近年、エンゲージメント向上に取り組む企業が増えてきました。
従業員のエンゲージメントの向上は、企業にとって非常に大切なことです。
本記事では従業員のエンゲージメント向上のメリットや、向上のための具体的な取り組みについて紹介します。
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目次
1.エンゲージメント向上とは？
“エンゲージメント”とは「契約」「約束」という意味がありますが、人事領域においては従業員が「企業が目指す方向性に共感し、自発的に貢献したいと思う気持ち」のことを指します。
「従業員の企業に対する信頼の度合い」とも言い換えられ、企業と従業員の関係を表現する言葉として使われています。
1-1.エンゲージメント向上に注目が集まっている背景
近年、従業員のエンゲージメント向上が注目を集めている理由としては、人材の流動化が重要な要素として挙げられます。現代はキャリアに対する価値観が多様化し、定年まで同じ会社に勤め続けるケースが減っています。
従業員のエンゲージメントが低いと、よりよい環境を求めて転職してしまう可能性があるため、長く働いてもらうためにはエンゲージメント向上が不可欠です。
また、リモートワークの拡大により、従業員は場所に拘束されずに柔軟な働き方ができるようになりました。リモートワークは、会社への帰属意識が下がりがちですが、ニーズの高い働き方であるため、柔軟かつ適切に対応する必要があります。
1-2.エンゲージメント向上の目的
従業員のエンゲージメント向上の目的は、まず、人材を定着させることにあります。従業員が組織に満足し、成長を感じることができれば、おのずと転職を考える機会は少なくなるでしょう。
また、リモートワークでも会社への帰属意識をもたせることも、エンゲージメント向上の目的として挙げられます。リモートワークでは、社員同士のコミュニケーションが希薄になりがちです。
組織のビジョンや価値観に共感し、協力して働く動機づけをおこなうことも重要な目的です。
2.従業員エンゲージメント向上により得られる効果
従業員のエンゲージメントを向上させることには、企業にとってさまざまな効果やメリットがあります。そのなかでも今回は３つの効果を紹介します。
2-1.離職率の低下
退職を考えている従業員は
“経営方針に共感できない”
“人間関係が上手くいっていない”
など、企業や他の従業員に対して何かしらの悩みを抱えています。
しかし、エンゲージメントの高い従業員はこのような悩みが比較的少なく、自社への貢献意欲に溢れています。従業員の企業に対する帰属意識や愛社精神を高めることで、自社への存在価値を見出すことができるため、離職率の抑制につながるでしょう。
2-2.従業員のモチベーションが高まる
従業員のエンゲージメントとモチベーションは非常に密接な関係にあります。エンゲージメントが高いとは、仕事に対する貢献意識があり、仕事に対して前向きな気持ちを抱けている状態です。
「組織と従業員の縦の関係」「従業員同士の横の関係」の双方で良好な関係を築けているとモチベーションの維持、生産性の向上へとつながります。
2-3.顧客満足度が向上する
従業員エンゲージメントが高いことで、従業員は自分の仕事に対して意義を見出すことができ、こだわりを発揮しやすい状態になります。従業員の取り組みが前向きになると、提供する商品やサービスの品質も高まるでしょう。
結果として顧客満足度の向上につながり、企業の信頼度も向上します。従業員が自発的、積極的に仕事に取り組むことで、企業の品質やサービスが向上します。
3.従業員エンゲージメントが向上しない原因
従業員エンゲージメントの向上が妨げられる主な原因は、まず、時代に合わない古い制度や体質です。とくに、勤務場所や時間の縛りなどが柔軟性に欠けてしまうと、現代の多様な働き方に適応できずに従業員のモチベーション低下を招きます。
次に、トップダウン型の管理方式や、複雑すぎる組織体制が挙げられます。方針や目的がわからないまま、上からの指示に従うばかりの環境では、従業員が自らのアイディアや意見を発信できるようにはなりません。
おのずと成長機会が奪われ、モチベーションが低下してしまうため、従業員エンゲージメントは向上しないままでしょう。
最後に、キャリアアップの見通しが立たない職場環境も重要な要因です。役職や業務が従業員のスキルや関心に合っていないと、充実感が減少し、エンゲージメントが損なわれます。従業員が自らの強みを発揮し、適切な昇給機会が与えられるよう、環境の整備が必要です。
4.従業員エンゲージメント向上のための具体的な施策
従業員のエンゲージメントを向上させることで従業員の働きがいを見出せるだけでなく、社会における企業の信頼度向上にも関係し、従業員にとっても企業にとっても良いことばかりです。
以下では、従業員のエンゲージメントを高める具体的な方法について紹介します。
4-1.会社の理念やミッションの共有
従業員が企業の方向性を理解し、共感度が高いほど「企業に貢献したい」という思いは強まります。企業側は従業員が理解しやすいよう、理念やビジョンを明確にすることが大切です。
キックオフミーティングや社内報、企業の目指す姿などをまとめた「ブランドムック」を用いることでスムーズに従業員に周知することが可能になります。
4-2.社内コミュニケーションの活性化
日常的に上司や部下、同僚同士のコミュニケーションが活発におこなわれていると、互いに意見を言いやすい環境が自然と構築されます。
しかし、仕事に関する悩みや相談がしにくい環境になってしまっていると、仕事に対するモチベーションが低下してしまい、会社に対する貢献意欲も低下してしまうでしょう。
従業員同士のコミュニケーションを活発化させるための施策として、社内イベントの開催やマネジメント方法の見直しが挙げられます。
社内イベントにコミュニケーションを取ることを求めたり、社内の人間関係を広げられるような仕掛けを施したりすることで、コミュニケーションの活発化を図ることが可能です。
また、上司と部下の対話を意識したマネジメントをおこなうことで、従業員同士のエンゲージメント向上につながります。とくに「リアルタイムフィードバック」など高い頻度で上司とやり取りをするマネジメント方法は、従業員間での理解を深めることにもつながります。
関連記事：エンゲージメント向上にむけたマネジメント方法の紹介
4-3.ワークライフバランスの推進
働くうえでは心身の健康を保つことが大切です。働き方の多様性を取り入れることは精神の健康につながり、エンゲージメントの向上も期待できます。
具体的な施策として、
計画的付与：事前に有給休暇の取得日を決められる
ノー残業デー：残業しない日（曜日）を設ける
などがあります。
4-4.適切な人事評価の実施
経営理念や行動方針を浸透させ、エンゲージメントを向上させるためには、適切な人事評価制度が欠かせません。成果だけを評価するのではなく、「成果に至るまでのプロセス」や「仕事に対する姿勢」などを評価基準に加えることでより精度の高い評価システムになり、従業員の仕事に対する積極性や意欲を高めることができます。
具体的な評価制度の1つに1on1ミーティングの実施が挙げられます。1on1ミーティングは複数人が参加する通常のミーティングでは気づくことのできない従業員1人1人の特性を見抜くことができるため、従業員は質の高いフィードバックを得られるでしょう。
関連記事：1on1ミーティングとは？期待される効果や運用時のポイント、7社の事例をご紹介
4-5.エンゲージメント研修の実施
エンゲージメント研修は、従業員のエンゲージメントを高める手段の１つです。 研修を実施することで従業員の仕事に対するワクワク感や幸福感、働きがいの向上、従業員の会社に対する愛着や貢献の意思をより深めることにつながります。
関連記事：エンゲージメント研修とは？｜メリットや注意点、事例について詳しく解説！
4-6.スキルアップの機会の提供
従業員が継続してスキルアップできるような学習機会の提供も検討しましょう。社内トレーニングプログラムや外部研修への参加に加えて、オンライン学習プラットフォームの利用推奨も効果的です。
重要なのは、従業員自身がそれぞれのニーズや目標に合わせて、自らのペースで学べるような機会を提供することです。これにより、従業員は自身の強みを伸ばし、仕事に対する意欲とエンゲージメントを高めることができます。
5.エンゲージメント向上施策を実施する流れ
従業員エンゲージメントを高めるためには、定義・課題抽出・実行・改善の流れでPDCAを回していくことが大切です。
5-1.従業員エンゲージメントを定義する
まずは、従業員エンゲージメントとは何なのか、何をもって向上したと判断するのかを具体的に定義し、組織全体で共有することが出発点です。エンゲージメントとは、従業員が仕事に対して熱心であり、組織の目標に共感し、自ら貢献したいと思うようになる状態や意欲を指します。
ただし、エンゲージメントに明確な定義はありません。施策の方向性を明確にするためにも、まずは社内において定義しましょう。
5-2.課題や問題点を洗い出す
組織内のエンゲージメントの現状を知り、現状の問題点が何なのかを把握しましょう。従業員満足度調査やミーティングなどを通して従業員の声を集め、職場環境やキャリアプラン、働き方やコミュニケーションなどの面で、不満や課題を特定します。
5-3.エンゲージメント向上施策をおこなう
課題を特定したら、次は具体的なエンゲージメント施策を策定し、実際におこないます。施策のなかには、柔軟な労働環境やキャリア開発機会の提供、コミュニケーションの強化などが含まれます。
5-4.施策の効果検証・改善をする
実施後、施策の効果を検証し、従業員エンゲージメントが向上したかどうか、度合いを評価します。従業員満足度調査や生産性指標の変化が判断要素となります。
施策を分析し、必要に応じて改善をおこない、PDCAサイクルを継続的に回していきましょう。そうすることで、組織は環境の変化に適応し、エンゲージメントやモチベーションを持続的に向上させることができます。
6.エンゲージメント向上を成功させるためのポイント
従業員のエンゲージメントを高める具体的な方法を紹介しましたが、取り組みを実行に移す前に、まずは現在の従業員のエンゲージメントの実態を把握することが大切です。従業員のエンゲージメントの度合いを測定する“エンゲージメントサーベイ”を実施することで、現状を把握・分析することが可能になります。
分析結果を基に、取り組みをおこなうことで従業員に対して適切なアプローチをおこなえます。
ここで大切なのは、エンゲージメントの向上はすぐに効果が出るものではないため、長期間に渡り継続して実施する必要があります。そのため定期的にエンゲージメントサーベイを実施し、毎回の調査結果に応じて取り組みを柔軟に変更することで、従業員のエンゲージメント向上が実現可能になるでしょう。
エンゲージメントサーベイの詳細はこちら！
https://hrnote.jp/contents/soshiki-engagement-survey-20220909/
7.従業員エンゲージメントを向上させて組織力を強化しよう！
今回は、従業員エンゲージメント向上のメリットや、向上のための具体的な施策について紹介しました。従業員のエンゲージメントを向上させるには少し時間はかかりますが、高めることでさまざまなメリットを得られます。
まずは一度エンゲージメントサーベイを実施し、企業の実態について知ることから始めてみるのはいかがでしょうか。
