従業員満足度調査とは？実施フローや支援ツールをご紹介

従業員満足度調査は、会社が従業員の思いを知る機会になります。従業員としても普段面と向かって言えない本音を会社に伝えるチャンスにもなります。

本記事では、従業員満足度調査のおこない方や調査を支援してくれるツールについてご紹介します。また、従業員満足度調査とよく似た言葉である「エンゲージメントサーベイ」との違いについても解説していきます。

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無料で気軽に！エンゲージメントチェックシート

近年、転職が主流となり、社員の定着率に課題を抱える企業が増えています。特に、GWなどの長期連休を境に、若手社員が退職を検討するケースが増加しています。

そのため、若手社員の定着率を向上させるためには、今のうちから適切にフォローしていくことが重要です。

今回、「HR NOTE」では、社員の定着率に課題を感じている人事担当者様や管理職の方向けに、【離職率改善の第一歩】エンゲージメントチェックシートを作成いたしました。

このチェックシートでは、

• 上司と部下の信頼関係はどうなっているか
• 社内コミュニケーションに問題は無いか
• 会社の方針がどの程度社員に浸透しているのか

など、社員のエンゲージメント状況を気軽に測定することが出来ます。

エンゲージメント調査は有料の調査もありますが、気軽に試してみたい、自分の部門のみ実施したいという場合には、まずは無料でできるものがおススメです。

是非、本資料をご活用ください！

1. 従業員満足度調査とは

従業員の状態や情報を把握することは、会社を運営するにあたって重要なことです。従業員満足度調査も、従業員の状態を把握する調査です。ここでは、従業員満足度調査の意味と目的についてお伝えします。

1-1. 従業員満足度調査とエンゲージメントサーベイの違い

従業員満足度調査とは、従業員に対して、仕事生活の満足度を調査することです。会社での業務内容に対する満足度や不満、社内の人間関係、待遇、会社への愛着などが質問項目です。それに対しエンゲージメントサーベイでは企業と従業員の信頼関係について調査しています。企業の経営理念や行動指針、ビジョンを理解し共感しているかなどの項目から従業員が企業に愛着があるかを判断することが可能です。

関連記事：エンゲージメントサーベイは無駄？｜実施するメリットや事例について解説！

1-2. 従業員満足度調査の目的

従業員満足度調査には大きく2つの目的があります。1つ目は、従業員の満足度を高めて気持ち良く働いてもらうためです。2つ目は、経営陣が気付いていない組織の課題を浮き彫りにして分析するためです。

従業員満足度の向上

従業員の会社に対する満足度が高ければ高いほど、従業員一人ひとりの生産性の向上が見込まれ、結果として企業の業績向上につながるといわれています。

そのためには、まず現状把握することが必要です。従業員満足度調査をおこない、満足度の高い部署とその要因を分析し、他の部署に横展開することで、会社全体の満足度を向上することができます。

会社や業務に何か不満を抱いている場合は、生産性が下がってしまうだけでなく、近い将来の離職に繋がるおそれがあります。調査結果から離職の兆候をキャッチできれば、事前に離職防止対策をおこなうことができます。

組織の課題発見

従業員満足度調査では、経営陣や人事と現場の従業員の意識・目標設定などの考え方にずれがないか、確認することができます。

「従業員のモチベーションが低い部署がある」「会社に対する愛着が薄い」といった、直接本人に聞いたり、現場にいなくてはわからない課題なども見えてきます。

経営陣が従業員の意見を直接聞くということは難しいですが、この従業員満足度調査をおこなうことで、従業員一人ひとりの意見を聞くことができます。

1-3. 従業員満足度を構成する要素

従業員満足度を高めるためには、その構成要素について把握しておくことが重要です。
従業員満足度向上には以下の5つの要素が必要となります。
 
・企業理念や方針への共感
・マネジメントや評価への納得感
・就業環境の快適さ
・職場の人間関係
・給与や待遇、福利厚生
 
企業理念や企業の方針に共感している従業員は、会社に対して信頼感や期待感を持ち、快適に働くことができます。また、適切なマネジメントや評価を通じて従業員満足度をアップさせることも可能です。
職場の風通しを良くしたり使いやすいツールを導入したり、良質な人間関係を構築したりといった方法で従業員満足度を高めることもできます。これに加え、成果に応じた報酬や待遇が担保されることも大切です。

2. 従業員満足度調査の実施フロー

従業員満足度調査はどのような手順で、どのようなことをしなければならないのでしょうか？ここでは、従業員満足度調査の実施フローについて解説をします。

1. 目的の確認

最初に、なぜ従業員満足度調査をおこなうのか、目的を明確にする必要があります。目的が曖昧なまま調査をおこなってしまうと、調査結果を把握できても、それに対するアクションができなくなることがあります。

目的の例としては、「離職率の低下をはかりたい」「職場での目標を共有し、チームワークを高めたい」「評価に対する納得感を把握し、評価方法を検討したい」など、闇雲に調査するのではなく、目的の的を絞って調査をおこなった方が、調査結果に対するアクションをおこないやすくなります。

2. 対象の確認

調査の目的が決まれば、調査をおこなう対象もみえてきます。先ほどの目的の例から考えてみると、

などになります。

このように目的にあわせて対象を限定して調査する場合もありますが、広く調査を実施し、その中で属性情報と回答結果を比較するような手法もよく実施されています。

3. 調査方法の決定

調査の目的、対象が決まれば、次は調査方法を決めなければなりません。一般的には、調査票を使う方法と、直接インタビューをおこなう方法があります。

調査票を使った調査は、紙面だけでなく、WEBでのアンケートが考えられます。集計のしやすさでいうと、WEBを使った調査がおすすめです。匿名での調査になるので、本当の気持ちを聞き出しやすくなる反面、大まかな傾向しかわからない可能性もあります。

インタビューは、詳細な質問をしたい場合や従業員の反応も読み取りたい場合におすすめです。調査対象全員にインタビューをおこなうのは手間がかかる、本音を聞き出すのが難しい、という面もあります。

調査の目的と照らし合わせ、どの調査方法が適切かを判断しましょう。

4. 設問設計

調査方法が決まれば、設問設計に移ります。設問によって、調査の効果が大きく変わるので、最も重要な項目といえます。

手段が決まっているので、まずは設問数を決め、目的にあわせた内容の設問を決めていきます。設問数が多すぎると、従業員の負担になります。逆に少なすぎると、調査した結果をうまく活用できなくなってしまう可能性があります。

調査をおこなう頻度も考慮して設問数を設定しましょう。設問内容を決める際は、調査結果から欲しい情報を取得できるかを検討するようにしましょう。

5. 調査実施

調査手順で決めた方法に従って調査を実施します。

従業員にとっては、満足度調査をおこなうメリットが見えにくいものです。単に労働時間を圧迫する余計な作業と捉えられ、調査の協力が得られない場合があります。

余計な作業と捉えられて適当に回答されてしまうと、回答結果が実態と合わず、正確な調査結果が得られないということも起きかねません。

正確な調査をおこなえるように、従業員に調査の必要性や目的を説明し、理解を得られるようにしましょう。

また、経営陣から調査強力を促すメッセージを送る、質問項目をシンプルにする、十分な調査期間（通常は2週間前後）を設けるなどの手段も有効です。

6. 集計分析

調査する目的は、本音の回答を集め、分析してそれを活用することです。「データを集計したら終わり」ではなく、必要に応じて相関関係を調べるなど、分析をしましょう。

調査目的が明確になっていれば、どのような分析が必要なのかも、必然的に明確になるはずです。

また、調査によって得られたデータは、翌年以降おこなう調査と比較ができるように、保存しておきましょう。

さらに、分析結果を従業員に開示することで、「単なる調査ではなく、自分たちの回答がきちんと会社の経営に反映されている」という信頼を構築でき、翌年以降の調査協力が得やすくなります。

7. 調査結果の活用

調査結果で得られた情報を各種施策に反映させます。

「調査の結果、このような課題を発見しました。これを改善させるために、このような施策を実施します」という形で従業員に説明すると、納得をしてもらいやすいでしょう。

また、「自分の意見が会社の経営に反映されている」という意識も強まるので、会社や仕事に対する意見が出やすくなり、社内環境の改善につながります。

3. 従業員満足度調査を自社独自でおこなうかツールを活用するか

従業員満足度調査は、自社で自力でできることではありますが、システムを活用することも可能です。

ここでは、自社で独自におこなう場合とツールを活用する場合、それぞれのメリット・デメリットをご紹介します。自社の状況に合わせ、どちらを選択するか、参考にしてください。

自社独自におこなう場合

外注する場合

4. 従業員満足度調査支援ツール

従業員満足度調査に役立つシステムをまとめました。モチベーション管理システムと、アンケートの2つのカテゴリーに分けて実際のツールをご紹介します。

＝モチベーション管理ツール＝

01｜ジンジャー人事労務（サーベイ）

【特徴】

• データを蓄積することで、傾向がわかり、対策を立てることが可能に

従業員のモチベーションやコンディションデータを蓄積していくことで、時期やアンケート結果から組織全体や従業員一人ひとりの傾向がわかり、満足度を上げるための対策を立てることができます。

• 従業員の些細な変化に気づき、満足度をはかる

従業員のモチベーションやコンディションデータを定点観測することが可能です。また、リアルタイムで従業員の回答が可視化されるので、従業員の些細な変化を瞬時に発見し、対応することができます。

• アンケートの回答率を高くするための機能も

アンケートをまだ答えていない人に、リマインドメールを自動で送ることができるので、回答率を高くすることができます。また、ログインなしで簡単にアンケートに回答することができる点も、高い回答率につながります。

【価格】

都度お問い合わせ

02｜HRBrain

【特徴】

• 実名取得のサーベイだから個別最適化された施策の実行が可能

各従業員で異なった個人の課題まで見える化することで、より的確でその人に合った解決策の実行が可能です。

• あらゆる人材データを活用した高解像度な課題発見

評価データは、部署や年次・雇用形態・採用ルート・リモートの有無など、あらゆるデータを駆使した体験データの分析が可能です。また、分析軸を掛け合わせることで、より具体的な課題が見つかります。

• 組織診断からタレントマネジメントまでワンプロダクトで実現

データ分析による課題発見後の施策実行までをプロダクト内でシームレスに連携、組織変革を仕組み化します。採用の最適化・オンボーディング・人事評価・人材育成・最適配置・退職分析まで、人事戦略の意思決定におけるプラットフォームとして活用できます。

【価格】

都度お問い合わせ

03｜バヅクリエンゲージメント

【特徴】

• サーベイは60秒で回答可能。設問内容は産業医と組織開発の実務専門家監修のもと、組織課題の抽出に必要な網羅的かつ効率的な項目で設計
• 課題がわかりやすい画面設計で、クロス集計・推移分析も簡単。「分析の仕方が複雑でどこが重要かわからない」「見るべきことが多すぎて結局課題がわからない」といったサーベイ分析にありがちな問題を解消
• 組織心理学に基づいて学びと対話のプロが共同開発した200種類以上の課題解決ワークショップを、最短10営業日で実施可能。ワークショップの参加者満足度は97％以上

【価格】

都度お問い合わせ

04｜Geppo

【特徴】

• 答えやすいので従業員回答率が高い

毎回の質問は「仕事満足度」「人間関係」「健康」に関わる3問と、フリーコメントのみです。回答に必要な時間は約1分なので、仕事の合間に回答でき、従業員からの回答率が高くなります。さらに、システムへのログインが不要なので、パスワードを覚える必要がありません。

• 運用業務もすべて委託することが可能

調査にかかる従業員の手間を大幅に減らすことができます。回答促進メッセージの配信や調査結果の集計、レポート作成まですべて委託することができます。

• 定点観測で、変化に気が付きやすい

調査は一度きりではなく、定期的におこなうことができるので、従業員の変化に気が付きやすいです。直観的に操作できる画面と、アラートを使って離職を考える前に変化に気が付き、対策をすることができます。

【価格】

• 最低利用期間：6ヶ月

※300名以上はお問い合わせください

05｜wevox

【特徴】

• 組織の現状把握をおこなうシステム

「組織風土」「理念」「待遇」などの項目について従業員に調査し、その結果をもとに組織の状態を可視化して表示してくれます。組織の強みや弱み、課題を把握することができ、その対策についてもアドバイスを受けることができます。

• 離職気分を事前に察知して対策が可能

従業員の気持ちを定期的に把握することができるので、変化に気が付けます。従業員の不満を解消することで、離職を防ぐことができます。

• 豊富なデータと課題解決の支援

蓄積された400万件以上ものデータと比較し、自社の状況を客観的に把握することができます。また、Professional Planでは「課題は特定・理解したが、その解決方法が分からない」という場合に、その解決策を提案することも可能です。

【価格】

Basic Plan：1人あたり300円/月

Professional Plan：都度お問い合わせ

06｜Refcome Engage

【特徴】

• シンプルで直観的なアンケート配信

設問内容は非常にシンプルかつ直観的なので、1～2分もかからずに回答ができます。また、メールで送信されたURLからアンケートに回答するため、面倒なログイン操作なども必要ありません。

• 独自の指標で組織の強みと弱みをを可視化

「人間関係」「組織風土」「職務内容」などの会社の状態と、職場に対する愛着や信頼度を表したeNPSの２つの観点から調査をおこない、数値化します。結果は部門ごとに見ることができ、数値の推移も把握することが可能です。

• コンサルティングを受けられる

アンケート結果から、コンサルタントが個別にヒアリングを実施します。また、社員を巻き込んで、改善アクションに繋がるワークショップを開催したりもします。

【価格】

都度お問い合わせ

＝アンケート＝

07｜従業員満足度調査ツール

【特徴】

• 活力を左右する要因に対する満足度を調査できる

「仕事自体と評価」「働く条件と環境」「会社へのロイヤリティ」の3つのカテゴリーでのアンケートを実施することができます。このカテゴリーは、それぞれ5つの「活力要素」を持っており、従業員の活力をより正確に把握することができます。

• 標準の質問だけでなく、独自の質問を追加可能

15の活力要素に対して5問ずつ、合計して75問の質問が用意されています。さらに、自社独自での質問を追加することもできます。10問まで標準料金で追加可能です。

• 細やかな分析と改善のヒントを提供

年齢・性別・部門・職階と雇用形態・職種の5つの属性に分けて活力要素を分析します。この分析で「優先改善要素」を特定し、どのようにアプローチすべきかのヒントも提供します。

【価格】

• 80万円（税抜）

※1社5,000人まで。それ以上はお問い合わせください。

08｜インプルーヴ

【特徴】

• 「早さ」と「安さ」の徹底

社内に課題があることを感じたとき、すぐに調査をして課題解決に繋げるため、迅速なツール提供をおこなっています。また、従業員満足度調査は一つの手段です。この調査によって、組織にさまざまな利益が生まれ、従業員満足度調査が広まっていくように、低価格にこだわっています。

• フルオーダーメイドの調査

組織の悩みをヒアリングした上で、調査すべきポイントを決定します。このポイントに沿って、自由に設問数や設問内容を設定することが可能です。また、集計結果をどのような形でアウトプットするかも選択できます。たとえば、「回答結果の一覧表が欲しい」「部門ごとの傾向をグラフで見たい」「データの集計だけをやって欲しい」など、さまざまな要望に対応します。

• 抽出した課題に対する調査も可能

従業員満足度調査だけでなく、そこから派生した課題（ワークライフバランス、ハラスメントなど）に対する調査も得意としています。単に調査を実施、分析して終わりではなく、その結果を活かしてさらに深い調査をおこない、対策を実施することが可能になります。

【価格】

都度お問い合わせ

09｜従業員満足度調査（ES調査）

【特徴】

• 「貴社の問題意識」を徹底的に取り込むカスタマイズ調査が可能

質問データベースは1,000問を超えます。他社調査結果をデータベースに蓄積し、多彩なノウハウをもっているので、問題意識や組織の状況にあわせて最適な調査設問の設計、分析手法を厳選して提案をうけることができます。

• 他社データと比較することで「現在の立ち位置」の把握が可能

従業員満足度調査の結果を他社の結果（数百社）と比較することで、現在の立ち位置を明らかにします。自社の現状把握に活用することができます。

• 初めての従業員満足度調査でも安心

初めての従業員満足度調査の場合は、特に重要なテーマを抽出した標準質問（70問）が用意されています。初めて実施する場合も安心して適切な調査を実施することができます。

【価格】

都度お問い合わせ

5. 従業員満足度調査支援ツールを選ぶポイント

従業員満足度調査支援ツールを選ぶときには、費用面や調査項目、調査頻度などのバランスを確認しましょう。
いくら使いやすいツールであっても、自社の従業員規模や予算に合っていなければ運用は難しくなります。小規模企業であれば従業員の人数に応じた料金プランが設定されているものが、大規模企業には固定料金制のものがおすすめです。
自社にとって必要な調査項目をカスタマイズできることも大切なポイントです。テンプレートを使った質問だけでは十分な調査はしにくいものです。確認したい項目を設定できるか、分析データに反映できるかといったポイントを見極めれば、適切なツールを選びやすくなります。

6. まとめ

従業員満足度調査は、従業員のリアルな声を集めることによって、生産性を向上させたり、企業の課題を発見したりすることができます。

実施にあたっては、目的を明確にし、実施の理由や必要性を十分に従業員に周知することが重要です。また、集めたデータはただ集計するだけでなく、適切な分析をおこない、施策に役立てましょう。

従業員満足度調査は組織の活性化に役立ちますが、実施のコストやノウハウの有無から、ツールを活用することも一つの手段です。メリットとデメリットを考慮した上で、自社で独自におこなうか、ツールを活用するかを判断しましょう。