「部下の仕事に対するモチベーションがわからない…」
そのような悩みを抱えているマネジメント層の方は多いのではないでしょうか。従業員が高いモチベーションで働くことは、部署だけでなく、会社全体に影響します。
本記事では、従業員へ向けたモチベーションマネジメントの重要性や管理ツール、実施事例をご紹介します。
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1. モチベーションマネジメントとは
モチベーションマネジメントとは、従業員が目標を持って意欲的に業務をおこなえるようにマネジメント層が働きかけることです。モチベーションを管理することによって、従業員の生産性を向上させることができます。
多くの人にとって、自分だけでモチベーションを常に高い状態に保ち続けることは難しいでしょう。上司や人事は従業員が高いモチベーションを維持できるように、サポートする必要があります。
そのため、モチベーションマネジメントが注目されています。
2. モチベーションマネジメントがもたらす効果
では、モチベーションマネジメントは、どのような効果があるのでしょうか。
2-1. 目標に向かって自走できる従業員が増える
モチベーションマネジメントでは、ただモチベーションを高くすればいいわけではありません。モチベーションが高いだけではなく、メンバーが積極的に業務をおこなう状態を目指さなければいけません。
そのためにまずは、メンバーが納得する目標設定をおこなうことが重要です。メンバーに目指してほしい目標と、メンバーの夢やキャリアがどのようにつながっているかを伝えて、目標を自分事で捉えることができれば、積極的に業務に取り組んでくれるでしょう。
2-2. 従業員の離職率が低下する
自分が納得する目標を掲げたとしても、所属する組織や人間関係の問題でモチベーションが低下してしまうケースがあります。
そのため、組織や従業員のモチベーションを把握することも、モチベーションマネジメントにおいて重要なことです。
組織や従業員のモチベーションをリアルタイムで把握することで、モチベーションが低い組織や従業員のフォローをおこなうことができます。
その結果、従業員の離職率が低下するでしょう。
また、モチベーションが下がり、離職懸念がある従業員にピンポイントでフォローをおこなうことで、フォロー工数の削減にもつながります。
3. 従業員のモチベーションをシステムで把握する
先ほどもお伝えした通り、モチベーションマネジメントを実施するときに、リアルタイムで従業員のモチベーションを把握することは重要です。
しかし、面談で従業員の本音を聞き出すことは難しいでしょう。そこで、近年注目されているのが、モチベーション管理システムです。
モチベーション管理システムは、従業員が職場環境、人間関係や仕事について、どのように感じているのかをアンケートで収集し、従業員の本音を可視化することができます。
従業員の本音を可視化することで、マネジメント側が取り組む課題が明確になります。その課題を解決することで、従業員のモチベーションが上がります。
ここでは、組織単位でモチベーションを管理するシステムと、従業員単位でモチベーションを管理するシステムをご紹介します。
3-1. 組織単位でモチベーションを把握できるシステム
3-1-1. モチベーションクラウド
モチベーションクラウドは、組織改善のサイクルを回し、企業成長につなげるためのサービスです。
独自に開発した診断サービスを用いて、従業員のサービスを可視化します。この診断サービスは従業員に配信されるもので、回答時間は20分程度です。
従業員の回答結果から本質的な組織課題を把握できるほか、4,600社を超える企業から利用されているデータの統一指標として、回答結果が偏差値表記されます。
また、アンケート結果から組織の課題改善へ向けた改善プランが提示されることも、このシステムの特徴です。
3-1-2. モチベーションクラウド導入事例
▼組織の課題が数値化されたことで、一人ひとりが何に取り組むべきか把握できるように(三菱電機株式会社)
組織を改善するために、何から着手すればいいのかわからない状態だったそうです。
モチベーションクラウドを導入後に、「ナレッジの汎用化と標準化」「成功・失敗事例の共有」というポイントに組織の課題があることが明確になりました。
課題が数値化されて表されたことで、一人ひとりが何に取り組むべきなのかを把握でき、また心理的安定性が生まれたことで従業員の生産性向上につながりました。
3-2. 個人単位でモチベーションを把握できるシステム
3-2-1. ジンジャー人事労務（サーベイ）
ジンジャー人事労務（サーベイ）は、従業員のコンディションを管理・解析できるシステムです。
従業員に向けて自動的に定期配信されるメールでは、毎回自由な質問設定をおこなうことができます。また、回答側はログイン不要で、その日のコンディションを回答できるため、従業員に負担をかけずにデータ収集ができます。
アンケート結果を元に、部署・個人ごとにアラートを設定できるため、従業員単位でコンディションの変化に対応できます。
3-2-2. ジンジャー人事労務（サーベイ）導入事例
▼離職率が11.8%低減し、月100時間かかっていた面談時間も1/4に(株式会社ネオキャリア)
以前、ネオキャリアでは新入社員全員と1on1面談をおこない、従業員のコンディションを把握していました。しかし、面談に多くの時間を割いても、日々従業員のコンディションは変化していくことに課題を感じていました。
ジンジャー人事労務（サーベイ）導入後は、従業員のコンディションが可視化されたことでコンディションが下がっている従業員に対して個別にアプローチができるようになりました。
その結果、面談時間が以前の1/4に削減され、結果的に離職率を11.8%低下させることに成功しました。
4. ほかのモチベーションマネジメント実践事例
ここでは、実際にモチベーションマネジメントの一環として独自の施策をおこなった企業をご紹介します。
4-1. 役職・部署を超えた情報共有（株式会社リクルートライフスタイル）
組織が成長し人数が増加すると、特定の人しか情報を把握していなかったり、それぞれの部署内だけでしか情報が共有されなかったりします。
リクルートライフスタイルは、部署間で情報が共有されないことから、各部署がどう動いているのかが見えないという課題がありました。
「関係者しか見ることができない情報共有では、何も新しいコラボレーションが起こらない」という想いから、情報共有ツールConfluenceが導入されました。
この情報共有ツールでは、誰かが投稿した情報に対して社内の全員がツール上で質問できる仕組みになっています。
情報共有が活発化されたことで、従業員間で多くの情報が活用され、課題であった各部署の動きを把握することができただけでなく、新たなビジネスの創出にもつながりました。
情報を一部の従業員のみから全員に公開範囲を広げたため、自分も組織の一員であるという意識が芽生えたことが成功要因としてあげられます。
このように従業員同士の心理的距離を近づけることは大切です。
4-2. ピアボーナス制度を導入（Fridge81株式会社）
ピアボーナスとは、表面化されにくい仕事により成果に対して、従業員同士が成果給を送りあえる仕組みのことです。一般的なボーナスと比較すると、ピアボーナスは少額なものになりますが、インセンティブ制度の一つです。
マネジメント側が部下の評価をする際に、公平性は重要ですが、成果が数値化されにくい業務をおこなっている従業員への評価は難しいでしょう。
しかし、ピアボーナス制度が導入されたことで、従業員同士がお互いの良いところに目を向けやすくなったことに加えて、従業員へのフィードバックの期間を空けずに伝えられるため、従業員のモチベーション向上につながります。
4-3. 全員が特定分野のスペシャリストに（株式会社フリークアウト）
仕事中だけではなく、頼りにされると嬉しく、さらに頑張ろうと思う人は多いではないのでしょうか。
フリークアウトでは、この人間心理を利用して「従業員全員がある分野のスペシャリスト」になるようにマネジメントをおこなっています。
それぞれが自分の得意分野でスペシャリストになるため、「誰かと比べて自分はできない」ということがなくなり、個人のモチベーションが向上することにつながります。
また、自分の力で、周囲の従業員の困ったことを自分の知識で解決できると、「さらに役立てるように頑張ろう」とより専門性が磨かれるという好循環が社内で生まれ、結果的にモチベーションの高い従業員が増えました。
5. まとめ
モチベーションマネジメントを実施することは簡単ではありませんが、浸透すると組織の生産性向上や離職率の低下など、さまざまなこうかがあります。
マネジメント層が目指す方向性と従業員自身のなりたい姿をすり合わせていくことで、働きやすい環境をつくりだせるのではないのでしょうか。
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