全部制覇するのは大変!?コロナ禍のリモートワークで生まれたバラエティ豊かな社内制度から新規事業まで誕生 |HR NOTE

全部制覇するのは大変!?コロナ禍のリモートワークで生まれたバラエティ豊かな社内制度から新規事業まで誕生 |HR NOTE

全部制覇するのは大変!?コロナ禍のリモートワークで生まれたバラエティ豊かな社内制度から新規事業まで誕生

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※本記事は、株式会社アジャイルウェアの岡田秀介さんより寄稿いただいた記事を掲載しております。

こんにちは。株式会社アジャイルウェアで人事を担当している岡田秀介(おかぴ)と申します。

アジャイルウェアは、運動習慣化サービス「KIWI GO」、プロジェクト管理ツール「Lychee Redmine」、議事録サービス「GIJI」などを提供している会社です。

アジャイルウェアは新型コロナの発生に伴い、2020年2月から全従業員がリモートワークを開始しました。

リモートワークに伴い、従来の福利厚生をリモートワーク仕様に変えたり、コミュニケーション活性化のためにオンラインでの新しい取り組みが生まれたり、さまざまな制度が見直されました。

今回はその取り組み内容をご紹介させていただきます。

【執筆者】岡田 秀介さん(おかぴ)|株式会社アジャイルウェア

2001年に入社した人材サービス業からキャリアをスタート。他業種でも一貫して15年以上人事職を経験し、2019年4月にアジャイルウェア初の人事専任担当として入社。現在はCEOとともに人事施策の立案推進をする傍ら、新規事業のプロダクトオーナーも務める。ニックネームは「おかぴ」

【豪華ゲスト多数登壇!】変化に負けない「強い組織」を育むためにHRが果たすべき役割を考える大型カンファレンス『HR NOTE CONFERENCE 2024』

「人的資本経営」「ウェルビーイング」「DEI」といったトレンドワードが、HR領域だけでなく社会全体に拡がり始めた昨今。自社組織に漠然と"停滞感"を感じ、うちは取り残されていないだろうか?」「何かやらないといけないのでは・・・といった不安や悩みを抱える人事・経営者の皆様も多いのではないでしょうか。

本カンファレンスでは、HR領域の有識者の皆様に、様々な組織課題を解決するためのアプローチ方法について解説いただきます。強い組織を育む企業が実践している事例には、組織強化に必要な考え方や人事が果たすべき役割について学べるポイントが多くあります。ぜひ有識者の皆様と一緒に、組織を強化する「共通原理」について考えてみていただければと思います。

1.リモートワークでも心はゼロ距離に!バーチャルオフィスの導入と社内制度の見直し

リモートワークになり直面した「コミュニケーション不足」「チャットテキスト数の増加」「既存の社内制度が活用できない」という課題。

仕事のしにくさにも繋がるこういった問題を解消するために、アジャイルウェアでは様々な解決策を用意し、コロナ禍のリモートワークでも快適な仕事環境をメンバーに提供するよう務めました。

解決策①バーチャルオフィスの導入

コミュニケーション不足やチャットテキスト数を抑えるためにまず導入したのが、バーチャルオフィスです。

リモートワークになり、「誰と誰がどんなミーティングをしているのかわからない」「今話しかけていいかわからない」「少しの話でzoomを立ち上げるのは手間」といった意見がありました。

その結果、チャットを送る回数が増えるということに。そこでバーチャルオフィスを導入したところ、業務状況の見える化に成功!

メンバーそれぞれの「話しかけてもOK」「集中作業中」「会議中」といった状況が一目でわかるので、チャットを送る手間も解消。その結果、チャットの書き込み数が約25%も減少しました。

解決策②社内制度をリモートワークでも使えるようにカスタマイズ

アジャイルウェアでは元々バラエティに富んだ社内制度を用意していましたが、そのほとんどは会社や対面での利用を前提としていました。

しかし「リモートワークでも変わらず業務を頑張ってくれているメンバーに何か提供したい!」と思い、社内制度をリモートワークでも使えるように内容をカスタマイズしました。

例えば、会社で費用を負担していた飲み会は、「リモート懇親会手当」として1回の参加につき1,000円を補助。

また、オフィスに置いてあったフリードリンクやお菓子の代わりとして、在宅勤務1日につき200円のおやつ代を支給しました。

解決策③オンラインイベントの実施

コミュニケーション不足解消に実施したのが、オンラインでのイベント開催。開催日はバーチャルオフィスもイベント仕様にチェンジし、少しでも気分を上げてもらえるようにしました。

これまでオフラインで実施していたお花見をオンラインで開催したり、またオリンピック開催期間はバーチャルオフィスもスタジアムのようなデザインにしたり!

業務以外でのメンバー同士の交流になり、距離を縮めることができました。

2.従業員の運動量70%UP増!従業員同士のコミュニケーションも促進した社内制度

コロナ禍ならではの社内制度がいくつも生まれましたが、その中には会社を飛び出し、新規事業となったものがあります。それが、運動習慣化サービス「KIWI GO」。

まずは、その発端となった運動に関する社内制度が生まれたきっかけをご紹介します。

リモートワークで社長がまさかの10キロ増!?

2020年2月からリモートワークをスタートしたアジャイルウェア。その中で社長も運動不足から体重が約10キロ増えてしまいました。

そんな社長は「従業員もきっと、同じように運動不足による健康リスクが高まっているのではないか」と怖くなり、大事なスタッフの健康を会社として、運動促進で健康をサポートできればいいなと思ったそう。(優しいな)

そこで全従業員にスマートバンドを配布して自分の運動量を知ってもらい、“一定以上カロリーを消費する運動をしていたら「運動不足解消手当」を支給する”福利厚生制度を作ったのが、2020年の12月でした。

そしてまず結果からお伝えすると、この社内制度によってなんと70%の従業員の運動量が増加しました!(社長の体重も無事に元通り♪)

続けるにはやっぱりご褒美がなきゃね!

従業員の運動量がこんなにも増加した理由は、続けられる仕組みづくり。

運動不足解消手当は、目標を達成すれば営業日につき200円だったので、大体の人が月に4,000〜5,000円くらいもらえる計算。ちなみにこちらは社内制度なので、福利厚生の予算です。

今は新規事業の運動習慣化サービス「KIWI GO」のアプリを通じて運用していて、そこでも運動すればするほどポイントを貯めることができ、ポイントに応じてガチャができたりご褒美がもらえるようにしました。

ご褒美には普段から利用することの多いお店やサービスの商品券から、Amazonギフトカードや楽天ポイントなど、みんなに「欲しい!」と思ってもらえるものを揃えています。

1週間や1ヶ月の期間に一定以上運動すれば出現するガチャは、ゲーム的な要素なので、ご褒美とは違ったわくわくさせる要素があります。(何歳になってもガチャってわくわくしませんか?)

従業員の運動量70%UP増!コミュニケーションの促進にも

運動不足解消手当を開始してから実施した社内アンケートでは、約7割の社員の運動量が増加しました。

今はこの運用を「KIWI GO」に移行して、従業員全員にアカウントを発行。参加するかどうかは本人の自由としていますが、ほとんどの従業員が参加しています。

毎週月曜日に全社MTGがあるのですが、月初には1ヶ月の運動ランキングも発表。それまであまりランクインしてなかったのに急上昇する人がいると「◯◯さん、どうしたん!?」「どんな運動したの!?」とチャットも盛り上がります。

余談ですが、「KIWI GO」のアプリ内にはイベント機能があって、それぞれ好きなイベントを自由に作ることもできます。

社長がバドミントン好きなので、「体育館借りてやらない〜?」と呼びかけたり。全社での大々的なイベントというよりも、従業員同士が業務時間外でも自由に交流できる場、というイメージです。

今はアジャイルウェアでは「KIWI GO」のアプリで運用していますが、まずはスマホの歩数でランキングをつけるなど、小さく始めてみるのはいかがですか?(ちょっとだけ宣伝させていただくと、「KIWI GO」は3ヶ月のお試しプランもあるので気軽に試してください。スマートバンド、楽しいよ♪)

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