新卒採用にIndeed（インディード）を使うメリット・デメリットと必要な準備

アルバイト採用や中途採用で活用されていることが多い「Indeed（インディード）」。現在、新卒採用でも採用手法の1つとしてIndeedの利用が広まっています。

そこで、本記事では採用において有効的な媒体の1つであるIndeedが新卒採用においてどのようなメリット・デメリットがあるのか、その必要な準備について解説していきます。

1｜新卒採用でIndeedを利用するメリット

アルバイト・中途採用で活用されることが多いIndeed。

新卒採用でもIndeedを利用するメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。

この章では、具体的なメリットを説明いたします。

1-1.学生に求人情報を見てもらえる可能性が高い

メリットの1つ目として考えられるのが、検索結果で上位表示されていることが多いことです。

Indeedのサービスは検索エンジン最適化の施策がしっかりと施されています。

「職種名＋新卒採用」で検索をすると上位表示していることが多く、アクセスの数が多い傾向にあります。

そのため、一般的な就職サイトなどに比べると学生に求人情報を見つけてもらえる可能性が高く、効果的に採用活動がおこなえます。

1-2.コストの削減ができる

メリットの2つ目として考えられるのが、コストの削減ができることです。

新卒採用の場合、掲載課金型の求人サイトですと料金も高くなってしまいます。また、掲載しても採用に繋がるかが分からないというデメリットもあります。

それに対して、Indeedの料金体系は求人を掲載した期間には関係なくクリックされるたびに費用が発生するクリック課金制になっています。

クリック課金制の最大のメリットは、興味のない就活生にはお金をかけなくても良い点にあります。就活生が求人に興味がなければそのページのクリックをしないので、当然費用は発生しないからです。

支払い方法は、事前にお金を振り込むチャージ制（もしくはプリペイド制ともいう）となっています。チャージ制の最大のメリットは、あまった費用は繰り越せる点にあります。

例えば、30万円をチャージして10万円を使った時点で求職者を確保できたとします。その場合は残ったお金（20万円）は次回求人を出すまで使わないでおくこともできます。

1-3.就活生の情報収集方法の広がりに対応（通年採用化にも対応）

メリットの3つ目として考えられるのが、就活生の情報収集方法の広がりに対応できることです。

近年スマホからの情報検索の促進の流れや就活ルールの廃止などを背景に従来の就活のやり方が変化しています。

以前は就活サイトに登録し、オープンすると同時に採用活動をする就活生がほとんどでした。しかし現在は企業の採用HP、Facebook、口コミサイトなどさまざまな情報を手にいれながら採用活動をしています。

学生にとっては、Indeedは求人検索エンジンで、インターネット上にある求人情報を集約し、まとめて見ることができために重宝されるツールとなっているのです。

企業にとっても、通年で情報を収集をしている学生に対し、自社の選考タイミングで掲載しアプローチできる、通年採用化にも対応できる点は、大きなメリットとなるでしょう。

1-4.Indeed新卒β版の登場

メリットの4つ目として考えられるのが、Indeed新卒β版の登場です。

Indeed新卒β版は通常バージョンとは異なり、新卒の求人記載情報のみを表示することができるので、このサービスを利用すれば就活生は従来よりも効率的に情報取集がおこなえるようになり、企業と就活生とのマッチングが促進されやすくなります。

Indeed新卒β版はサービス名どおりまだテスト段階的なサービスですが、今後さらなる機能が追加されるなどの動きが期待されるため、重要性が高まっていくと思われるサービスです。

2｜新卒採用でIndeedを利用するデメリット

1章では、新卒採用でIndeedを使うメリットをご紹介しました。では反対に新卒採用でIndeedを使うデメリットはどのような点なのでしょうか。

具体的に解説していきます。

2-1．自社の採用ホームページを「Indeed対応の求人サイト」仕様にする手間がかかる

Indeedは一定基準を満たすWebページを求人情報と認識し、掲載します。そのため、自社採用ページを使ってIndeedに求人をかける場合は、以下に記載する基準を満たす必要があります。

また、上記以外でもインターンなど無給の案件は利用できないなどの規定があるので、採用ページを作成する前に、Indeedの掲載ガイドラインを確認するようにしましょう。

2-2.運用に手間がかかる

デメリットの2つ目として考えられるのが、クリック単価や予算の設定の仕方が自由な分手間がかかりやすいことです。

就活サイトや人材紹介では明確な料金設定がありますが、Indeedはクリック単価のため予算の設定が自由なので裁量が効きやすくなっています。

しかし、その分自社の求人情報が埋もれてしまわないように運用しないとなりません。

以前よりも採用活動にかける労力がかかりやすくなることが想定されますので、この点について面倒であると感じる採用担当者の方もいるかもしれません。

2-3.入札制なので競合の多い求人はクリック単価が高騰しやすい

デメリットの3つ目として考えられるのが、入札制なので競合の多い求人はクリック単価が高騰しやすいことです。

募集の需要が多い職種（エンジニア、営業職など）はクリック単価を低く設定していると、他の求人に埋もれてしまう可能性があります。

そのため、クリック単価を上げるか求人原稿の内容を修正する必要があります。

Indeedで手動設定した場合、15円～1,000円の間でクリック単価と上限予算を自社で調整することができるため、細かく調整をおこなっていくことも可能です。

3｜Indeedを自社の採用に活用するための準備

「Indeed（インディード）を使ってみたい」と考えている方は、まずは、求職者が応募する先のWebページを自分で準備する必要があります。

求人広告と違って、代理店が取材して原稿作成してくれるというものではありません。

そして、Indeedの検索エンジンに認識してもらえるページの仕様にする必要があり、それにはいくつかの種類や規定があります。

これを理解していないと、自社求人サイトを作ったあとに「Indeedに対応していなかった！」ということになりかねません。

Indeed活用の前に、しっかりと自社求人サイトがIndeedに対応できているかを確認しましょう。

3-1．「Indeed対応の求人サイト」にするための３つ準備方法

①クローリングされるページを作成する

「クローリング」とは、Indeedの検索エンジンロボットが企業のHPや採用情報を読み込むことを言います。「クローリングされるページの作成＝Indeedに読み込まれる仕様のページの作成」と考えて下さい。

Indeedの検索結果として、数多く目にする企業の独自の採用サイトやホームページの求人情報などのリンクは、このIndeedにクローリングされているページで、これが最も一般的な掲載方法です。

クローリングされるには、Webページが後述の掲載基準を満たしている必要があります。

②Indeedに直接投稿してページを作成する

自社で上記に当てはまる求人ページを持っていない、準備するハードルが高いという企業様の場合、IndeedのTOPページにある求人広告掲載というリンクから、Indeedの中に直接自社の求人情報ページを作成することができます。

ただし作成してみると分かるのですが、基本的に文字が多く、見た目は多少淋しい仕様となります。これでは、いくらクリックされても応募に至る率が下がってしまうことも考えられます。

求職者目線で応募したくなるようなページの準備を心がけましょう。

③求人サイトへの出稿

求人サイトをこれまで多く使ってきた企業様の中には、時には何もしていないのに転職サイトに掲載している原稿がIndeedの中にも出ているのを目にしたこともあるかと思います。

これは、媒体社が自社求人サイトの効果と掲載企業の満足度向上のためにIndeedの有料枠を購入しているためです。

しかし、企業様が独自に有料掲載をしたい場合、求人サイトに掲載している原稿を応募先Webページとして使うことはできません。

3-2．掲載（クローリング）基準

Indeed（インディード）にクローリングされるWebページを作成する際の注意点をご紹介します。

この点を認識していないために、「自社採用サイトの改修が必要となり、なかなかIndeedの利用を開始できない」という企業様も多いため、まずはこちらを確認しましょう。

どういうこと？具体的なNG例

例えば以下のような採用情報ページがあった場合、上記の基準に照らすと、下記のような理由でクローリングNGとなります。

①6件以上の求人情報が掲載されていない

「職種」「勤務地」「仕事内容」、この3つが1セットになったものが「求人情報」と定義されます。このセットが6件以上掲載されているサイトでないとクローリングされません。

新卒採用のように「総合職という募集のみ出ていて上記3セットが1つしかない」サイトなども、上記6件以上の条件を満たすことができないため、Indeedはどちらかというと中途・アルバイト・パート採用で活用されることが多いと言えます。

②複数の職種の求人情報が、１つのURLに入っている

「職種」「勤務地」「仕事内容」、この3つが1セットになったものが「求人情報」ということはお伝えしました。ここに複数の職種が入っているものはNGということです。

③業務の詳細がわからない

仕事を探す方の目線からすれば当たり前のことですが、単純に「営業」と記載してある求人よりも、「○○のような特徴を持つ○○を販売する仕事」など、より具体的にイメージできる求人のほうが分かりやすいですよね。

④明確な勤務地が無い

勤務地に関しても、「関東」よりも「東京新宿区○-○」など、詳細な住所や、そこまで記載が難しい場合は市区町村レベルまで記載すると良いと言われています。

⑤求人ごとにURLが分かれていない

1つのURLの中に複数の求人情報を入れてはいけない理由は、「営業」と検索したのに「監査業務」の求人も検索結果に出てしまう、といったことがないようにするためです。

「職種」「勤務地」「仕事内容」、この3つが1セットのため、面倒ですが例えば同じ職種と仕事内容でも勤務地が全国47都道府県それぞれで違う場合、1件1件ページのURLを別にする必要があります。

⑥応募方法が不明確

そのままWebから応募できるフォームなどがあったほうが間違いなく応募率は高くなることが見込めますが、ない場合は応募方法を明記しましょう。

モバイル対応は必須

日本では、全検索の85％がモバイル経由と言われています。

「PCでの検索の際にだけ掲載されるようになっていれば良い」という場合は、モバイル最適化は必須の対応条件ではないものの、効果を出すという観点では対応したほうが良いと言えます。

その他、クローリング条件以外の掲載ガイドライン

他にも、「インターンなどの無給案件には基本的に利用できない」などの規定があります。その他掲載ガイドラインはこちらよりご確認下さい。

まとめ