「企業研修って意味あるの?」
「代表的な研修の種類とは?」
このような疑問を抱えている人事担当、企業経営者は多いのではないでしょうか。
研修とは、担当する業務に必要な知識やスキルを積み上げるための学習です。人事担当、企業経営者が研修の必要性を正しく理解すると、従業員のモチベーションや企業の業績を大きく左右するといっても過言ではありません。
そこで今回は、研修の意味や目的、代表的な種類について解説します。また、研修を実施するメリット・デメリット、実施するまでの流れについても紹介しているので、ぜひ最後までご覧ください。
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本カンファレンスでは、HR領域の有識者の皆様に、様々な組織課題を解決するためのアプローチ方法について解説いただきます。強い組織を育む企業が実践している事例には、組織強化に必要な考え方や人事が果たすべき役割について学べるポイントが多くあります。ぜひ有識者の皆様と一緒に、組織を強化する「共通原理」について考えてみていただければと思います。
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1. 研修の意味とは
研修とは、従業員の知識やスキルを向上させるためにおこなわれる指導や勉強会のことです。企業から見た研修の意味は、人材育成が進むことにあります。
確かに、現場での仕事からも従業員の成長が期待できますが、体系的かつ効率的にスキルを身に着けるには研修が最善策の一つです。研修によって優秀な従業員が増えることで、企業は生産性の向上を期待することが可能です。
また、従業員も研修を通して広い知識をインプットすることで、企業からの評価が上がりモチベーションが高まります。したがって、研修は企業側と従業員側の両者に意味があるのです。
2. 研修の目的
研修の目的は、対象者が自己成長することで企業の利益を最大化することです。
より具体的に言うと、対象者をだれに設定するのかによって目的は変わります。例えば、企業内での立場によって分ける事例が一般的です。
新入社員・若手社員 |
ビジネスマナーを身に着ける、コンプライアンスについて学ぶなど |
中堅社員 |
リーダーシップについて学ぶ、マネジメントの方法論を知る、上司や部下との円滑なコミュニケーションスキルを身に着けるなど |
管理職・経営陣 |
経営戦略について学ぶ、メンタルヘルスをケアするなど |
このように、研修は立場や役職によって対象者は異なりますが、生産性の向上やリスク管理などの側面で目的は共通しています。
3. 研修の代表的な種類
研修は、主に3つの種類に分類できます。
OJT |
・現場で働きながら学ぶ研修方法 ・メンターやトレーナーがつくことで、実践的なスキルを学べる ・研修後は即戦力として活躍できることが特徴 |
OFF JT |
・現場から離れて会議室や集会場などでおこなう研修方法 ・全員が同じ内容を学習できるため、指導にばらつきが生まれにくい ・専門性の高い知識は外部から講師を呼ぶことが一般的 |
eラーニング |
・パソコンやタブレット、スマートフォンなどのICT(情報通信技術)を活用した研修方法 ・対象者はいつでもどこでも研修に参加できる ・映像教材の作成にコストがかかる |
内容や目的に合った種類の研修方法を選択することが、効果を最大化する鍵となります。
4. 研修を実施する3つのメリット
研修を実施するメリットは以下の3つです。
- 企業の一体感・統一感が高まる
- 企業の競争力が強化する
- 従業員満足度が高まる
それぞれ順番に解説します。
4-1. 企業の一体感・統一感が高まる
従業員が同じ価値観や目的に沿った研修を実施することで、企業の一体感や統一感が高まります。また、研修は従業員同士のコミュニケーションが促進される場です。
普段の業務で接点がないものの、配属や階級が近い社員と交流ができます。したがって、社内の情報共有がスムーズになり、従業員同士のチームワークを強化することが可能です。
4-2. 企業の競争力が強化する
研修は企業の競争力を高めるための重要な手段です。研修により最新の知識やスキルを身に着けた人材を育てることは、企業の成長に欠かせないと言えます。
例えば、ITスキルやデータ分析能力を高める研修は、企業がデジタル変換を推進する上で重要です。市場の変化に柔軟な対応ができる人材を育てることで、企業は長期的な成長を維持できます。
4-3. 従業員満足度が高まる
研修を実施することは、従業員満足度の向上にも大きく影響します。研修の目的は人材育成であり、「あなたの成長を支援します」という企業からのメッセージです。
そのため、従業員は企業にとって重要な存在であると感じ、従業員満足度が向上します。結果として、採用市場での評価が高まるため、離職率の低下や優秀な人材の確保が可能です。
5. 研修を実施する2つのデメリット
研修を実施するデメリットは以下の2つです。
- 受け身の姿勢を助長する
- 時間とコストがかかる
それぞれ順番に解説します。
5-1. 受け身の姿勢を助長する
研修を実施することで、従業員に新たな知識やスキルを提供する一方で、受け身の姿勢を助長する可能性があります。企業側から一方的に研修を提供すると、自ら考えて行動する能力が育たなくなるためです。
例えば、毎年開催される定例研修などは当事者意識が生まれにくい環境と言えます。主体的に参加できるワークショップ形式やディスカッションを織り交ぜるなど、受け身の姿勢を取らせない工夫が必要です。
5-2. 時間とコストがかかる
研修の実施には、時間とコストがかかる点がデメリットです。例えば、たくさんの参加者を予定しているOFF JTの場合は、外部から会議室を用意する必要があります。
また、専門性の高いeラーニングの場合は、外部講師への依頼料や映像作成の費用が必要です。一方で、研修にはデメリット以上にたくさんのメリットがあるため、費用対効果を考慮したうえで実施を検討しましょう。
6. 研修を実施するまでの流れ
研修を実施するまでの流れはこちらです。
- 研修の目的と対象者を決める
- 研修を担当するスタッフを決める
- 社内研修か社外研修かを決める
- 研修の種類・内容を決める
- 参加者に通知する
- 研修を実施して振り返りをする
それぞれ順番に解説します。
6-1. 研修の目的と対象者を決める
研修を効果的に実施するためには、まず研修の目的と対象者を明確にすることが重要です。目的が不明確なまま研修すると、効果が減少する可能性が高まります。
例えば、「新入社員に営業先でのマナーを身に着けてもらう」など、具体的な目的を設定しましょう。また、対象者も研修の内容に応じて適切に検討することで、より効果的な研修が可能です。
6-2. 研修を担当するスタッフを決める
研修内容の企画・設計、講師の選考、研修当日の運営などを担当するスタッフを決めておきましょう。
- 企画・設計するスタッフ
- 講師とスケジュールを調整するスタッフ
- 会場を抑えるスタッフ
- 当日の司会進行役のスタッフなど
スタッフは一人に任せるのではなく分担することで負担が少なく済みます。
6-3. 社内研修か社外研修かを決める
企業独自のスタイルで研修をしたい場合は社内研修、自社で研修できない専門的なスキルを扱う場合は社外研修を選択しましょう。
社内研修に比べて社外研修は講師への依頼料や会場の利用料などで大きなコストがかかることが一般的です。
特に資金力が潤沢とはいえない中小企業は、あらかじめ設定した研修の目的を達成できる選択を、コストとのバランスを考慮して決定しましょう。
6-4. 研修の種類・内容を決める
OJT、OFF JT、eラーニングの中から研修の種類を決めます。研修の成功を決める重要なステップです。例えば、リーダーシップ研修では座学だけでなく、ロールプレイングやグループディスカッションを取り入れることで目的を達成しやすくなります。
また、具体的にどのような研修にするのか内容を決定します。研修の内容を決めるときは、それぞれの部門の担当者にヒアリングしてカリキュラムを作成しましょう。
6-5. 参加者に通知する
研修の内容が決まったら参加者に通知します。研修の効果を高めるために、以下の内容を詳細に伝えることが重要です。
- 研修の目的
- 対象者
- 日時・場所
- 内容・カリキュラム
- 持ち物
通知は社内メールやポータルサイト、掲示板などでおこなうのが一般的です。対象者が多い大規模的な研修の場合は、説明会を開催することも検討すると良いでしょう。
6-6. 研修を実施して振り返りをする
研修予定日になったら計画通りに実施し、研修後は全体を通して振り返りをすることが重要です。
当日の研修はスムーズな運営が求められます。進行が計画通りに進められるように、担当スタッフは入念にリハーサルしておきましょう。
研修実施後は参加者からのフィードバックを集め、研修の効果を測定します。適切な振り返りは、次回の研修プログラムの参考になるでしょう。
7. 効果的な研修にするポイント
効果的な研修にするポイントは以下の2つです。
- 優先順位をつける
- 研修が活きる実践の場を用意する
それぞれ順番に解説します。
7-1. 優先順位をつける
企業にはたくさんの課題があり、すべてを同時に着手するのは難しいため、研修に優先順位をつけることが重要です。研修の順番をつけることで、それぞれの研修の効果を最大化できます。
例えば、配属部署でOJTをする前に新入社員研修でビジネスマナーについて学ぶことが効果的です。研修ごとに参加者が焦点を絞って学べるため、学習内容の定着率が上がります。
7-2. 研修が活きる実践の場を用意する
研修を実施するときは、研修のみで終わらないことが重要です。学習した知識を活かせる実践の場を用意することで、従業員は自分のスキルとして身に着けられます。
例えば、研修後にプロジェクトを割り当てたり、ロールプレイングしたりすることで、研修で学んだ内容をすぐに業務に落とし込むことが可能です。実践の場を用意することで、研修の効果が持続し、企業全体のパフォーマンス向上につながります。
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