評価制度への不満が発生する原因と対策を徹底解説 |HR NOTE

評価制度への不満が発生する原因と対策を徹底解説 |HR NOTE

評価制度への不満が発生する原因と対策を徹底解説

  • 組織
  • 人事評価

顔のついた積み木を重ねる

企業の方向性を示し、売上や利益を拡大する目的で導入される人事評価制度ですが、社員の不満が発生して困っている人事や労務担当者も多いでしょう。

 

この記事では、人事評価制度に関する不満の原因について解説します。

解決するための対策も紹介しますので、ぜひチェックしてください。

 

1. 評価制度への不満が発生する5つの原因

赤い背景に5

評価制度への不満が発生する原因としては、評価基準が不明確であること、フィードバックが足りないことなどが挙げられます。

 

それぞれの原因について詳しく見ていきましょう。

1-1. 評価基準が不明確

評価基準が不明確であることは、社員が不満を感じる大きな原因です。とくに数値で示すことができない項目の場合、評価基準が曖昧になってしまい、自分の評価に納得できない社員が増えるケースもあります。

たとえば、積極的に作業に取り組んでいる、スキルアップに励んでいるなどの項目の場合、成果を数値で表しにくく、評価基準も曖昧になりがちです。受けた評価と自己評価のギャップが大きいと不満が発生しやすく、モチベーションが低下する可能性もあります。

1-2. 評価に対するフィードバックが足りない

評価に対するフィードバックが足りないことで、不満が発生するケースもあります。低い評価をされた理由が納得できない、今後の改善点や課題がわからないといった不満が発生している場合は、フィードバックが不十分といえるでしょう。

1-3. 評価が昇給・昇格と連動していない

評価と昇給が連動しないことも、不満が発生する原因のひとつです。高く評価されているのに給与が上がらない、自分よりも評価が低いのに昇格している同僚がいるなどと、不満を感じる社員もいるかもしれません。

昇格や昇給は、社員のモチベーションを高める方法のひとつです。昇給・昇格と連動していない人事評価では、働くことへの意欲の低下を招きます。

1-4. 評価者の主観で判断している

評価に統一性がないと公平性を感じられず、納得感も得られません。評価者が人によって甘い評価をしている、業務内容は同じなのに指摘内容が前年と異なるといった場合は社員が不満を感じやすくなるため注意しましょう。

1-5. 評価指標が現実的ではない

評価指標が現実的でないことも、社員が不満を感じる原因のひとつです。時代の流れに合わせた目標が設定されていなかったり、目標となる指標に根拠がなかったりすると、目標達成に向けて進むことはできません。

クリアできない目標に対して受けた評価には、当然、不満が発生するでしょう。

2. 評価制度への不満を放置するリスク

虫眼鏡で覗く

評価制度への不満を放置していると、さまざまな問題が発生します。

2-1. 社員のモチベーションが低下する

自分の努力や成果が評価されていないと感じると、モチベーションが低下する可能性があります。頑張っても評価されない場合「その場だけ頑張ればいい」「最低限の労力でこなせばいい」といった考えになってしまいます。

 

チーム全体の生産性が低下する可能性もあるため注意しましょう。

2-2. 離職率の増加につながる

評価制度への不満を感じる社員は、転職を考え始めるかもしれません。自分のスキルや成果を正しく評価してもらえる職場で働きたいと考え、離職してしまう社員もいるでしょう。

抜けた人材を補填するため、新たな人材の育成コストが必要となり、企業としては大きな損失となります。

2-3. 訴訟を起こされる可能性もある

不当な評価を受けたと感じた社員による、不服申し立てにつながる場合もあります。訴訟などを起こされると、企業のイメージ悪化にもつながるため注意しましょう。

3. 評価制度への不満を解消するための対策

起床した女性

評価制度への不満を解消するためには、社員と対話したり、評価基準を明確にしたりすることが重要です。

 

それぞれの対策について詳しく見ていきましょう。

3-1. 丁寧なフィードバックを実施する

評価をフィードバックするときには、客観的なデータなどをもとに説明することが大切です。現状の成果や課題を共有しながら、次の目標設定や具体的な取り組みを話し合うとよいでしょう。

フィードバックにおいては、相互の納得や理解、目標に対する共通認識を持つことが重要です。対話や面談は短いスパンで定期的に何度も実施するとよいでしょう。

日常的にコミュニケーションを取ることで良好な関係性を保つことができ、将来に向けての目標やキャリアアップなどのサポートもしやすくなります。

3-2. 評価基準を明確にする

不満を解消するためには、評価基準を明確にすることも重要です。誰が見てもわかりやすく、納得しやすい評価基準を設定しましょう。

設定した基準については、すべての社員に公開しておく必要もあります。とくに数値化しにくい項目については注意しましょう。

3-3. 評価者の教育を実施する

評価者の教育を実施することも、不満解消の重要なポイントです。他人を評価することは難しく、公平かつ客観的に判断しているつもりでも、主観が入ってしまったり間違った成績をつけてしまったりするケースもあります。

公平な評価を実施するためには、評価基準を正しく理解することや、客観的な視点で適切に評価するスキルが必要です。評価制度に関する研修会を開催するなど、評価者としてのスキルを向上できる機会を設けるとよいでしょう。

3-4. 人事評価制度の目的や意義を共有しておく

人事評価制度を導入している目的を、すべての社員と共有しておくことも大切です。目的を知らせずに評価をすると、不満が発生しやすくなります。

評価制度を導入する目的としては、社員の強みや改善点を把握してスキルアップを促すこと、キャリアプランの作成につなげることなどが挙げられます。これらの目的や意義をすべての社員へ伝え、納得と理解を得ることが重要です。

 

どのように行動すれば評価されるのかが明確になれば、正しい方向に向かって業務に専念することもできます。

3-5. 定期的に人事評価制度を見直す

導入した当時は企業にマッチしていた評価制度でも、時代の流れによって合わなくなってしまっているケースもあります。業務の幅が広がったり社員数が増えたりしたことにより、適正な評価ができていない可能性もあるでしょう。

不満が多く発生している場合は、評価制度自体を見直すことも必要です。企業理念や時代と合わない項目、曖昧な表現の項目などは随時変更しましょう。

現在の企業のビジョンを組み込んだ評価制度に変更することで、適正な評価や社員のモチベーションアップにつながります。

4. 評価制度に対する不満を解消して社員のモチベーションを高めよう

複数で一枚の絵をつくる

人事評価に対する不満を放置していると、社員のモチベーションや生産性の低下につながります。さらに、優秀な人材の離職やサービスの質の低下、売上の減少につながる可能性もあるため、注意が必要です。

人事評価への不満を解消するためには、評価基準を明確にするとともに、時代の流れに合わせた制度の見直しをおこなうことも必要です。丁寧なコミュニケーションを通して、評価内容をフィードバックすることも忘れないようにしましょう。

人事業務に役立つ最新情報をお届け!メールマガジン登録(無料)

HR NOTEメールマガジンでは、人事/HRの担当者として知っておきたい各社の取組事例やリリース情報、最新Newsから今すぐ使える実践ノウハウまで毎日配信しています。

メルマガのイメージ

関連記事

リスキリングの第3段階〜経験を言語化し、仕事に紐づける〜|仕事旅行社 田中 翼

リスキリングの第3段階〜経験を言語化し、仕事に紐づける〜|仕事旅行社 田中 翼

HR NOTE読者のみなさん、こんにちは。仕事旅行社 代表取締役の田中です。 前回は、リスキリングの第2段階として、「自分探しと拡散のフェーズ」の重要性についてお話ししました。多様な価値観に触れることで視野を広げ、自分軸 […]

  • 組織
  • 人材育成・研修
2024.06.13
根本 慎吾
テレワークでのコミュニケーション活性化に!オンライン懇親会おすすめ10企画

テレワークでのコミュニケーション活性化に!オンライン懇親会おすすめ10企画

テレワークを実施していると、社員同士のコミュニケーションが少なくなりがちです。テレワークでも社員同士がコミュニケーションをとりやすくするための施策として、オンラインでの懇親会を開催する企業もあります。この記事では、オンライン懇親会で盛り上がる企画とその方法について紹介します。

  • 組織
  • エンゲージメント
2024.06.12
HR NOTE 編集部
「明治維新のような感覚だった」CARTA HD経営統合から5年、イチから再構築した人事制度のウラ側

「明治維新のような感覚だった」CARTA HD経営統合から5年、イチから再構築した人事制度のウラ側

2019年にアドテクノロジーやメディア事業等を運営するVOYAGE GROUPと、電通100%子会社でデジタルマーケティング支援を手掛けるサイバー・コミュニケーションズが経営統合し、CARTA HOLDINGSが誕生。 […]

  • 組織
  • 人事評価
2024.06.11
根本 慎吾
在宅勤務でも交通費支給は必要?経費削減をする方法について解説

在宅勤務でも交通費支給は必要?経費削減をする方法について解説

在宅勤務を導入する企業が増えてきましたが、導入する際は交通費の扱いを決める必要があります。在宅勤務でも交通費が発生する可能性はありますが、従来の支給を続けるか実費支給にするかを決めなければなりません。就業規則の変更や社会保険料の変更など法的な問題もあるので、慎重に交通費の支給方法を考慮しましょう。

  • 組織
2024.06.07
HR NOTE 編集部
在宅勤務を就業規則でどう定めるべき?具体例を紹介

在宅勤務を就業規則でどう定めるべき?具体例を紹介

在宅勤務を導入する場合、必要に応じて就業規則の変更をしなければなりません。どのようなケースで就業規則の変更が必要なのか確認しましょう。本記事では、在宅勤務に関する就業規則の内容や具体例、在宅勤務を導入するにあたって就業規則に記載すべき項目と記載例を解説します。

  • 組織
2024.06.07
HR NOTE 編集部

人事注目のタグ