組織サーベイとは？実施手順や注意点をわかりやすく解説

会社にとって従業員がどれだけ自社に愛着を持っているか、業務に対してモチベーションを抱いているかは重要な要素です。これらが低いと従業員の離職率が増加、生産性が低下してしまう恐れがあります。これらの問題を解決するために役立つのが組織サーベイです。

今回は従業員の離職率低下や生産性向上が期待できる組織サーベイについて解説します。

1. 組織サーベイとは？

組織サーベイとは会社のように組織の状態を測ることを指します。具体的には従業員の会社に対する愛着やモチベーションを調査します。組織サーベイを実施する目的は組織の状況を可視化して、課題を解消することです。

1-1. 組織サーベイが注目されている理由

日本は少子高齢化が進み働き手の減少が予想されます。内閣府が発表した『令和4年版高齢社会白書』によれば、日本の生産年齢人口（15～64歳）は2029年には6,951万人、2065年には4,529万人となるとされています。［注1］生産年齢人口のピークであった1995年の約8,700万人と比較すると大きく減少してしまうことがわかります。［注2］

さらに働き方が多様化していることで、定年まで特定の企業に属すというケースだけではなくなっています。このように働き手不足、働き方の多様化の時代において、組織サーベイを活用することで組織の状況を定期的に確認してマネジメントすることが求められています。

［注1］「令和4年版高齢社会白書」|内閣府

［注2］「平成29年度（2017年度）の中小企業の動向」|中小企業庁

2. 組織サーベイを実施するメリット・デメリット

組織サーベイを実施することで得られるメリットとして、従業員の離職防止や生産性の向上が挙げられます。その一方で従業員の負担増加というデメリットも考えられます。

組織サーベイを実施する際はメリットだけでなく、デメリットも把握しておきましょう。

【メリット】1. 従業員の離職を防止できる

組織サーベイによって従業員の会社に対する愛着、モチベーションを可視化することで、従業員の離職の防止につながります。組織サーベイで従業員がなぜ離職を検討しているかを把握できるため、その問題と課題を解消できます。

【メリット】2. 従業員の生産性を向上できる

組織サーベイは従業員の生産性向上にもつながります。組織サーベイによって従業員のモチベーションが低下している原因が判明すれば、解決策を講じることでモチベーションの向上が期待できます。解決策によって従業員のモチベーションが向上することで生産性の向上にもつながるでしょう。

【デメリット】組織サーベイ実施が従業員の負担になってしまう

組織サーベイを実施するためには、従業員はいくつかの質問に回答する必要があります。従業員は普段の業務の合間をぬって回答するため、サーベイ実施を負担に感じてしまうかもしれません。また、組織サーベイのための質問回答によって業務に遅れが出てしまう可能性も考えられます。遅れが出てしまった業務を取り戻すために、時間外労働が発生してしまう可能性もあるでしょう。

そのため、組織サーベイを実施するタイミングは繁忙期を避けるようにしましょう。

3. 組織サーベイの実施手順

組織サーベイを実施する手順は次のとおりです。

• 会社や従業員が抱えている課題が何かを分析する
• 質問内容を設定する
• サーベイの手法やツールを検討する

各手順を押さえたうえで、組織サーベイを実施しましょう。

3-1. 会社や従業員が抱えている課題が何かを分析する

組織サーベイを実施するためには、まず会社や従業員がどういった課題を抱えていて、何が原因なのかを分析します。たとえば、退職者が増加しているという課題があるとしたら、職場でのコミュニケーションが不足しているといったように分析します。この課題と分析結果を基に質問を設定していきます。

3-2. 質問内容を設定する

課題や分析結果を基に質問を設定します。質問を設定する際は、課題、分析結果を基に、調査となる対象、調査の頻度、質問の量などを調整しましょう。

3-3. サーベイの手法やツールを検討する

サーベイを短いスパンで繰り返し実施するパルスサーベイにするかどうか、適したツールはあるかなどを検討します。パルスサーベイは少ないタイムラグで従業員の状況を把握できる一方、実施頻度が高いため、従業員の負担軽減に考慮する必要があります。

とはいえ、サーベイを行った後にどのように分析をして、どのように改善につなげれば良いのかわからないという方もいらっしゃるのではないでしょうか。そのような方に向けて当サイトでは「従業員満足度のハンドブック」という資料を無料配布しています。調査後の分析やその後の改善の施策についても解説しており、サーベイ後の運用をトラブルなく進められる参考資料としてご活用いただけます。 興味のある方はこちらから無料でダウンロードしてご覧ください。

4. 組織サーベイを実施するときのポイント

組織サーベイを実施するときは、従業員、経営陣それぞれの理解を得ておきます。また、特定の部署で成功例を作ってから全体の改革に臨むのがおすすめです。組織サーベイで集めた従業員の回答は分析して、施策に活かすようにしましょう。

4-1. 従業員の理解を得てから実施する

組織サーベイを実施する際は、従業員の了承を得ておきましょう。先述のとおり、組織サーベイの実施は従業員の負担になってしまう可能性があります。また、回答内容がどのように使われるかを従業員に伝えないと、不信感を抱かれてしまうかもしれません。

そのため、組織サーベイを実施する際は事前に従業員の理解を得ておきましょう。

4-2. 経営陣の理解を得ておく

組織サーベイによって社内の問題点や課題を解決するためには、経営陣の協力が欠かせません。そのため、組織サーベイを実施するうえでは経営陣の理解も得ることが大切です。経営陣の理解を得るためには、組織サーベイの成功事例などを提示するとよいでしょう。

4-3. 特定の部署で成功例を作る

まずは組織サーベイによって特定の部署の成功例を作っておきましょう。いきなり組織サーベイで会社全体を改善するのではなく、特定の部署で成功例を作ることで、他の部署でも積極的に改善に取り組めるでしょう。

4-4. 改善策を講じる

組織サーベイで集めた従業員の回答を基に改善策を講じるようにしましょう。ただ従業員に回答してもらうだけでは、負担を背負わせてしまうだけで何も改善がされません。そのため、組織サーベイで得た情報を基に、会社が抱えている問題点の改善策を講じるようにしましょう。

5. 組織サーベイを実施して従業員の離職率低下や生産性向上につなげよう

組織サーベイは従業員の会社に対する愛着やモチベーションを数値化する調査です。組織サーベイを実施することで、従業員の離職率低下や生産性の向上が期待できます。組織サーベイを実施するうえでは、従業員や経営陣の理解を得ておくことが大切です。

組織サーベイはポイントを押さえて実施して、従業員の離職率低下や生産性向上につなげましょう。