評価制度のトレンド7選!各手法の特徴を詳しく紹介 |HR NOTE

評価制度のトレンド7選!各手法の特徴を詳しく紹介 |HR NOTE

評価制度のトレンド7選!各手法の特徴を詳しく紹介

  • 組織
  • 人事評価

人事評価

企業の人事による評価制度には多くの種類があります。現在トレンドとなっている人事評価制度を導入すれば、社内の活性化や業務効率化、生産性の向上が実現しやすくなります。
評価制度を取り入れるときには、自社の風土に合っているか、十分な効果が見込めるかといった点を冷静に分析しましょう。本記事では、評価制度の最新トレンドについて解説します。

【従業員の評価、適切におこなえていますか?】

人事評価制度は、健全な組織体制を作り上げるうえで必要不可欠なものです。
制度を適切に運用することで、従業員のモチベーションや生産性が向上するため、最終的には企業全体の成長にもつながります。

しかし、「しっかりとした人事評価制度を作りたいが、やり方が分からない…」という方もいらっしゃるでしょう。そのような企業のご担当者にご覧いただきたいのが、「人事評価の手引き」です。

本資料では、制度の種類や導入手順、注意点まで詳しくご紹介しています。
組織マネジメントに課題感をお持ちの方は、ぜひこちらから資料をダウンロードしてご確認ください。

人事評価のebook

ダウンロード

1. 評価制度のトレンド7選

矢印

まずは、最新の評価制度のトレンドをチェックしていきましょう。個々の評価制度がどんな企業に向いているのか、どんな場合におすすめなのかといった点についても詳しく解説します。

1-1. リアルタイムフィードバック

リアルタイムフィードバックは即時に相手のフィードバックを行う評価手法です。多くの場合、2週間や1ヵ月といった短いスパンでミーティングを設定します。
短い期間の中でフィードバックを行えば、状況に応じた柔軟な対処をしやすくなります。また、タイムリーに評価できるため目標や方向性のズレが起きにくくなるというよさもあります。
ただし、評価のスパンが短すぎると従業員の負担になってしまいます。適切な頻度でリアルタイムフィードバックを実施し、効果を高めていきましょう。

1-2. ノーレイティング

ノーレイティングとは従業員をレイティングせず評価する手法です。
従業員をSやA、Bといった階層に分けるような評価を導入している企業は少なくありません。しかし、レイティング評価には従業員のモチベーション低下が起きやすいという問題点があります。
ノーレイティングではランクを付けることなく、上司が部下に対して直接フィードバックを行います。対話の機会を多く設けることでコミュニケーションが活性化しやすくなるのが、ノーレイティングの大きな特徴です。

1-3. 360度評価

360度評価は、従業員をさまざまな角度から評価する制度です。上司に限らず、同僚やクライアントなどを交えて多角的な評価が行われます。
上司から見えていない部分の評価ができるなど客観性が高いのが360度評価のメリットです。お互いがお互いを評価することで当事者意識が高まりやすくなることや、パワハラやセクハラの抑止が期待できることも、360度評価ならではの特徴です。
ただし、お互いが評価者になるという特性上、お互いに甘い評価をし合う馴れ合いが起きてしまう可能性もあります。また、評価をきっかけに社内の人間関係が悪化するリスクもあるため、運用には十分な注意が必要です。

1-4. バリュー評価

バリュー評価は、従業員が会社の価値観や方向性を理解したうえでどれだけ行動できたのかを評価する人事評価制度です。
バリュー評価の特徴は、目標を達成したかというポイントだけでなく、そこに至る過程や積極性、行動力などを評価できる点にあります。企業の方針を浸透させたいときには、バリュー評価の導入が大きな効果を発揮してくれます。

1-5. ピアボーナス

ピアボーナスとは、同僚や仲間を意味するピア(peer)とボーナス(bonus)をかけ合わせた造語です。ピアボーナスは従業員同士が評価を実施し、状況に応じてボーナスとなる報酬を贈り合うという独特の評価制度です。
ピアボーナスでは、従業員からの評価によるポイントを溜めれば商品やお金に交換できます。お互いに褒め合うため職場の雰囲気がよくなりやすく、モチベーションの飛躍的な向上も見込めます。

1-6. OKR

OKRはObjectives and Key Resultsの頭文字を取った評価制度です。OKRでは達成目標とともに具体的な数値をともなう達成度を設定し、個人やチームが課題解決に取り組んでいきます。
チームのOKRを設定したあとには、個人のOKRへと細分化させて目標設定を行います。それぞれの目標をリンクさせることで、会社全体の目標を効率的に達成することが可能となります。

1-7. パフォーマンスデベロップメント

パフォーマンスデベロップメントとは部下の成長に着目する評価の手法です。上司と部下が高い頻度でミーティングの機会を設け、仕事の進捗のほかキャリアの方向性について話し合い、フィードバックにつなげていきます。
従業員の成長にコミットしたマネジメントを行うことには、従業員の成長を促す効果が期待できます。

2. 評価制度のトレンドを取り入れるメリット

白文字で書かれたメリット

人事評価制度のトレンドを導入すれば、組織全体の生産性向上が見込めます。さらに、人材の厳選がしやすくなるという大きなメリットも考えられます。
ここからは、評価制度のトレンドを取り入れるメリットをみていきましょう。

2-1. 生産性が向上しやすくなる

人事評価制度のトレンドを上手に取り入れれば、業務の効率化や生産性の向上が見込めます。
トレンドの人事評価制度には、個々の主体性を引き出してくれるようなものが数多くあります。また、正当に評価を行えば従業員のモチベーションを向上させることも可能となります。
従業員の成長につながるような人事評価制度を取り入れ、企業の生産性や業務効率をどんどんアップさせましょう。

2-2. 企業が求める人材を厳選できる

トレンドの人事評価制度には、個々の従業員を正当に評価できる仕組みが備わっています。新たな人事評価制度を取り入れることで年功序列などの旧態依然の評価がなくなるのも、大きなメリットのひとつです。
生産性の低い従業員は、新たな人事評価制度に共感できず反発することがあります。中には、評価の内容を理由として退職する従業員もいるかもしれません。しかし、生産性の低い人材が流出した場合でも、企業の方針に共感し成長についてこられる意欲のある従業員は残ってくれるケースがほとんどです。
転職活動中の人材に対し、人事評価制度をアピールすれば、企業の方向性に合う新たな人材の確保も実現しやすくなります。

3. 評価制度のトレンドを取り入れるデメリット

木 デメリット 黒い

評価制度のトレンドを取り入れることには多くのメリットがある一方、いくつかのデメリットも考えられます。とくに、モチベーション低下が起きやすくなるのは大きな問題です。
ここからは、評価制度のトレンドを取り入れるデメリットについてみていきます。

3-1. モチベーション低下が起きる可能性がある

人事評価制度の中には、従業員のモチベーションを削いでしまうようなものもあります。とくに、マイナスの評価が必要な人事評価制度は、従業員のやる気や企業への信頼感を薄れさせてしまうことがあります。
モチベーション低下を防止するためには、ポジティブな評価ができる人事評価制度を導入するなどの対処が必要です。

3-2. 従業員が反発する可能性がある

在籍する従業員からの反発が起きやすいのも、人事評価制度のトレンドを取り入れるデメリットです。
多くの企業には、これまで馴染んできた既存の評価体制があります。人事評価制度の急な変更は、長年在籍している従業員にとって大きな負担になるかもしれません。大きな反発が起きた場合、長期的に働いてくれた優秀な人材が流出するリスクも考えられます。
人材流出によって組織が弱体化するのを防ぐためにも、人事評価制度のトレンドを取り入れるときには導入理由や背景についてしっかりと説明したいものです。

とはいえ、そもそも前提となる基礎的な規定やマニュアルを策定していないという担当者の方もいらっしゃるのではないでしょうか。当サイトでは「人事評価の手引き」という資料を無料で配布しています。本資料では人事評価マニュアルを実際に策定する手順や、策定する際に必要な人事評価の基礎知識を網羅的に解説しており、マニュアルを作成するのに大変役立つ資料となっております。興味のある方はこちらから無料でダウンロードしてご覧ください。

4. 自社に最適なトレンドの評価制度を導入しよう

スマホで評価している

ビジネスのスピード感が重視される現代だからこそ、社内制度の見直しとして新たな評価制度を導入するのが効果的です。トレンドの評価制度を導入すれば、時代に即した適切な判断を行えるようになります。
ただし、いくらトレンドであっても自社に合わない評価制度を導入してしまっては思ったような効果が見込めません。
人事評価制度導入の目的や期待する効果を十分に検討し、自社に合った内容を厳選しましょう。

【従業員の評価、適切におこなえていますか?】

人事評価制度は、健全な組織体制を作り上げるうえで必要不可欠なものです。
制度を適切に運用することで、従業員のモチベーションや生産性が向上するため、最終的には企業全体の成長にもつながります。

しかし、「しっかりとした人事評価制度を作りたいが、やり方が分からない…」という方もいらっしゃるでしょう。そのような企業のご担当者にご覧いただきたいのが、「人事評価の手引き」です。

本資料では、制度の種類や導入手順、注意点まで詳しくご紹介しています。
組織マネジメントに課題感をお持ちの方は、ぜひこちらから資料をダウンロードしてご確認ください。

人事評価のebook

ダウンロード

--------------------

\4月24日限定開催!/
人事×ChatGPTの具体的な活用術術を紹介!

ChatGPTをはじめとする生成AIを業務に取り入れることで、業務時間の圧縮や業務量の削減が期待されます。

今回は、人事担当者の方が今日から使えるChatGPT活用術として、

組織開発に関するChatGPT活用を株式会社リーディングマークのプロダクト企画室副室長/AIエバンジェリストの今村健一郎氏に、

労務領域の業務に関するChatGPT活用を社会保険労務士の加藤秀幸先生にお話いただきます。

実際に使えるプロンプトを交えた実践的なノウハウもご紹介しますのでこちらから視聴予約をして、是非ご参加ください。

 

▷こんな方におすすめ!
・人事業務の担当者の人手が足りず困っていて業務効率を上げたい

・ChatGPTに興味はあるけれど、どんなことに使えばよいか分からない

・業務にChatGPTを取り入れたいが、イメージしているような回答が出てこない

 

▼当日の視聴予約はこちらから!▼
https://seminar.hrnote.jp/post/95

ChatGPTで変わる人事業務【実践編】

昨今のHR領域では、いかにAI・データの活用をおこなえるかが課題となっており、ChatGPTの登場により、ますます注目度が高まりました。
一方でChatGPTを業務に取り入れていきたいと考えている方の中には、

  • ChatGPTではどのような業務に取り入れられるのかわからない
  • 興味はあるものの、具体的にどの場面で活用できるのかわからない

などと考える方がいるのではないでしょうか。

本資料では、「ChatGPTの導入によって人事業務にどのような変化がでるのか」についてわかりやすく解説しています。
人事業務×ChatGPT活用について知りたい方は、ぜひご確認ください!

人事業務に役立つ最新情報をお届け!メールマガジン登録(無料)

HR NOTEメールマガジンでは、人事/HRの担当者として知っておきたい各社の取組事例やリリース情報、最新Newsから今すぐ使える実践ノウハウまで毎日配信しています。

メルマガのイメージ

関連記事

テレワークの規程や就業規則、ルールはどう作る?

テレワークの規程や就業規則、ルールはどう作る?

近年では、新型コロナウイルス感染症の流行や、働き方改革の影響を受け、テレワークを推進する企業は増加しています。テレワークの導入の準備を進めていくなかで、テレワークの規定や就業規則を新たに作らねばならないという企業も多いのではないでしょうか。当記事では、テレワークの規定や就業規則、ルールの作り方について徹底解説します。

  • 組織
  • ワークスタイル
2024.04.20
HR NOTE 編集部
テレワークの在宅勤務手当は必要?費用負担の相場を解説

テレワークの在宅勤務手当は必要?費用負担の相場を解説

テレワークを導入するにあたって、交通費や通信費、光熱費などの費用負担をどのようにするかという悩みを抱えている方は多いのではないのでしょうか。なお、従業員に費用負担させる代わりに、テレワーク手当を支給している企業もあります。

当記事では、テレワーク手当の相場や必要性、注意点、支給方法について解説します。テレワーク手当のルール作りに関する知識を深めたい方は、ぜひこの記事を参考にしてみてください。

  • 組織
  • ワークスタイル
2024.04.20
HR NOTE 編集部
テレワークガイドラインまとめ!厚労省・総務省のガイドラインを解説

テレワークガイドラインまとめ!厚労省・総務省のガイドラインを解説

この記事では、テレワークガイドラインの概要や、テレワーク導入のポイントについて解説しています。テレワークの実現に向けて取り組むべき項目を明確にするため、本記事を参考にしてください。

  • 組織
  • ワークスタイル
2024.04.19
HR NOTE 編集部
テレワークで気を付けたいセキュリティ!対策やツールを解説!

テレワークで気を付けたいセキュリティ!対策やツールを解説!

近年では、働き方改革や生産性向上、コスト削減、BCP対策など、さまざまな目的でテレワークを導入する企業が増加しています。テレワークを導入するメリットは数多くありますが、セキュリティに脆弱性があると、不正アクセスによる社外秘の情報の漏洩や改ざんなど、トラブルにつながることもあります。当記事では、テレワークにおけるセキュリティリスクやセキュリティ対策について徹底解説します。

  • 組織
  • ワークスタイル
2024.04.18
HR NOTE 編集部
テレワーク助成金・補助金の最新情報!個人事業主も申請できる補助金とは?

テレワーク助成金・補助金の最新情報!個人事業主も申請できる補助金とは?

近年、DX推進の一環としてテレワーク導入に関する助成金や補助金の制度が取り入れられています。申請しなければ助成金を受け取れないため、どのような制度があるのか知っておくことは費用の軽減につながるでしょう。
この記事では、2022年に受給できるテレワーク関連の助成金および補助金をまとめています。助成金を受け取るための取り組みを検討するためにも、ぜひ本記事を読んでみてください。

  • 組織
  • ワークスタイル
2024.04.18
HR NOTE 編集部

人事注目のタグ