コロナ禍における企業のメンタルヘルスケアの現状|Mental-Fit |HR NOTE

コロナ禍における企業のメンタルヘルスケアの現状|Mental-Fit |HR NOTE

コロナ禍における企業のメンタルヘルスケアの現状|Mental-Fit

こんにちは、Mental-Fitです。

新しい挑戦をするすべての人が、まるで体重計に乗るように当たり前にストレスを計測し、筋トレをするように自分でマインドフルネスをする。「Mental-Fit」は、そんなメンタルヘルスの新しい習慣づくりを目指す、セルフメンタルケアプラットフォームです。

様々な労働環境や労務における制約が近年増加したことに加えて、2年を超える新型コロナウイルスのまん延により、働く世代のメンタルヘルスケアに対する需要が増加しています。

近年、強いストレスによるうつ病などの発症報告や、過剰な労働によって裁判が行われているという報道を見かける機会が増えました。海外では、日常生活、夫婦関係や仕事に伴うメンタルトラブルについて、専門のカウンセリングを受けることが極めて一般的ですが、日本においてはそのカルチャーの基盤がまだ確立されていません。

日本のメンタルヘルスの現状や今後、企業などはどういった対策をしていくべきなのか。本記事では、ストレス社会であると言われる日本のメンタルヘルスの現状や問題点について紹介していきます。

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社員のワークライフバランスについて考え考え、より働きやすい環境を整備することが求められる時代になりました。そのような背景もあり、身体的・精神的・社会的に良好な状態にあることを意味する「ウェルビーイング」が重視されるようになっています。

本セッションでは、「ウェルビーイング」実現の課題と、それらを解決するための人事施策をご紹介します。

  • 社員のウェルビーイング実現に取り組んでいきたいとお考えの方
  • 今のところ、実施は考えていないが、最近よく聞く「ウェルビーイング」について理解を深めたい方

どちらの方にもお役立ちできる内容となっておりますので、是非お申込みください!

1.コロナ以降の日本のメンタルヘルスの状況

現在、週に49時間以上働いている日本の一般的な労働者の割合は、他国の労働者の約2倍ほども大きいという状況です。

日本ではワーク・ライフ・バランスを意識する企業の数が依然として少なく、高度経済成長を経験していた当時の考え方から脱却できていないと言われています。

その証拠に「労働者1人あたりの生産性」は先進国中ほぼ最下位であり、もっとも長時間働いているにも関わらず、生産性の低い労働環境に置かれています。

こういった状況の中、新型コロナウイルスのまん延という新たな社会問題も抱えることになります。単純なストレスの増加やメンタルヘルスの悪化は、世界的に見ても同様のデータがあります。

OECD(経済協力開発機構)が2021年に調査したデータによると、日本では新型コロナウィルス流行以前には「うつ病」を抱えている方の割合が7.9%であったのに対して、2020年には17.3%まで上昇しています。

これは、あくまでも表面上のデータであり、うつであることを自覚していない、または、いわゆる「仮面うつ病」のようなうつだと言い出せないような方々を含めると、少なくとも約5人に1人がストレスなどによってメンタルヘルスが悪化しているということになります。

仮に、50人の従業員が働いている企業であれば、約10人がうつ病などを含めた何らかの不安や潜在的な精神疾患を抱えている可能性も考えられます。

もちろん、ストレスの原因は様々ですが、こういった人々を積極的にケアしていくという意識が企業側に存在しなければ、労働人口が減少する将来において企業側にとっても従業員にとってもマイナスにしかならないことは明白なのです。

2.メンタルヘルス対策の課題点

新型コロナウイルスへの感染拡大による、企業の健康経営の取り組みと企業による従業員の働き方への影響について2020 年に経済産業省により調査が実施されました。

企業の人事の多くは「従業員の実態を把握するためのツール」や「オンラインでの研修実施」等の施策が必要であると認識していますが、実際は実施までには至っておらず、実施できてない理由として、他の施策との優先」や、「現状が把握できていない」が多数を占めます。

 

さらに、イギリス企業の人事担当者による団体であるReward & Employee Benefits Association(REBA)によって、2020年に実施された調査によると、雇用主と従業員の間には大きな意識のずれが生じていることも課題とされています。

3.ストレスとレジリエンスの関係性

当社は、2021年に全国の人事担当者315人を対象に調査を行いました(参照:「人事6割がテレワークで「従業員のメンタル不調が増加」と回答」)。

人事担当者の約6割が、テレワークを導入して以降、従業員のメンタルヘルスの不調が増加していると回答しています。

メンタルヘルス対策の実施に前向きだと回答した人事担当者に、具体的なメンタルヘルス対策の内容を質問をしました。

その回答はタレントマネジメント系のサービスをはじめ組織内コミュニケーションを活性化させようとする試みが目立つ一方、マインドフルネスやヨガ等、ストレッサーに対して個人のレジリエンスを高める取り組みは、まだ主要なポジショニングを取れていないことがわかりました。

レジリエンスとは物理学用語で「外力による歪みを撥ね返す力」とされています。

心理学分野における外力による歪み、これはストレスを指しており、ストレスに対するレジリエンスが高いほど意欲が高まったり、適応性が高まると言われています。もちろん、自然にこういった流れが出来れば大きな問題やリスクにはならないでしょう。

また従来のストレス・マネジメントとは、単に職場のストレス要因の排除のみを指すことが多い概念でした。しかし現代においては、従業員自身によるセルフケアの重要性が認識されるようになったため、ストレス低減と生産性向上を同時に担うような施策が求められています。

4.企業はメンタルヘルスに関する取り組みを再考すべき

世界的に見てもメンタルヘルスに関わる状況が悪化していることを踏まえると、雇用側である企業が率先してメンタルヘルス対策やサポート環境を整えていくことが重要です。

うつ病をはじめとする精神疾患の多くは過度なストレスなども原因の1つに挙げられるものです。近年では「働き方改革」として一部の従業員への配慮をした結果、従業員同士に対立が生まれたという事例も少なくありません。

ストレスは誰にでもあるもの、であるからこそ、企業や雇い主は従業員に対するメンタルヘルスサポート体制を拡充させる必要があるのです。

新型コロナウイルスという社会的不安の緩和や今後のアフターコロナに向けた社内の健全化という意味でも、今一度企業としてのメンタルヘルスに対する意識を向上しなければなりません。

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