10月も後半になり、2020年も残り約2ヵ月となりました。
10月は内定式を実施する企業が多くあります。
今年はコロナの影響で、オンラインで内定式を実施した企業も多かったのではないでしょうか。
本記事では、2020年9月にリリースされた10のHR Techサービス・プロダクトをご紹介します。
HR NOTE編集部による独自のリサーチとなります。この他に、2020年9月にリリースされたHR関連のサービス・プロダクトがございましたら、こちらまでご連絡いただけますと随時追加してまいります。 【HR NOTE編集部 問い合わせ窓口】 info_hrnote@jinjer.co.jp |
1. 採用支援に関するサービス・プロダクト
01 MyMylinkインターン 障がい者向けインターン情報サイト
- 障がい者の職場定着率と就労移行支援事業所の就労率、双方の課題を解決するプラットフォーム
- 障がい者インターンへの取り組み方が分からない企業に対し、コンサルティングも提供
- コロナの影響を受け、オンラインインターンやオンライン採用のサポートも実施
02 jobiina(ジョビーナ) リモートワーク・テレワークに特化した人材紹介
- 求職者紹介手数料の一部を、採用した法人が所在する地方自治体に寄付
- LINEや電話、Zoomなどを活用して人材紹介はすべてリモートで完結
- 紹介費用は業界最安値の10万円で「好きなところに住み、好きなところで働く」をキャッチコピーとし新たな働き方を推進
03 KOELUTION For Recruiting 音声プラットフォーム「Voicy」を活用し採用課題を解決
- 社員や内定者自身がパーソナリティーとして音声コンテンツを発信
- チャンネルの立ち上げから運用サポート・定期レポートの提供まで一貫してサポート
- 文章だけでは伝え切れない、人間性が感じられるコミュニケーションを実現
2. 組織開発に関するサービス・プロダクト
04 パーソナルAIメンター「シェイ君」 新入社員や若手社員の自律的な成長を促す職場実践支援ツール
- 新入社員や若手社員の研修後の職場実践に寄り添い、行動と内省を促し成長を支援するアプリ
- AIから投げかけられる質問に回答することで、目標の設定や行動計画の立案、行動に対する振り返りができる
- 在宅勤務でも、先輩社員と人材育成に必要な「行動と内省」のためのコミュニケーションの機会を増やすことが可能
05 従業員サーベイ SmartHR上で従業員向けアンケートを実施し、データを蓄積
- SmartHRと連動しているため、従業員のデータ取り込みや部署登録が不要
- アンケート結果をSmartHRが持つ様々なデータを使った分析が可能
- 「ワークエンゲージメント」と呼ばれる、全世界で標準化されているエンゲージメントの考え方をベースに設計
06 産業医エクスプレス 産業医面談サービス
- 全国29万人以上の会員数を誇る医師会員データベースを活用し、全国の事業場等へ産業医を紹介
- 最短30分で決定簡単入力で募集開始
- 業界最安値水準の1業務32,000円から利用可能
07 Carely Place 法人向けヘルスケアプラットフォーム
- 健康診断・ストレスチェック・長時間労働などのすべての健康情報をクラウド上に一元化
- 健康課題に応じて、改善するためのソリューションをCarely Placeカウンセラーより提案
- 健康管理システムCarelyを活用することで、様々な側面から定点的な効果検証
08 GIGrowth パラレルワークを支援するエージェントサービス
- 30代から40代のプロフェッショナル人材へパラレルワークを支援するエージェントサービス
- 求職者に面談を実施し「今までの実績」「希望する環境」「人柄」をGIGrowthがデータベース化して企業へ提案
- 専門性が高く豊富な業界経験を持つ人材とのチーム組成を円滑に実現可能
3. 労務管理に関するサービス・プロダクト
09 ジンジャー雇用契約 従業員との雇用契約に関する業務をWEB上で管理
- 書類はすべてクラウド上で作成・保管できるため、煩雑な管理が不要
- 書類の確認や合意はWEB上でおこなえるため、面倒な署名や押印作業が削減可能
- 紙管理や押印などの工数を削減し、低コストでスピーディな業務を実現
10 FX-Ware Web勤怠 給与計算サービスと連動した勤怠管理クラウドサービス
- PC・スマートフォン・ICカードなど、運用環境に合わせた様々な打刻に対応
- TOP画面は「勤務状況」「休暇取得状況」「TODO」「アラート情報」「残業グラフ」などを集約
- プロジェクト別の稼働実績登録で、労働時間の内訳を可視化
4. まとめ
2020年9月のHR Techサービス・プロダクトは、採用に関するものが3個、組織に関するものが5個、労務に関するものが2個となりました。
9月は組織開発に関するサービスが多くリリースされました。
リモートワークで、離れている社員とのコミュニケーションが難しくなりました。
そこで本記事を参考に、HRTechを活用し、組織の活性化に取り組んでみてはいかがでしょうか。
次回は、2020年10月リリースのHR Techサービス・プロダクトをご紹介いたします。