人事システム総まとめ｜HR NOTEで調べたことのあるサービスを一覧にしてみた

近年、クラウド化やデータ活用などが叫ばれる中で、人事領域では新しい人事システムやサービスが次々と台頭してきています。

ただ、「全ての領域を把握しようと思っても数が多くて調べきれない・・・」と思っている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

そこで、今回はそんな方のために、HR NOTEで今までに調べたことのある人事システムを一覧化してまとめてみました。

こちらをご覧いただければ、ある程度の人事領域のシステムサービスは網羅できるはずです。是非、サービスの比較や導入検討の際など、ご活用ください。

1. 【総まとめ】人事システムサービス

今回まとめているのは、下記の8つのカテゴリーに属するシステムになります。

それぞれの領域における国内ほぼ全てのサービスをまとめています。

また、それ以外にも人事に役立つクラウドサービスやマッチングサービスもご紹介しています。

1-1. 人事評価・タレントマネジメントシステムまとめ

人事評価・タレントマネジメントシステムを活用することで、業務工数の削減はもちろん、従業員の業績・評価を一元管理でき、個人の能力や状況に応じて人材の最適な配置をおこなうことが可能になります。

「人事評価や従業員情報の管理に多くの工数がかかっている」「自社で適切な運用ができているのかわからない。」といったお悩みを抱えている方は、一度ご検討してみてはいかがでしょうか。

詳しくはこちらから

1-1-1. 人事評価・タレントマネジメントシステムサービス一覧

1-2. 勤怠管理システムまとめ

勤怠管理システムは、PC・スマホ・ICカード・指紋認証など多彩な打刻機能があり、リアルタイムでの従業員の勤怠管理、手軽な勤務シフトの作成・管理、各社給与ソフトとの連携、休暇・残業・出張などの申請管理など、勤怠管理に関する業務をサポートしてくれます。

勤怠状況の見える化による業務改善、簡単なシフト管理、不正勤怠の防止、工数削減、コスト削減など、勤怠管理のお悩みの方は是非ご活用ください。

詳しくはこちらから

1-2-1. 勤怠管理システムサービス一覧

1-3. 労務管理システムまとめ

労務管理システムを活用することで、社会保険、雇用保険、マイナンバーなどの手続き・管理がすべてシステム上でおこなえます。

煩雑な書類作成をPC上で完結でき、個人情報の収集・管理も簡単におこなうことができるため、経営者や人事担当は、ほかの業務に時間を使うことができるため、導入を検討している企業が増えてきております。

詳しくはこちらから

1-3-1. 労務管理システムサービス一覧

1-4. 経費精算システムまとめ

経費精算の業務は時間がかかり、月末に担当者を苦しめる業務の一つでしょう。

経費精算システムを導入することで、まったく知識がない人でも、短時間で経費精算業務を終わらせることができます。

また、従業員も隙間時間を使って、経費の申請をおこなうことができます。

詳しくはこちらから

1-4-1. 経費精算システムサービス一覧

1-5. マイナンバーシステムまとめ

企業はマイナンバーの収集・利用・管理・破棄をおこなうことが法律で規定されています。

従業員に提出を依頼し、それを収集して管理し、定められた期間内保管し、期限が切れれば破棄しなければならず、工数がかかり、安全面も心配されます。

マイナンバー管理システムを導入することで、これらをすべてクラウド上で一括管理できるので、非常に人事業務を効率よくおこなうことができます。

詳しくはこちらから

1-5-1. マイナンバー管理システムサービス一覧

1-6. 給与計算システムまとめ

経理担当者にとって、給与計算は非常に工数がかかる業務で、毎月、毎年決まった日に業務が集中するという負担もあることかと思います。

給与計算システムを活用することで、煩雑な給与計算業務を効率化でき、経理担当者の工数削減に役立ちます。

詳しくはこちらから

1-6-1. 給与計算システム一覧

1-7. eラーニング・教育研修システムまとめ

eラーニング・教育研修システムはスマホ対応も進み、アプリを通して、いつでも学びを得ることができるようになりました。

また最近では、LMS（Learning Management System）と呼ばれ親しまれる学習管理システムも活用されています。eラーニングなどの学習教材の配信、受講状況、成績などを統合して管理できるシステムです。

学習管理システムを活用することで、試験結果や進捗率がリアルタイムに提示され、個人指導の指針となるデータを可視化、取得、管理することができ、従業員個々に見合ったフォローが可能で、資格・スキル習得に向けて何が足りないかも把握することができます。

さらには、個人情報保護の意識向上、セクハラ・パワハラの防止など、コンプライアンスの徹底につなげることもできます。

詳しくはこちらから

1-7-1. eラーニング・教育研修システムサービス一覧

1-8. 採用管理システムまとめ

採用管理システムは、求人広告や人材紹介など複数の応募経路をまとめ、メール、選考管理、日程調整などさまざまな採用業務をシステム上で一元管理でき、さらにはシステムにリアルタイムに蓄積されたデータをもとに採用プロセスの見える化を可能にします。

データをもとに戦略的に採用活動をしたい、応募者や求人情報の管理が複雑になってしまう、マンパワーが足りない、採用コストが高騰している、そんなお悩みをお持ちの方におススメです。

詳しくはこちらから

1-8-1. 採用管理システムサービス一覧

2. そもそも人事システムとは

人事システムとは、人事業務を効率化し組織の生産性向上を支援するシステムです。

例えば、入社手続きに必要な書類や年末調整の書類などをペーパーレス化し作業効率を向上できます。また従業員の勤怠管理を電子化し給与計算までを自動化するなど、人を採用するところから、育成・退職までの一連の流れの人事領域業務がシステムを用いて効率的に行うことができるのです。

2-1. 人事システムを導入する目的

人事システムを入れることで得られる効果は「業務の効率化による生産性向上」「法令順守とリスク管理」「人材活用」の大きく3つが考えられます。

人事労務業務は従業員の情報管理や労務管理など多岐にわたる上で、繁雑かつ時間を要する場合があります。人事労務システムを導入することで、データの一元管理や自動化、ワークフローの効率化などを実現し、従業員や人事担当者の業務負荷軽減につなげられます。

人事労務業務には労働基準法など守らなければならない規制や義務が存在します。これらの規制を遵守し、リスクを最小化するために、人事労務システムは有効です。システムを使用することで、法令遵守に関するデータの正確な管理やレポートの作成、労働時間や休暇などの規定に基づく処理が行われ、法的なリスクを軽減することができます。

人事労務システムは従業員の情報やスキル、パフォーマンスデータなどをシステム上で一元管理することで、人材の評価や開発、後継者の特定、人材計画の策定なども可能です。

2-2. 人事システムの種類

人事システムは、業務領域ごとに分かれていることが多いです。中には、同一提供元が各業務領域ごとにシステムを分けて開発し連携できるシステムや、1つのデータベースで従業員情報を管理できるシステムなどがあります。

• 人事評価・タレントマネジメントシステム
• 勤怠管理システム
• 労務管理システム
• 経費精算システム
• マイナンバーシステム
• 給与計算システム
• eラーニング・教育研修システム
• 採用管理システム

2-3. 人事システム選びのポイント

人事システムには提供元ごとに特徴があり、一つの業務に特化したシステムや、人事労務領域全体を網羅出来るシステム、別サービスと連携できるシステムなど、数多くのシステムが存在します。

どの業務を効率化したいのか、そのためにどのような機能が欲しいのかを整理したうえで、自社の要望にマッチしているシステムはどれかを選定する必要があります。

また、システムは導入したら終わりではなく、運用しながら最適化を図ります。そのため、導入後のサポート体制はどのようなものが用意されているのか確認することをおすすめします。

2-4. 注目の人事システム機能

昨今の日本では少子高齢化が進んでおり、将来的に労働者や労働力が不足していくことが問題視されています。労働者が不足するということは採用の激戦化が見込まれ、自社で抱えている従業員の生産性を向上していかなければ、競争に勝てません。

そこで注目を集めているのがタレントマネジメントです。タレントマネジメントとは、従業員の能力・資質（＝タレント）を一元管理し、可視化・分析し、育成・活用するための総合的なアプローチです。優秀な人材を確保し、能力やポテンシャルを最大限に引き出すことで、組織の目標達成や競争力の向上に貢献します。

タレントマネジメントにつながる人事労務システムの機能としては、「従業員の経歴、教育履歴、スキルセットなどを一元管理できる人事データベース機能」「目標設定とパフォーマンスが管理出来る機能」「従業員のエンゲージメントを計測できる機能」などが挙げられます。

3. 最後に

いかがでしたでしょうか。

アメリカでは人事システムサービスのスタートアップが数多く登場していますが、日本でもまだまだ新しいサービスが生まれてくるのではないでしょうか。

この記事をご覧になり、何かしら参考となっていただけると幸いです。

まだ他にもHR NOTE編集部で調べ切れていない、取り上げられていないサービスがございましたら、こちらまでご連絡いただけますと随時追加してまいります。

【HR NOTE編集部 問い合わせ窓口】：https://hrnote.jp/contact/