「リモートワーク」や「テレワーク」という言葉をよく聞くという方は多いと思います。
しかし、リモートワークとテレワークの違いを明確に知っているという方はあまり多くないかもしれません。
今回は、リモートワークとテレワークに違いはあるのかという点に絞ってご紹介したいと思います。
また、リモートワークやテレワークはなぜ広まったのか、リモートワークやテレワークを導入することで、どんな効果を得ることができるのかについても解説いたします。
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1.リモートワークとテレワークの違い
最近では、リモートワークやテレワークという言葉になじみがあるという方も増えていると思いますが、両者の違いをあまり気にせず使っている方も多いでしょう。
しかし、厳密には、リモートワークとテレワークは異なる意味を持っています。
いったい、どのような違いがあるのか、確認していただければと思います。
1-1.リモートワークとは
リモートワークとは、「遠くで働く」という意味を持つ言葉です。
チームで働くという意味が込められており、IT関係のエンジニアやデザイナー、個人事業主やフリーランスなどが、チームで協力しながらプロジェクトを進める働き方をする人々の間で使われるケースが多く見られます。
リモートワークは民間企業で使用されることが多い言葉ですが、「働く場所を限定しない」ことが重視される働き方となっています。
1-2.テレワークとは
テレワークもリモートワークと同様に「遠くで働く」という意味を持ちます。
しかし、テレワークには、「オフィスから離れたところで働く」「出社の負担を減らす」という意味がより強く込められていることが特徴です。
国や自治体では、テレワークという呼称で統一しているため、テレワークのほうがなじみがある方が多いかもしれません。
テレワークには、以下4つの形態があります。
①在宅勤務
→自宅を就業場所とする働き方
②モバイルワーク
→公共交通機関の中や移動の合間に喫茶店などでおこなう働き方
③サテライト/コワーキング
→企業のサテライトオフィスや一般的なコワーキングスペースで行う働き方
④ワーケーション
→リゾートなどバケーションも楽しめる地域でテレワークを行う働き方
一口にオフィスから離れるといっても、自宅だけではなく、ざまざまな場所が挙げられます。会社または従業員にとって働きやすい環境を選ぶことが重要です。
1-3.リモートワーク・テレワークの違いを比較
リモートワークもテレワークも、「遠くで働く」という意味は同じです。
しかし、リモートワークにはチームで働くという意味がこめられており、テレワークは出社そのものの負担を軽減するという意味が強く、細かい定義が異なります。
それぞれのイメージをもとに、用途に合わせて使用できると良いかもしれません。
2.リモートワーク・テレワークの普及率
急速に広がりを見せるリモートワーク・テレワークですが、実際はどれほど浸透しているのでしょうか。
リモートワークやテレワークが広がった背景を含めて、確認していきましょう。
2-1.そもそもリモートワーク・テレワークはなぜ広がったのか
2019年に政府によって発表された「働き方改革」により、多くの企業でテレワークが推進されるようになりました。
具体的な取り組みとしては、長時間労働の是正や柔軟な働き方がしやすい環境整備、ダイバーシティの推進などがあります。
このような課題を解決する手段の一つとして、リモートワークやテレワークが挙げられます。子育て世代や介護で忙しい方にとっては、出社せずに自宅で業務ができるということは、大きなメリットでしょう。通勤時間がなくなることで、業務により集中できるということもあるかもしれません。
また、リモートワークやテレワークは、オリンピック・パラリンピック開催時の交通規制への対策としても推奨されていした。
新型コロナウイルスの感染予防対策としても、リモートワーク・テレワークは有効であり、特に３密回避ができるという点で効果があると言えるでしょう。
2-2.リモートワーク・テレワークの現状
リモートワークやテレワークは、確実に普及率が高まっていると言えるでしょう。
2020年3月より、厚生労働省とLINE株式会社が3回にわたって「新型コロナ対策のための全国調査」をおこないました。以下のデータは、全国ならびに東京の企業のリモートワーク・テレワーク実施率を表したものです。
【参考】厚生労働省｜第４回「新型コロナ対策のための全国調査」の実施のお知らせ
約半月で、全国では約1.8倍、東京では1.7倍、リモートワーク・テレワークの実施率が伸びています。
新型コロナウイルスの影響が、リモートワーク・テレワークの普及率を一気に高めたことがうかがえます。
また、リモートワーク・テレワークの普及により、実際にオフィスを持たない企業も現れ、生産性の向上や従業員にとって働きやすい環境を実現しようとしている例も見られます。
株式会社ソニックガーデンでは、2016年より全従業員がリモートワークで業務を実施しており、リモートワークの成功事例とも言えます。参考にしてみてはいかがでしょうか？
「制度導入6年目、ソニックガーデンが全員テレワークで成果を上げられるワケ」
3.リモートワーク・テレワークのメリット・デメリット
ここまで、リモートワークやテレワークの違いや広がった背景について解説いたしました。
ここからは、リモートワークやテレワークのメリットやデメリットについて説明いたします。
メリットをどのように生かすことができるのか、デメリットを知ったうえで、どのような解決策があるのか、ご理解いただければと思います。
3-1.リモートワーク・テレワークのメリット
リモートワーク・テレワークのメリットは、「離職者の低減」「通勤時間の削減」「生産性の向上」などが挙げられます。
オフィスに出社する必要がないので、子育てや介護に忙しい方も働きやすく、離職者を減らすことができます。今まで退職せざるを得なかった人材が仕事を続けられることはもちろん、新たに人材の確保をする必要がないという企業側のメリットもあります。
また、通勤時間が無くなれば、空いた時間で資格取得のための学習時間を確保できることや、家族との時間が増えること、趣味に費やす時間を増やせることが期待できます。
プライベートが充実することで、ワーク・ライフ・バランスの確保やQOLの向上につながり、従業員の生産性が上がることにもつながります。
また、場所に縛られないので「全国的な採用活動」ができることもメリットといえます。これまで以上に優秀な人材を採用できる可能性もあるでしょう。
3-2.リモートワーク・テレワークのデメリット
一方で、リモートワーク・テレワークにはデメリットもあります。「コミュニケーションが希薄になる」「モチベーションの管理が困難」「勤怠管理がしづらい」という点が挙げられます。
リモートワーク・テレワークをおこなうことで、必然的に今まであった雑談の時間は失われ、周囲の監視の目がないため、モチベーションを保つことが難しいということが起きかねません。
積極的にコミュニケーションをとる機会や仕組みを作ること、モチベーション管理への対策を講じることが必要となります。
また、勤怠管理は出勤簿やタイムカードでの管理だという企業も多いかと思います。しかし、リモートワーク・テレワークでは、一人ひとりが違う空間で業務に励むため、紙ベースでの勤怠管理は難しいでしょう。クラウド勤怠管理システムの導入を検討する必要があるかもしれません。
3-3.リモートワーク・テレワークのデメリットを改善するには？
①メンバーとコミュニケーションを取る機会を作る
Web会議システムを利用して、従業員同士の会話の機会を作ることは大切だと言えます。
たとえば、朝礼の代わりに朝のミーティングをWeb会議システムでおこなうことは、会話を生むことにつながります。
業務の進捗をシェアするようにすれば、従業員のモチベーション管理にもつながるでしょう。
②コミュニケーションツールを利用する
コミュニケーションツールを利用すれば、いつでも従業員同士で業務の連携を取ることができます。
また、チームや部署ごとのチャットがあると、スムーズに連絡を取ることもできます。
slackやChatworkを利用すれば、プライベートの連絡と分けることができるので、従業員の負担にもなりにくいでしょう。
③クラウド勤怠管理システムを導入する
リモートワーク・テレワークでは、紙ベースの勤怠管理は不便だと思います。
しかし、クラウド勤怠管理システムは、従業員一人一人がアカウントを持って打刻ができるので、離れていてもきちんと勤怠管理が行き届きます。
また、有休休暇の残日数や残業時間の管理を従業員一人ひとりができる点でも、優れています。
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4.最後に
リモートワークとテレワークの違いについてご理解いただけたでしょうか。
新型コロナウイルスの感染予防対策だけではなく、働き方改革によってもリモートワークやテレワークは重要な手段であり、従業員のワーク・ライフ・バランスやQOLの向上にもプラスであることをご理解いただけたと思います。
今回紹介いたしましたメリットやデメリットを参考に、リモートワーク・テレワークの導入に活用してしていただければ幸いです。
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