エンゲージメント研修とは?|メリットや注意点、事例について詳しく解説! |HR NOTE

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エンゲージメント研修とは?|メリットや注意点、事例について詳しく解説!

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  • エンゲージメント

日本のエンゲージメントは世界的に低いと言われています。

エンゲージメントが低いことが原因で従業員の定着率の低さ従業員同士のコミュニケーションの非効率化などの問題が発生し、企業の経営に何らかの影響を及ぼしているのが現状です。

本記事では、エンゲージメントを高める方法の1つとして、エンゲージメントの研修方法について解説します。

関連記事:従業員エンゲージメントの向上施策とは?|種類や事例について詳しく解説!

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1. エンゲージメント研修とは

そもそもエンゲージメントとは何を意味する言葉かご存じでしょうか?

エンゲージメント(engagement)とは、「婚約」や「誓約」「契約」などの意味合いがあり、広義では深い繋がりをもった関係性を表します。ビジネスの場においては職場(企業、団体)と従業員の関係性自社と顧客との関係性を表す際に用いられています。

エンゲージメント研修は従業員のエンゲージメントを高める手段の1つです。 研修をおこなうことで従業員の仕事に対するワクワク感幸福感働きがいの向上、従業員の会社に対する愛着や貢献の意思をより深めることに繋がります。

2. エンゲージメント研修が必要とされる背景

エンゲージメント研修が必要とされるのには3つの背景があります。

【背景①】日本企業には「無気力な社員」が多い

2023年にアメリカの大手調査会社、ギャラップ社が全世界145か国の従業員を対象に実施したエンゲージメント調査において、日本は145か国中最下位で4年連続で世界最低水準となりました。調査の結果から、仕事や会社への熱意、貢献意欲などが高い「エンゲージしている社員」はわずか5%と低く、日本企業が抱える問題が明らかになっています。

日本企業のエンゲージメントの低さの要因は、個人の強みを活かせないことと言われています。個人の強みを活かせれば従業員のパフォーマンスが高まり、結果として会社の業績が伸びるという好循環が生まれると考えられています。

【背景②】終身雇用制度の崩壊

日本では第二次世界大戦以降、定年を迎えるまで同じ会社に勤め続ける終身雇用制度が一般的でした。

しかし、近年このような働き方に変化が見られ、仕事のやりがいの追求キャリアアップの観点から数年単位で転職する人が増えてきています。

優秀な人材ほどスキルアップへの関心やキャリア志向が高く、待遇面だけでは人材の流出が防げなくなってきているのが現実です。

3. エンゲージメント研修をおこなうメリット

エンゲージメント研修にはどのようなメリットがあるのでしょうか。 いくつかありますが、今回は3点に絞って紹介します。

【メリット①】従業員の離職率の低下

エンゲージメントの高さは、この企業で働きたいという意識の高さに関係し、離職率の低下に繋がります。

しかしエンゲージメントが低いと、この意識が低くなるため、離職率も高くなってしまいます。

研修をおこなうことによって従業員の仕事に対する思いや、これからどのように成長していきたいのかを知ることができます。

【メリット②】従業員の生産性向上

エンゲージメントが低い要因の1つに上司や部下、同僚との連携がスムーズにおこなわれていないことが挙げられます。

研修内容で従業員同士のコミュニケーションを取る機会を設けることで互いの仕事に対するスタンスを知ることができるため、従業員の仕事の効率化生産性向上が期待できます。

【メリット③】企業方針や企業理念の浸透 

1つの物事を成功させるためには、携わっている人々の方向性を一致できるかがカギとなります。

従業員が企業方針や理念を理解していないと、ただ与えられた仕事をこなすだけになってしまい、仕事に価値を見いだせなくなってしまいます。

研修を通して企業方針や理念を認知してもらうことで企業が目指す姿の理解に繋がり、多くの従業員が同じ方向を向いて仕事を行えるようになることから、従業員の自発的な行動も期待できます。

4. エンゲージメント研修の実施方法

エンゲージメント研修は「自社研修」と「外部委託研修」に分けることができます。それぞれの特徴やメリットを知り、自社に合う方法で実施しましょう。

研修の種類 特徴やメリット
自社研修
  • 自社オリジナルのカリキュラムで実施する研修方法
  • 研修内容を自由にカスタマイズできるため、企業理念やビジョン、経営方針などを盛り込むことが可能
  • 自社への理解が深まることで仕事に対する意欲を高められる
  • 従業員の習熟度に応じて研修内容を改善できるため、ニーズにマッチした研修が可能
外部委託研修
  • 研修を外部の専門業者に依頼して実施する方法
  • エンゲージメント向上に向けた汎用的なカリキュラムが用意されている
  • 社会情勢や法令など、最新の情報が反映されている
  • 社内とは異なる価値観に触れられるため、新鮮かつ客観的に自社の良さを知ることができる
  • 研修の準備が不要で、プロの講師から直接指導を受けられるのも魅力

5. エンゲージメント研修の一例

ここまでの内容を受けて、エンゲージメント研修の必要性について理解していただけたかと思います。

では実際にどのような研修がおこなわれているのか、以下では研修の一例をご紹介いたします。

【例1】企業理念の理解やキャリアアップに関する研修

研修方法の1つとして、自社で研修を行う方法が挙げられます。 自社で研修を企画することで、社員に合わせた内容を用意できる次の研修を企画しやすいといったメリットがあります。

例えば、新入社員向けに企業の経営方針や社会貢献の理解度を深める研修を実施することで、自分の仕事が社会に還元されることの認知や仕事内容に価値を見出すことに繋がり、エンゲージメントの向上が可能です。

他にも社内主催にすることで、社員が自発的に成長や挑戦ができる機会を用意でき、自社に適した施策であればあるほど、より大きな効果が期待できます。

また、社内研修は従業員との距離を縮めることが可能であるため、経営者にとって従業員の率直な声が聞ける貴重な機会になります。

【例2】業務に必要な知識や技術面の研修

もう1つの方法として、外部業者に委託する方法です。

外部の業者に委託することで、自社の存在を俯瞰して見ることができる、自社では集めきれない最先端の情報に触れられる等のメリットがあります。

社外研修を請け負う企業はあらゆる業種の企業を対象に研修をおこなっているため、充実した研修内容を受けられることも特徴です。

一般的には、従業員向けや経営者向けの職場における業務やマナー習得が行えるセミナー形式が多く展開されています。

【例3】良好な人間関係を構築するのに役立つ研修

従業員のエンゲージメントを低下させる要因の1つに人間関係があります。従業員同士のコミュニケーションは自身で克服することが難しいため、研修によって交流の場を提供することが大切です。

従業員同士が互いの価値を知り、自由意見を交換できる環境が整えば、安心して働ける職場へと改善されます。これに伴い、会社への愛着心も高まるでしょう。

【例4】主体性を身に付けるマネジメント研修

日本人は何事に対しても受身になりがちで、仕事においても上司からの指示を待ち、指示に忠実な業務を遂行します。このような真面目な姿勢も必要ですが、従業員に主体性がなければ企業の成長はあまり期待できないでしょう。

部下の主体性を引き出すには、上司のマネジメントスキルが大きく影響します。主体性を身に付けるマネジメント研修では、エンゲージメント向上のための管理職としての役割を知り、部下へのアプローチ方法を習得します。

また、これからの時代に欠かせない心理的安全性を高めるための知識やスキルも身につけることが可能です。

6. エンゲージメント研修をおこなう際の注意点

研修をおこなう上で、いくつか注意するべき点があります。 以下では研修をおこなう際の注意点について紹介します。

【注意1】現状の課題を把握する

エンゲージメント研修を実施する前にはエンゲージメントサーベイやヒヤリングを実施し、現状のエンゲージメントの状態と自社の課題を把握することが大切です。現状を知らないまま研修を実施しても、研修内容が合っていないなどの問題から思うような効果を得られない可能性があります。

また、調査をする際は調査期間・調査方法などを決定します。調査は従業員の本音を聞き出せるように匿名で実施するとよいでしょう。

エンゲージメントサーベイやアンケート調査の質問項目は企業によって異なりますが、以下のような質問を設けると現状理解につながります。

  • 従業員の仕事に対する意欲
  • 従業員と会社・上司・同僚・部下との関係性
  • 職場環境について思うこと
  • 社内制度や福利厚生の充実度

その後、調査結果の分析をおこない、課題を明らかにします。その上でどのようなエンゲージメント研修が必要か見極め、自社研修・外部委託研修のいずれかを実施するのが通常のエンゲージメント研修導入の流れとなります。

【注意2】役職別に研修内容を分ける

研修を導入する際には、従業員のポジションに合った研修内容にする必要があります。

新人社員に中堅社員向けの研修をおこなった場合、エンゲージメントを高めるどころか、かえって低下させてしまうかもしれません。

新人社員には新人社員向けの研修を実施することで、適切にエンゲージメントの向上を図れるでしょう。

【注意3】研修の目的を明確にする

大前提として、従業員はエンゲージメント研修は何を目的として実施するのかを理解しておくべきでしょう。

目的が曖昧なままだと、従業員はこの研修はどういった意図のもとにおこなわれているのか疑問に感じてしまい、結果として従業員の研修参加への意欲の低下が考えられます。

研修をおこなう際はエンゲージメントを高める目的であることを従業員側と経営側の共通認識にしておきましょう。

7. エンゲージメント研修はオンラインでも可能?

昨今のリモートワークの推奨により、オンラインでもエンゲージメント研修を受けることも可能になっています

Web会議システムに搭載されている少人数でディスカッションが可能な機能や画面共有ツールなどを用いて、オンライン上でも双方向でコミュニケーションを行えるように工夫をしている研修もあります。

オンラインでの研修では研修会場を確保する必要がないため、全国に支社がある企業や従業員数の多い企業、テレワークを基本としている企業に向いています。

8. エンゲージメント研修を導入して従業員と会社の成長を実現しよう

エンゲージメントを高める方法として、研修によるアプローチについて紹介しました。

エンゲージメントを高めることで、従業員の仕事に対する幸福感や働きがいが生まれ、生産性の高い組織づくりや離職率の低下、その他企業が抱える様々な問題の解決に繋がります。

エンゲージメント研修の導入を前向きに検討してみてはいかがでしょうか。

 

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