離職率が高い会社の特徴は？主な原因や対策方法を解説

「離職率が高い会社の基準は？」

「離職率が高い場合はどうすればいい？」

上記のように悩んでいる人は多いのではないでしょうか。実は、離職率が高い会社には共通の特徴があります。特徴を把握して適切な対策を練ることで、離職率の減少が可能です。

そこで本記事では、離職率が高い会社の特徴や主な原因を解説します。記事後半では対策方法も紹介しているので、離職率に悩んでいる人はぜひ参考にしてみてください。

目次
1. 「離職率が高い」といえる基準は？
2. 離職率が高い会社の特徴4選
3. 離職率が高い会社が多い3つの業界
4. 離職率が高い会社の主な3つの原因
5. 離職率が高い会社であることの3つのデメリット
6. 離職率を下げるための3つの施策

1. 「離職率が高い」といえる基準は？

離職率が高いと判断できる明確な基準はありませんが、日本の企業の平均離職率を知ることで判断が可能です。

厚生労働省の「令和4年度雇用動向調査結果」によると、日本の全産業平均の離職率は約15%程度となっています。つまり、自社の離職率が15%を大きく上回る場合、離職率が高いと判断できるでしょう。

また、業種によって離職率の平均は異なります。例えば、宿泊業・飲食サービス業の離職率は約26%、生活関連サービス業・娯楽業は約22%と高めです。

自社の離職率が所属する業界の平均を大きく上回る場合も、「高い」と判断できるでしょう。

参考：令和4年度雇用動向調査結果｜厚生労働省

2. 離職率が高い会社の特徴4選

離職率が高い企業には、以下4つの特徴が見られます。

1. 長時間労働・残業が常習化している
2. ハラスメントが横行している
3. 人事評価制度が整備されていない
4. 人材育成制度が整っていない

それぞれ、具体的に解説します。

2-1. 長時間労働・残業が常習化している

長時間労働や残業が常習化している企業は、離職率が高くなりやすい点が特徴です。

実際、厚生労働省の調査でも「労働時間が長かった・休暇が少なかったから」が離職理由の30%を占めています。

長時間労働や恒常的な残業は、社員の心身の健康を害し、ワークライフバランスを崩す要因となるためです。また、過度な残業は社員の疲労を蓄積させ、生産性の低下やミスの増加につながります。

仕事と私生活を両立できず仕事への不満や将来への不安が高まれば、離職を考える社員も増加するでしょう。

参考：第6回21世紀成年者縦断調査｜厚生労働省

2-2. ハラスメントが横行している

ハラスメントが横行している企業も、離職率が増加しやすい傾向にあります。職場におけるハラスメントは、社員の心身の健康を著しく損なうだけでなく、組織全体の生産性や士気を低下させるためです。

ハラスメントが横行する職場では、社員の心理的安全性が脅かされ、仕事への集中力や意欲が下がります。また、被害を受けた社員が声を上げにくい環境では問題が潜在化し、さらなる被害を生む悪循環に陥るでしょう。

厚生労働省の調査によると、ハラスメントを理由とした年間離職者数は約86.5万人にも上っています。ハラスメントが直接的に離職率の増加につながることがわかるでしょう。

参考：職場のハラスメントに関する調査結果｜厚生労働省

2-3. 人事評価制度が整備されていない

離職率が高い企業の特徴として、人事評価が整備されていないことも挙げられます。適切な人事評価制度の欠如は、社員のモチベーション低下や不公平感の蓄積につながるためです。

例えば、評価基準が曖昧だったり、評価者の主観に頼りすぎたりする場合、社員の努力や成果が正当に評価されません。結果、公平な評価がおこなわれないことで仕事への意欲が減退し、転職を考えるようになるでしょう。

2-4. 人材育成制度が整っていない

人材育成制度の不備も、離職率の増加を招く要因となります。新しい知識やスキルを習得できなければ、業界の変化に対応できず競争力が低下することを不安に感じるためです。

とくに、昨今の転職市場では、スキルを身につけて即戦力として活躍することが重要視されています。将来のキャリアのためにも、自分が成長できるより良い環境を求めて転職を考えるようになる人は多いでしょう。

3. 離職率が高い会社が多い3つの業界

離職率が高い会社が多く存在する業界は、以下の3つです。

• 宿泊業・飲食サービス業｜49.7%
• 生活関連サービス業・娯楽業｜47.4%
• 教育・学習支援業｜45.5%

具体的な理由や現状を解説します。

3-1. 宿泊業・飲食サービス業｜49.7%

宿泊業や飲食サービス業は、離職率が非常に高い業界の一つです。厚生労働省のデータでは、大学新卒者の3年以内の離職率は49.7%と全産業の中で最も高い数値を示しています。

離職率が高い主な原因は、労働環境の厳しさです。宿泊施設や飲食店は年中無休で営業しているため、社員は土日や祝日、長期休暇、年末年始も十分に休めません。

また、賃金が低いことも大きな問題といえるでしょう。多くの社員が長時間労働を強いられる一方で賃金が見合わないため、モチベーションが低下しやすい傾向があります。

改善策として労働環境の整備や外国人労働者の採用などが考えられますが、根本的な解決には時間がかかる見込みです。

参考：新規学卒就職者の離職状況(平成 31 年３月卒業者)を公表します｜厚生労働省

3-2. 生活関連サービス業・娯楽業｜47.4%

生活関連サービス業や娯楽業も離職率が高い業界として知られています。厚生労働省のデータによると、大学新卒者の3年以内の離職率は47.4%と、全産業の中で2番目に高い数値です。

離職率が高い原因として、労働時間の長さが挙げられます。多くの業務が顧客対応に伴い、業務の都合上長時間労働を強いられることが多くなるためです。業務内容も多岐にわたるため、業務負担が大きくストレスが溜まりやすい傾向があります。

さらに、賃金が低いことも課題です。多くの社員が低賃金で働いていて生活の安定が難しいため、ほかの職種への転職を考える人は多くいます。

改善策として労働環境の改善や賃金の引き上げが考えられているものの、業界全体の改善にはまだまだ時間がかかる見込みです。

参考：新規学卒就職者の離職状況(平成 31 年３月卒業者)を公表します｜厚生労働省

3-3. 教育・学習支援業｜45.5%

教育・学習支援業も離職率が高い業界の一つです。厚生労働省のデータによると、大学新卒者の3年以内の離職率は45.5%と全業界で3番目に高い数値を示しています。

教育・学習支援業も、労働時間が長くなりやすいことが離職率増加の主な理由です。特に学習塾の先生などは労働時間が長く、かつ勤務形態が不規則であるため、人材が定着しにくい傾向があります。

また、教育業界は長時間労働が常態化しており、残業時間も多い点も特徴です。会社員約1万人が対象の調査では、教育・学習支援業の約56.5％が1ヵ月で11時間以上残業していることがわかっています。

労働時間の短縮や業務の効率化が改善策として考えられており、着々と改善されつつあるのが現状です。

参考：新規学卒就職者の離職状況(平成 31 年３月卒業者)を公表します｜厚生労働省

参考：1万人残業調査｜fabcross for エンジニア

4. 離職率が高い会社の主な3つの原因

離職率が高くなる原因としてよくあるのは、以下の3つです。

• 人間関係にストレスを抱えている
• 働き方に問題がある
• 給与に不満がある

それぞれ具体的に解説します。

4-1. 人間関係にストレスを抱えている

離職率が高くなる原因の一つに、社員が人間関係にストレスを抱えていることが挙げられます。人間関係は、社員の働きやすさやモチベーションに大きな影響を与えるためです。

特に、上司や同僚とのコミュニケーションが円滑でない場合、業務の進行が滞り、ストレスが蓄積しやすい点が特徴です。上司からの理解不足や過度なプレッシャーが原因で、社員が自分の意見を言いづらくなるケースは珍しくありません。

また、職場でのいじめやハラスメントも課題の一つです。被害者の精神的な健康を著しく損ない、仕事への意欲を失わせることになるでしょう。

4-2. 働き方に問題がある

働き方に問題がある職場も、社員の離職率が高くなる傾向があります。長時間労働や過度な残業は社員の健康を害し、仕事へのモチベーションを低下させるためです。

特に、ワークライフバランスが取れなければ家庭やプライベートの時間を犠牲にすることになります。結果、社員が疲弊して離職を選ぶケースは多いです。

また、柔軟な働き方ができない会社も離職率の増加を招きます。リモートワークやフレックスタイム制度が導入されていない場合、社員は自分のライフスタイルに合わせた働き方ができません。

特に、育児や介護などの家庭の事情を抱える社員にとって、柔軟な働き方ができないことは大きなストレスになるでしょう。企業が社員の働き方に対する柔軟性を持ち、適切な労働環境を提供することが重要です。

4-3. 給与に不満がある

給与に対する不満は、社員の離職理由として最も多い要因です。厚生労働省の調査によると、離職理由で「給与・報酬が少なかったから」と回答した人は40.7%を示しています。

適切な報酬が得られないと、社員は自分の努力や成果が正当に評価されていないと感じ、不満を抱くためです。同業他社と比較して給与や昇給、ボーナスが少ない場合、社員はより良い待遇を求めて転職を検討するでしょう。

企業が社員の給与や待遇に対して適切な評価をおこない、競争力のある報酬制度を導入することが重要です。

参考：第6回21世紀成年者縦断調査｜厚生労働省

5. 離職率が高い会社であることの3つのデメリット

離職率が高いと、以下のような問題に直面します。

• ノウハウを蓄積できない
• 新たな人材の採用・育成コストがかかる
• 企業イメージの低下につながる

それぞれ、詳細に解説します。

5-1. ノウハウを蓄積できない

社員の入れ替わりが激しいと、永遠に上記のノウハウが蓄積せず会社が成長しません。

また、プロジェクトの進行中に社員が離職すると、その人物が持っていた重要な情報や経験も失われます。プロジェクトの遅延や質の低下を招くことにつながるでしょう。

さらに、新入社員を教育する立場にあるベテラン社員が次々に離職すると、適切な指導がおこなえなくなります。新人の成長が妨げられ、会社全体の生産性や競争力が低下する恐れがあるでしょう。

5-2. 新たな人材の採用・育成コストがかかる

離職率が高い会社では、常に新しい人材の採用・育成にコストがかかります。採用活動には、求人広告の掲載費用や人事担当者の人件費など、さまざまな費用が必要です。

就職みらい研究所によると、新卒採用1人にかかる平均採用コストは93万6,000円とされています。1人採用するごとに100万円近い費用が必要になるでしょう。

また、新入社員の教育・研修にも多くの時間と費用がかかります。業務に慣れるまでの間は既存の社員が指導に時間を割くため、全体的な業務効率が低下する可能性が高いです。

さらに、早期離職者が多い場合、採用や教育にかけたコストが無駄になります。このような損失が積み重なると、会社の財務状況に大きな影響を与える可能性があるでしょう。

参考：就職白書 2020｜就職みらい研究所

5-3. 企業イメージの低下につながる

離職率が高いと、「労働環境が悪い」「働きにくい会社」などのイメージにつながるでしょう。

SNSの普及により離職した元社員の口コミや評判が広まれば、さらに企業イメージが悪化する可能性があります。優秀な人材の確保が困難になり、どんどんと採用の質が下がる悪循環に陥ることになるでしょう。

さらに、取引先や顧客からの信頼も失いかねません。ビジネスチャンスの損失にもつながる可能性があるため注意が必要です。

6. 離職率を下げるための3つの施策

離職率を下げたいなら、以下3つの施策を試してみましょう。

• 風通しの良い職場環境に改善する
• 透明性のある評価制度を実施する
• 人材育成に力を入れる

それぞれ具体的に解説します。

6-1. 風通しの良い職場環境に改善する

風通しの良い職場環境は、社員のモチベーションや生産性を向上させ、離職率の低下に寄与する重要な要素です。社員のストレスが軽減され、働きやすさが向上します。

具体的な施策は、主に以下の4つです。

定期的なミーティングの実施	意見を交換しやすい場を設けることで、情報の共有や問題解決がスムーズになる
フィードバックの徹底	上司からのフィードバックを定期的におこなうことで、社員は自分の業務に対する評価を理解しやすくなる
社内イベントの開催	社内イベントやチームビルディング活動をおこなうことで、社員同士の交流を深められる

コミュニケーションを促進し、風通しの良い環境を整えましょう。

6-2. 透明性のある評価制度を実施する

透明性のある評価制度は、社員のモチベーションを高め、離職率を低下させるために欠かせません。

評価制度が不透明であると、社員は不公平感を抱きやすくなり、結果としてモチベーションの低下や離職につながるためです。

以下の施策を実施することで、透明性のある評価制度を構築できるでしょう。

評価基準の明確化	評価基準を具体的に定めて全社員に周知することで、評価の透明性を確保できる
定期的な評価面談	上司と部下が定期的に評価面談をおこなって評価の理由や今後の目標について話し合うことで、自分の評価を理解しやすくなる
評価者の教育	評価者に対する教育やトレーニングを実施することで、公平かつ一貫性のある評価をおこなえるようになる

わかりやすい評価制度にすることで、社員が納得感を持って働きやすくなります。

6-3. 人材育成に力を入れる

人材育成は、社員のスキル向上やキャリア成長を支援することで、企業全体の競争力を高める重要な施策です。

人材育成に力を入れることで社員は自分の成長を実感し、企業への忠誠心が高まります。結果、離職率の低下だけでなく、企業全体のパフォーマンス向上にもつながるでしょう。

具体的な施策は、以下の通りです。

OJT（On-the-Job Training）	・ 実際の業務を通じてスキルを習得させる研修方法 ・即戦力の育成に効果的
集合研修	・社内外の専門家を招いた研修 ・業務に直結するスキルだけでなく、リーダーシップやコミュニケーションスキルなども身につけられる
キャリアパスの明確化	・キャリアパスを明確に示すことで、社員は自分の成長を実感しやすくなる ・定期的にキャリア面談がおすすめ
自己啓発支援	・自主的に学ぶ環境を整える ・籍購入や資格取得の補助、eラーニングの導入などが効果的

自社の状況にあわせた施策を取り入れ、社員の育成に積極的に取り組みましょう。