OJT研修とは？目的やメリット・デメリット、実施方法をわかりやすく解説！

OJT研修を実施して、OJTトレーナーのスキルを底上げすることで、効率よくOJTを実行し、新入社員を育成することができます。この記事では、OJT研修とは何か、目的やメリット・デメリットを踏まえてわかりやすく解説します。また、OJTにおけるよくある課題や、OJT研修の効果を高めるためのポイントも紹介します。

1. OJT研修とは？

OJT研修には、次の2つの解釈があります。

• OJT（業務を通して指導する新人教育の手法）を実施している研修期間
• 指導担当者（OJTトレーナー）にOJTの指導スキルを習得させるための研修

この記事では、OJTトレーナーを育成するための研修を「OJT研修」と定義して解説していきます。ここからは、OJTが注目される理由・背景や、OJT研修を実施する目的について詳しく紹介します。

1-1. OJTが注目される理由や背景

OJTとは「On The Job Training（オンザジョブトレーニング）」の略称で、職場の上司が部下に対して、実際に仕事をしながら業務遂行のために必要な知識・スキルなどを習得させる教育手法のことです。

近年では、人材を資本として捉え、その価値を最大限に引き出すことで持続的に企業の価値を向上させる「人的資本経営」への注目が高まっています。しかし、少子高齢化や人材流動化の影響もあり、長い時間をかけて人材育成にリソースを割くことが困難になりつつあります。そのため、時間的にもコスト的にも効率よく人材育成を実施できるOJTに関心が集まっています。

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1-2. OJTとOFF-JTの違い

OJTと似た用語に「OFF-JT」があります。OFF-JT（Off-the-Job Training）とは、指導対象者が現場を離れ、研修やセミナーを通じて知識・スキルを身に付ける手法のことです。OJTとOFF-JTとでは、育成方法や指導者に違いがあります。OJTとOFF-JTの違いをまとめると、次の表の通りになります。

育成方法	特徴	育成場所	指導者
OJT	実務を通じて学ぶ	実務現場	OJTトレーナー（先輩社員・上司）
OFF-JT	現場を離れて学ぶ	セミナー・研修・ワークショップ	専任の講師

OJTとOFF-JTに優劣はありません。効率よく従業員を育成するためには、必要に応じてOJTとOFF-JTを組み合わせるのがおすすめです。

1-3. OJT研修を実施する目的

OJT研修を実施する目的は、OJTによって効果的な人材教育をおこなうことです。OJTを成功させるためには、指導者（OJTトレーナー）の教育も必要です。OJTの正しい進め方を理解していないと、効率よくOJTを実施することはできません。場合によっては、教える側と教えられる側の間の関係性を悪化させる事態を招くこともあります。OJTを始める前に、OJTトレーナーにOJT研修を実施して必要となる知識・スキルを身に付けてもらうことで、実務でも円滑にOJTを実施することができるようになります。

2. OJTにおけるよくある課題

OJTではさまざまな課題が生じます。OJTで発生するよくある課題を解決するためにも、OJT研修は有効的です。ここでは、OJTにおけるよくある課題について詳しく紹介します。

2-1. 指導者のスキルによって成果が変わってしまう

OJTでは上司と部下が1対1になって指導をおこないます。そのため、上司の知識や能力によって、部下の育成成果は変わってしまうことも少なくありません。また、OJTトレーナーに意欲がないと、部下が放置されてしまう恐れもあります。このような課題をなくし、すべての新入社員を一定以上のレベルに育成するためにも、OJT研修をおこなうことが推奨されます。

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2-2. OJTトレーナーが不安を感じてしまう

これまで指導に携わったことのない人がOJTトレーナーに選ばれることもあります。このような場合、OJTトレーナーに選ばれた人は指導した経験がないため、不安を感じてしまう可能性があります。場合によっては、会社への不満につながる恐れもあります。初めてOJTの指導者を担当する人でも、安心して自信を持って部下を指導できるよう、事前にOJT研修を実施することが有効的です。

2-3. OJT担当者の業務量が増えてしまう

OJT担当者は、自分の仕事にプラスして、部下の指導をおこなうことになります。OJTの進め方を理解していないと、業務量の増加に上手く対応できず、長時間労働や生産性低下につながる恐れがあります。このような課題を解消するため、OJT研修を実施して、OJTの際の業務量の調節方法について理解を深めてもらうことが大切です。

3. OJT研修を実施するメリット

OJT研修を実施することで、さまざまなメリットが得られます。ここでは、OJT研修を実施するメリットについて詳しく紹介します。

3-1. 指導者のスキルアップにつながる

OJT研修を実施することで、指導者側の必要な知識を体系的に身に付けられるため、OJTトレーナーのスキルアップにつなげることができます。OJT担当者のスキルが向上すれば、教えを受ける新入社員の育成成果も高まります。このように、OJT研修で指導者のスキルを高めることで、OJTの成果も向上させることが可能です。

3-2. OJTトレーナーの不安を解消できる

OJTトレーナーに選出された人は、初めて人材育成に関わる場合も多いです。教え方や業務のサポートの仕方など、わからないことが多いと、自信を持って指導ができず、OJTの効果が低下してしまいます。

OJT研修を実施することで、OJTトレーナーはOJTの基本的な進め方や指導方法を習得することができます。これにより、初めてOJTを担当する人でも安心して指導をすることが可能になります。また、OJTと自分の業務との両立方法も学ばせることで、実際の業務に支障が出ない範囲で効率よく指導ができるようになります。このように、OJT研修には、OJTトレーナーの不安を解消し、OJTの効率性を高める効果があります。

3-3. 管理職候補としての成長につながる

OJT研修では、管理職に求められるスキルでもある、部下の管理・指導・育成について学べるため、将来の管理職候補を育成する際にも効果的です。将来会社を引っ張ていくとされるリーダー候補をOJTトレーナーに選出し、OJT研修を受講させることで、管理職に必要な知識・スキルも一緒に習得することができます。

4. OJT研修を実施するデメリット

OJT研修を実施する場合、メリットだけでなく、デメリットもあります。ここでは、OJT研修を実施するデメリットについて詳しく紹介します。

4-1. コストや手間がかかる

OJT研修を実施する場合、研修を開催するための費用がかかります。また、研修の対象者の選定やプログラムの構築など、手間もかかります。まずはOJT研修を実施する目的を明確にし、その内容を具体化しましょう。また、OJT研修の大まかな実施手順を理解しておくと、スムーズにOJT研修を進めることができます。

4-2. OJTトレーナーの拘束時間が増える

OJT研修をおこなうと、講習の受講によりOJTトレーナーの拘束時間が増えます。OJTトレーナーは、新人の教育と並行して自分の業務をこなさなければなりません。さらなる研修時間の確保は、OJT担当者にとって負担が大きい可能性があります。そのため、OJT研修を設ける場合、OJTトレーナーに配慮した日程で、できる限り短時間のプログラムにすることが推奨されます。

4-3. 実践の場がなければ効果が得られない

OJT研修を実施しても、実践の場がなければ意味がありません。OJT研修をおこなう場合、新入社員の育成に携わる予定のある人を対象者として選定することが大切です。また、OJTは実践を通じることで、指導者も効果的な知識・スキルを身に付けることができます。そのため、OJT研修にこだわりすぎず、実践と改善を繰り返すことも重要です。

5. OJT研修の実施方法

OJT研修の実施方法を理解しておくことで、スムーズにOJT研修を準備・開催することができます。ここでは、OJT研修の実施手順について詳しく紹介します。

5-1. OJTトレーナーを選出する

まずは、社員のなかからOJTトレーナーを選びます。トレーナーに適している人材の特徴は次の通りです。

• 担当業務を一通りこなせる人材
• 管理職候補として成長してほしい人材
• コミュニケーションスキルが高い人材
• OJTに割り当てる時間を作れそうな人材

OJTに向いていない人材をトレーナーに選出してしまうと、トレーナー本人と指導対象者の双方の負担が生じます。どのような従業員がトレーナーに向いているか、慎重に判断することが大切です。

5-2. OJT研修の日程・プログラム内容を決める

OJTトレーナーを選出したら、どのような知識・スキルを習得してもらうかプログラム内容を決めましょう。場合によっては、外部講師を招く必要もあるかもしれません。また、OJTトレーナーは、現在の業務と並行して研修の時間を確保しなければならず、負担がかかります。繁忙期を避けるなど、調整がつきやすい日程でOJT研修を開催しましょう。

5-3. OJTの全体スケジュールを説明する

OJT研修を始める際は、まず研修の目的や全体のスケジュールを説明しましょう。OJTの期間は、一般的に3カ月～1年です。OJTの目的や全体の流れを把握させることで、トレーナーの不安を軽減させることができます。

5-4. OJTの目標・計画を立てる

全体の流れを説明した後には、トレーナーに目標と計画を立ててもらいます。具体的な目標や計画があれば、トレーナーも焦らずモチベーションを維持したまま指導をおこなうことができます。新入社員や中途社員の育成だけでなく、トレーナーの成長もOJTの目的の一つであることを伝えるのも重要なポイントです。

5-5. OJTの進め方を説明する

OJTの計画を立てても、進め方がわからなければ、円滑にOJTを進めることはできません。OJTの進め方の基本的なステップは次の通りです。

基本的なステップ	内容
1. SHOW	実際に手本を見せる
2. TELL	見せた手本について説明をする
3. DO	実際にやらせてみる
4. CHECK	やったことに対し、フィードバックをおこなう

このように、OJTの基本的な流れを理解してもらうことで、スムーズにOJTを進めることができるようになります。

5-6. OJTを実行する

OJT研修の終了後、OJTトレーナーには、OJTの基本的な進め方を意識しながら、立てた目標・計画をもとにOJTを実行してもらいます。トレーナーが指導につまづいた場合やトラブルが起きた場合、スムーズに進まない場合に備え、すぐにサポートできる体制も整備しておくことが大切です。

5-7. OJTの振り返りをする

OJTトレーナーも、実践した指導について定期的に振り返りをして改善につなげることで、OJTの効果を高めることができます。振り返りの具体的な方法は次の通りです。

• トレーナー同士が集まって進捗を報告しあう
• 人事担当者や上司と面談をおこなう
• アンケートで振り返る

OJTトレーナーの振り返り結果をその上司や人事担当者はチェックし、今後のOJT研修やサポート体制の整備につなげることが大切です。

6. OJT研修の効果を高めるためのポイント

ここでは、OJT研修の効果を高めるためのポイントについて詳しく紹介します。

6-1. 組織全体でOJT研修をサポートする

OJTを導入する場合、教えられる側の従業員の育成成果に目がいきがちで、どうしても教える側の従業員の負担については忘れられやすいです。まずはすべての従業員にOJTトレーナーの負担に関する理解を深めてもらい、組織全体でサポートする体制を強化することが大切です。

たとえば、OJT担当者の業務量を減らしたり、OJT研修に参加しやすいようにスケジュール調整したりすることが挙げられます。また、OJTトレーナーの悩みや疑問を相談できるような窓口を設けるのも一つの手です。このように、会社全体でOJTを成功させるという気持ちを持つことで、効率よくOJT研修の実施からOJTの実行までを進めることができるようになります。

6-2. 新入社員の特徴を伝える

新入社員の考え方や価値観の特徴をあらかじめ理解しておくことで、OJTトレーナーはそれにあわせて適切にコミュニケーションや指導をおこなうことができるようになります。そのため、OJT研修では過去の傾向から自社の新入社員を分析して、その特徴をOJT担当者に伝えることが大切です。また、新入社員が育った時代や背景にも注目して、今の新入社員がどのような考え方をしていて、どのような価値観を重視しているのかも伝えましょう。

6-3. 課題に対するケーススタディを活用する

OJT研修において、自社によくあるOJTの課題をケーススタディとして用いることも効果的です。実際に起こりそうな課題に対して、どのように対処をするか考えることで、OJTトレーナーとしてのスキルが向上します。また、実践で同じような課題に直面したときに、OJT研修での学びを活かすことが可能です。このように、OJT研修ではケーススタディも積極的に活用しましょう。

6-4. eラーニングを活用する

通常の業務で忙しくて、OJT研修の時間を割けない従業員もいるかもしれません。このような場合、OJT研修をeラーニングで実施するのもおすすめです。eラーニングであれば、OJTトレーナーの好きなタイミングで、OJTの進め方や指導方法を学ぶことができます。また、自宅や移動中など場所を問わず学習できるのもメリットです。さらに、eラーニングの場合、何度でも復習できるので、実際にOJTをおこなっているときでも学習し直すことができます。このように、OJT研修にeラーニングが活用できないかも検討してみましょう。

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7. OJT研修を正しく実施して指導者を育成しよう！

OJT研修とは、OJTトレーナーの不安を解消したり、指導スキルを高めたりするための研修のことです。OJT研修を実施することで、OJT担当者のスキルが高まり、OJTの成果も向上させることにつながります。ただし、OJT研修を実施する場合、コストや手間がかかります。また、OJTトレーナーの業務負荷にも配慮する必要があります。OJT研修を効果的に実施するために、課題に対するケーススタディを取り入れたり、eラーニングを活用したりするなど、自社の環境にあわせて内容をカスタマイズするのがおすすめです。