オワハラとは?オワハラの実態と学生たちのホンネ | HR NOTE

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オワハラとは?オワハラの実態と学生たちのホンネ

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6月に入り経団連就活ルールを遵守する企業の面接が解禁しました。

この時期になると、内定を出しても「大手企業の面接を受けるまで待ってほしい。」という希望で内定ホールドをする学生が増えます。

そんな学生たちに「他選考を受ける限りは、内定を出せません。」と言っていませんか?

昨今では、そのような対応は「オワハラ」と呼ばれ、オワハラに関する話題が増えてきています。

はたして、「オワハラ」をすることで本当に採用成功につながるのでしょうか?

そのような言葉をかけて学生たちはどう思うのでしょうか?

本記事では、オワハラの実態とオワハラを受けた学生の体験談を聞き、学生の本音をご紹介していきます。

【1】オワハラの実態

1-1.オワハラとは何か

「オワハラ」とは、「就活終われハラスメント」の略であり、新卒採用の内定を出した学生に対して、企業が過剰な囲い込み行動をとることです。

例えば、内定を出したその場で内定承諾書にサインをすることを強要したり、内定通知後に長期間の内定者研修をおこなったりと、学生が自由に就職活動する権利を剥奪する行為を指します。

なかには「内定を辞退したら訴える」と学生を脅迫する悪質なものもあり、学生たちが就活をする際、非常に気にかける部分となっています。

1-2.オワハラが話題になっている背景

オワハラがどの程度調べられているか「Googleトレンド」で調べた結果、2015年7月からが急激に話題となっています。

2015年には、「オワハラ」が流行語大賞にノミネートしたことからもすでに企業と就活生の間では、すでに認知された言葉となっています。

話題になっている背景としては、少子高齢化という社会課題があります。人材不足で、どの企業も人材がほしいため、学生に無理やり就活を終わらせるように強要する「オワハラ」がおこなわれるよになりました。

最近ではインターネットの普及で情報が広がるスピードが早いため、オワハラを受けた学生の声が世の中にどんどん広まっていきました。

1-3.オワハラを受けたことのある学生

オワハラを受けたことがある学生の現状を見てみましょう。

東洋経済オンラインが2019年卒就活生にアンケートとした結果によれば、オワハラが「ある」とする文系学生は23%、理系学生では20%で、残りは「ない」と回答しています。

しかし、20%台は全体の平均であり、学校群によってその数字は変わるとのことです。

オワハラが「ある」と回答する学生を学校群ごとに分けてみると、以下のようになります。

 【学校群】 【文系】 【理系】
旧帝大クラス 34% 19%
早慶クラス 25% 32%
上位国公立クラス 26% 19%
その他の私立クラス 17% 13%

この結果から、文系学生だと「旧帝大クラス」、理系学生だと「早慶クラス」が最も値が高いことがわかります。

また、「オワハラ」による志望度の変化を文系・理系別に見ると、割の学生は、オワハラを感じた企業への志望度を下げています

【2】オワハラを受けた学生の声

2-1.オワハラ面接事例

本章では、実際にオワハラを受けた文系学生のTさんのオワハラ面接体験談をご紹介します。

最終面接での会話

直接「就活を終わらせろ」とは言っていませんが、意図的に就活を終わらせるような言い回しはオワハラにあたるのでしょうか?この返答を受けてTさんはどう思ったのでしょうか?

2-2.オワハラを受けた学生の声

前述のように、面接官は直接「就活を終わらせろ」とは言っていませんが、Tさんはこの企業にオワハラをされたと思い、結果として選考を辞退する形になりました。

【3】あなたの面接はオワハラ?

ここまで、オワハラの実態と学生がオワハラにどう感じているかを紹介してきました。

最後に、本記事を読む人事担当者の方が、実際におこなっている面接はオワハラに当てはまるのかをチェックするリスト(※)を作成しました。

※チェックリストは、HR編集部が独自に編集したものです。

3-1.オワハラ面接チェックリスト

当てはまる内容はありましたか?

最近話題になっている「オワハラ」ですが、知らず知らずのうちに自分がその張本人だったなどというケースが多々あります。

学生から指摘されて初めて気づいたという結果にならないためにも、まずは学生たちの本音を聞きましょう。

どのようなときに学生の志望度が下がるか、納得して入社してもらうためにはどのような工夫をすれば良いのか、今一度社内で共通理解をしておくと良いでしょう。

そういった工夫を凝らすことで、知らず知らずのうちに学生から魅力的な企業だと思われるのではないでしょうか。

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※1 出所:独立行政法人情報処理推進機構「DX白書2023」 Copyright 2023 IPA ※2 出所:独立行政法人労働政策研究・研究機構「人への投資と企業戦略に関するパネル調査]2023年10月Copyrigh […]

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