事では、採用管理などに役立つ2022年3月にリリースされた10のHR Techサービス・プロダクトをご紹介します。
取り組みに向けたファーストステップを事例中心に解説！
上場企業における人的資本の情報開示が既に義務化された中、全ての企業において人的資本に関する情報開示を進めていく必要性が叫ばれ始めています。しかし、まだ具体的に何から始めたら良いかイメージできていない企業のご担当者の方も多いのではないでしょうか。本講演では、人的資本経営に関する多数の発信をおこなっているUnipos株式会社の田中氏に、「人的資本経営」に取り組むメリットや自社で実現するための方法に関してご紹介いただきます。
▶視聴予約はこちら：https://hrnote.jp/dx-action-summit-2023/
1. 採用支援に関するサービス・プロダクト
01
採用plus⁺
人事経験者のみで支援するサブスク型採用代行サービス
- 企業のフェーズに合わせて金額変わらずカスタマイズ可能
- プロフェッショナル人事によるチーム体制で支援
- 初期費用がかからず、月額固定型サービス
提供会社：株式会社ワールドリード
02
core scout
ダイレクトリクルーティングの運用代行サービス
- 採用の戦略立案から改善施策まで幅広くサポート
- 各職種のプロが担当し、選定・スカウトの質を向上
- 採用目標に合わせ、最適なチームを組織
提供会社：株式会社シンギョク
03
Miractive
地元企業の採用を支える完全オンラインの人材紹介サービス
- 転職希望者との面談や企業様との事前打ち合わせなどが完全オンラインで可能
- 契約即日から集客スタート可能
- 複数の某大手求人サイトに登録している人材にアプローチ可能
提供会社：Mirise up株式会社
04
CABOS（β版）
企業と採用候補者との相性を数値化する適性検査サービス
- 独自のアルゴリズムで企業と採用候補者の相性を数値化
- 企業単位だけでなく部署や役職などのグループとの相性を測ることも可能
- 初期費用・追加料金なし
2. 組織開発に関するサービス・プロダクト
05
CQI-Ⅲ
海外赴任適応力が分かる検査
- 「3つのモチベーション」「８つの赴任行動特性」から測定
- 赴任候補データベースをもとに海外赴任者の選抜が可能
- イノベーション・グローバルや社会心理学の専門家などが研究を重ね開発
提供会社：株式会社エイムソウル
06
仮想オフィスサービス
コミュニケーション不足を解消し、ハイブリッド型ワークスタイルを実現する
- 「チームで働く」起点となるフロアマップ、360度パノラマビュー、雑談ルームを装備
- 気軽なコミュニケーションを可能にするMicrosoft365連携
- チーム作業を支援するチーム管理機能を装備
提供会社：株式会社日立ソリューションズ・クリエイト
07
Assista
従業員の健康に関する課題をテクノロジーの力で解決する企業向けヘルスサービス
- ウェアラブルデバイスによる測定メンタルチェックを行い、従業員の心身の健康を可視化
- AIで解析したデータをもとにリスクの高い社員を抽出し、管理者へ通知
- リスクの高い社員は産業医や心理カウンセラーとの面談が可能
提供会社：株式会社ミーティング・インフォメーション・センター
08
Smart Boarding
「動画で学び、ライブでレッスン」ができるオンライン社員教育研修
- 育成したい人材像から逆算した自社教育プログラムが簡単に作成可能
- 階層別の“よくある課題”に合わせた学習コースを多数用意
- スマートフォンのアプリで利用が可能
提供会社：株式会社FCEトレーディング・カンパニー
3.労務管理に関するサービス・プロダクト
09
Neuron ES
企業内のデータを横断的に一括検索できるエンタープライズサーチ
- 社内に散らばった資料を横断的に一括検索
- 大規模・大容量でも高速な検索結果を実現
- サムネイル・プレビュー機能で素早く目的の文書へ
提供会社：パナソニック インフォメーションシステムズ株式会社
10
テレサポ
月額1万円から始められるリモートワーク専用のリモート管理システム
- 簡単シンプルに使えるため、社員への面倒な導入説明やマニュアル提供がいらない
- 大切な業務連絡の通達や稟議・経費の申請→承認→回覧も一元管理
- 日報や稟議申請、経費精算など幅広い機能を使用可能
提供会社：株式会社イーディーエー
4.まとめ
2022年3月のHR Techサービス・プロダクトは、採用支援に関するものが4個、組織開発に関するものが4個、労務管理に関するものが2個となりました。
次回は、2022年4月リリースのHR Techサービス・プロダクトをご紹介いたします。
▶【2022年1月リリース】10のHR Techサービス・プロダクトまとめ
※2021年にリリースされたHRサービス・プロダクトはこちらから！
▶【2020年2月リリース】11のHR Techプロダクトまとめ
▶【2020年3月リリース】17のHR Techサービス・プロダクトまとめ
▶【2020年4月リリース】15のHR Techサービス・プロダクトまとめ
▶【2020年5月リリース】18のHR Techサービス・プロダクトまとめ
▶【2020年6月リリース】16のHR Techサービス・プロダクトまとめ
▶【2020年7月リリース】16のHR Techサービス・プロダクトまとめ
▶【2020年11月リリース】11のHR Techサービス・プロダクトまとめ
▶【2020年12月リリース】11のHR Techサービス・プロダクトまとめ
※2019年以前にリリースされたHRサービス・プロダクトはこちらから！
▶【2019年総まとめ】リリースされたHRサービス・プロダクトの傾向をまとめてみた
▶【2018年総まとめ】今年リリースされたHR Techサービスの傾向をまとめてみた
▶【2017年総まとめ】今年リリースしたHR系プロダクトを時系列でまとめてみた
| HR NOTE編集部による独自のリサーチとなります。この他に、2022年3月にリリースされたHR関連のサービス・プロダクトがございましたら、こちらまでご連絡いただけますと随時追加してまいります。
【HR NOTE編集部 問い合わせ窓口】 |
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