ビジネスチャットを導入する際には7つの社内ルールが重要になる |HR NOTE

ビジネスチャットを導入する際には7つの社内ルールが重要になる |HR NOTE

ビジネスチャットを導入する際には7つの社内ルールが重要になる

  • 組織
  • 組織・その他

ビジネスチャットは社員同士のコミュニケーションを高めるうえで、最適なツールといえます。そんなビジネスチャットを社内で有効活用するためには導入時にルールを作っておくことが重要です。 そこで今回は、ビジネスチャットを運用するうえでの社内ルールや作らなくてはいけない理由について紹介します。

\HR NOTEが提供する無料ウェビナーの視聴予約を絶賛受付中!/

ビジネスチャット導入前に社内ルールを作るべき理由とは

社内でビジネスチャットを利用すると、コミュニケーションの活性化やより円滑な情報共有などに期待ができます。しかし、便利だからといってトップダウンで導入してしまうと、社内で利用が定着しなかったり、十分な効果がでなかったりと導入そのものが無駄になってしまう可能性もあります。ビジネスチャットを効果的に運用していくためには、運用ルールはしっかり決めておくとよいでしょう。

快適にビジネスチャットを利用するための7つの社内ルール

ここでは、ビジネスチャットを有効活用するために設けたいルールを7つ紹介します。このほかにも、自社の働き方に合わせた独自のルールを設けるのもおすすめです。 

  メールよりも、チャットを優先させる

ビジネスチャットは上述したように、コミュニケーションの活性化、スピーディーな連絡による業務効率の向上などに期待ができます。そんなビジネスチャットを導入すると、社内の連絡手段はメールとチャットになるでしょう。もちろんメールの利用のほうが適している場面もあるため、適切に使い分けをしつつ、チャットの連絡でも問題がない場合は優先的に利用していくと社内の定着も早まるでしょう。

投稿禁止事項を決めておく

チャットはメールよりも気軽に送信できるため、メールでは書かなかったようなことを書いてしまう社員がいるかもしれません。

例えば、共有事項や連絡事項に対する「かしこまりました」や「了解しました」などの返信だけのメッセージは投稿禁止にして、スタンプでリアクションをするという運用にすると良いでしょう。 発信者のメッセージに対して「かしこまりました」「了解しました」などの返事のメッセージが重なることで、最初に投稿したメッセージが流れてしまうことを防ぎ、遅れてチャットを見た人でもメッセージが確認しやすくなります。

新規ルーム作成は管理職が担当する

チームごとや部署ごとでチャットを分ける際には、ツール内でルームを作ります。このとき、ルームを作る行為は管理職が担当するようにしましょう。誰でもルームを作れるようにしていると、それぞれが勝手に独自のルームを作ってしまい、管理するのが大変になってしまう恐れがあります。管理職がルームを作ることで管理しやすくなり、ルームの乱立を防ぐことができます。

ルーム内のメンバーには必要に応じた権限を付与する

グループチャットに参加しているメンバーにはそれぞれ権限付与をおこなうことができます。新たなメンバーを招待できる権限や閲覧のみできる権限などです。必要に応じて適切な権限を付与するすることで誤ったメンバーが参加されたり、必要のない通知が届いたりといったことを防ぐことができます。

無駄な雑談・挨拶はできる限り省く

チャットツールは便利なものですが、ビジネスにまったく関係ない雑談は極力控えるようにしましょう。もちろん、ちょっとした雑談であれば社員の仲を深めるうえで役立ちます。しかし、あまりにも雑談が長すぎると仕事が進まず、効率化にもつながりません。

また、「お疲れ様です。〇〇事業部の△△です」といったメールの定型文も、2回目以降は省略するなどコミュニケーションの円滑さを優先しましょう。そのような定型文は、メールよりも迅速にやり取りできるというチャットツールのメリットを無駄なものにしてしまう可能性があるためです。

メッセージの送受信をおこなう時間帯を制限する

メッセージの送受信をおこなう時間帯を制限しておくことで、出勤前や退勤後の対応を減らすことができます。時間や場所を問わず容易にメッセージを送ることができるがゆえに、業務時間外でも業務の対応をしなければいけないといった事案が生じかねないため、利用の時間帯を制限することは大切です。

明文化して誰でも使いやすくする

上記で紹介したようなチャットツールの気を付けるポイントや使い方などは明文化しておくことで、社員全員がチャットを上手く使いこなせるようになります。もしルールが明文化されていない場合、どのようなことに気をつければよいのか曖昧になってしまう恐れがあります。決定したルールは明文化するなどして社内全員が共通認識を持っておくことが大切です。

ビジネスチャットと同時に進捗・タスク管理ツールの導入もおすすめ

ビジネスチャットを導入する際は、あわせて進捗・タスク管理ツールの導入もおすすめです。進捗・タスク管理ツールも導入することで、業務の進捗が管理しやすくなります。例えば、タスク管理ツールで仕事の優先順位を決めた後にビジネスチャットでチームに共有することで、円滑に情報を伝えられます。

社内ルールを守ってビジネスチャットを快適に使おう

ビジネスチャットをトラブル無く有効活用するためには、社内ルールが必要です。もしこれからチャットツールを導入しようと考えているのであれば、上記で紹介したルールを参考にしつつ、自社の働き方に合うものを作ってみてください。 

--------------------

\7月26日(金)開催!豪華ゲスト登壇!/
今こそ知っておきたい「人事データ活用」の具体的なノウハウをご紹介!

組織改善に必要な人事データを収集・活用して組織変革を促す「HRDX(人事DX)」。しかし、多くの企業が「具体的にどうやって人事データを活用していけば良いかわからない」といった悩みを抱えているのではないでしょうか?

今回のHRDX CAMPでは、人事データ活用に関する有識者3名をお招きし、人事データ活用の具体的な方法や実践事例を解説します。無料で視聴できますので、この機会にぜひご参加ください。

【こんな方におすすめ!】

  • 人事データ活用が重要だとは思っているが、具体的な進め方のイメージができない
  • 既に人事システムを導入はしているが、使いこなせていないように感じている
  • 「戦略人事」や「ピープルアナリティクス」といった内容に興味がある

人事業務に役立つ最新情報をお届け!メールマガジン登録(無料)

HR NOTEメールマガジンでは、人事/HRの担当者として知っておきたい各社の取組事例やリリース情報、最新Newsから今すぐ使える実践ノウハウまで毎日配信しています。

メルマガのイメージ

関連記事

社内副業とは?制度を形骸化させない、効果的な社内副業制度導入と運用に必要なステップとは

社内副業とは?制度を形骸化させない、効果的な社内副業制度導入と運用に必要なステップとは<事例つき>

社内副業とは、社員が本来の仕事に加えて、同じ会社内で別の仕事やプロジェクトに取り組むことを指します。最近では、大手企業を中心に社内副業を導入するケースが増えています。例えば、日立、KDDI、ソニー、リコー、パナソニック、 […]

  • 組織
  • ワークスタイル
2024.07.17
松野天音
人事が主導するプレゼンティーズム対策とは⑤~紫外線対策と眼精疲労

人事が主導するプレゼンティーズム対策とは⑤~紫外線対策と眼精疲労

前稿では、日本人の約3割が抱えていると言われる「頭痛」対策についてお伝えしました。今回は、日本では1,200万人以上と言われるドライアイ患者や、紫外線対策と眼精疲労についてお伝えします。 近年の日本の夏は猛烈な暑さになっ […]

  • 組織
  • エンゲージメント
2024.07.10
松野天音
リスキリングの仕上げとなる第4段階!学びを実践につなげるためのポイント|仕事旅行社 田中 翼

リスキリングの仕上げとなる第4段階!学びを実践につなげるためのポイント|仕事旅行社 田中 翼

みなさん、こんにちは。仕事旅行社の田中です。「リスキリングの4つのフェーズ」について、これまで連載させていただきましたが、ついに今回で最終回となります。長い間おつきあいいただき、ありがとうございます。 さて、今回は「学ん […]

  • 組織
  • 人材育成・研修
2024.07.03
根本 慎吾
テレワークで業務管理を効率化するには?

テレワークで業務管理を効率化するには?

近年では、働き方改革や新型コロナウイルス感染症の影響を受け、テレワークを導入する企業が増えています。テレワークを導入するうえで、どのように業務管理をおこなえばよいか悩まれている方もいるかもしれません。
当記事では、テレワークでの業務管理における課題やその対処方法について解説します。テレワークの導入を検討中の方や、テレワークの業務管理を効率化したいと考えている方はこの記事を参考にしてみてください。

  • 組織
  • ワークスタイル
2024.06.28
HR NOTE 編集部
テレワークでよくあるトラブルとその解決策を紹介!

テレワークでよくあるトラブルとその解決策を紹介!

近年では、働き方改革の影響も受けて、テレワークを導入する企業は増加しています。テレワークのメリットは理解しているけれど、トラブルの発生を恐れて、導入に踏み切れていないという企業もあるのではないのでしょうか。当記事では、テレワークのトラブルとその対処方法について具体的に紹介します。

  • 組織
  • ワークスタイル
2024.06.28
HR NOTE 編集部

人事注目のタグ