退職者の傾向の分析に必要なのは「3年後離職率」である理由 | 人事部から企業成長を応援するメディアHR NOTE

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退職者の傾向の分析に必要なのは「3年後離職率」である理由

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こんにちは!HR NOTE編集部 根本です。

6月、2017年度の新卒採用において、早い企業ではもう採用をクローズしたり、内定出しを行っていたり、本格的に選考をはじめたりと、各社さまざまかと思います。

そんな中、6月3日にマイナビが出した2017年卒学生5月末時点の内定率調査によると、5月末時点の内々定率は43.0%と前年よりも早く進捗しているとのことでした。

しかし、内定をもらい就職できても、1年や2年で退職してしまう新卒社員が増えてきています
新卒で入社した従業員のうち、3年以内に何人離職したかを示す数値を「3年後離職率」といい、入社後の働きやすさの目安とされています。

企業側としても、雇った従業員が戦力となったにも関わらず退職されてしまうのは、また一から採用を行い、教育・育成をしなければならないため、デメリットが大きいのではないでしょうか。

そんな中、3年後離職率が0%の企業も多くあり、今回はどのような企業が3年後離職率が低いのか調べてみました。

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30%が3年以内に退職。その理由は?

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厚生労働省の最新の離職状況に関する調査によれば、大卒の3年後離職率は平均で32.3%となっています。
就職したものの、平均で10人に3人が、3年以内に退職しています。

就職・転職クチコミ・リサーチにVorkersの調査によると、最も多い退職理由は「キャリア成長が望めない」(25.5%)で、「残業・拘束時間の長さ」(24.4%)、「仕事内容とのミスマッチ」(19.8%)と続きます。

■新卒入社3年目が会社を辞める理由ランキング

  • キャリア成長が望めない:25%
  • 残業・拘束時間の長さ:24.4%
  • 仕事内容とのミスマッチ:19.8%
  • 待遇・福利厚生の悪さ:18.5%
  • 企業の体制や組織体制・社風などとのミスマッチ:14%
  • 休日の少なさ:10%
  • 社内の人間関係の悪さ:8.8%
  • 企業・業界の将来性のなさや業績不振:8.3%
  • 評価・人事制度に対する不満:7.2%

上記のように、キャリアステップのような前向きの理由ではなく、仕事に対するイメージのギャップや、企業と従業員の求めるものに大きなズレが生じており、ネガティブな理由での採用ミスマッチが原因となっているように感じます。

また、第二新卒で転職ということが一般的になってきたため、3年以内の離職でも転職しやすくなっているのではないでしょうか。

3年後離職率が0%の企業は?

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逆に、離職率の低い企業は、どのような企業が多いのでしょうか。

『就職四季報2017年版』は、3年後離職率が低いトップ200の最新ランキングを紹介しています。
その中で、3年後離職率が0%の企業は全部で99社あるとのことです。
(『就職四季報2017年版』に掲載企業の中で、2012年新卒入社者が10人以上の875社を対象。)

ランキングを見ると「メーカー」「インフラ」「マスコミ」「食品会社」といった業種の企業が上位に目立ち、社歴の長い、安定感のある事業が多い印象です。「平均勤続年数」や「有休消化」などの指標も全体的に高い傾向があり、採用のミスマッチがあまりないのではないでしょうか。

一方で、「宿泊・飲食サービス」「小売業」「不動産」「医療・福祉」「生活関連ササービス・娯楽」「教育・学習支援」といった業種は3年後離職率が高い傾向があります。
一般的に「給与が少ない」「休みが少ない」「拘束時間が長い」といった特徴が見られ、それらの部分が原因で離職につながっています。

証券会社や銀行、広告代理店など大手有名企業・人気企業でも激務のイメージがある企業はランクインしておらず、逆に大手企業に比べれば知名度が劣る中小企業も多くランクインしています。

また、3年後離職率に注目して、自社において「何が退職の原因となっているのか」「退職しやすい部署など、偏りはないか」「マネージャーによって違いはあるか」「どんな従業員が退職しやすい傾向なのか」などのデータをとり、要因分析を行うことで、対策を行いやすくなります

分析結果をもとに、「退職に起因してそうな人事制度の見直し」を行ったり、「このタイプの人材の採用は避けよう」と採用活動に活かしたりと、改善に役立てることができます。

最後に

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いかがでしたしょうか?

離職率を低下させるために大切なことは、職場環境の改善に努めることはもちろんですが、まずは飾らないありのままの自社を伝え、採用ミスマッチを防ぐ対策をすることです。

「入ってみたら、思っていたのと違かった」という採用ミスマッチ率の低下を目指し、自社で末永く活躍してもらえるよう、3年以内の人材の定着率に注目して、改善施策を実施してみてはいかがでしょうか。

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