「従業員があると嬉しいと感じる福利厚生ランキングは？」
「従業員満足度を高める福利厚生にはどのような特徴がある？」
上記のような疑問をお持ちではないでしょうか。従業員のニーズにマッチした福利厚生の導入は、離職防止や採用ブランディングにつながります。現代では、企業で働くすべての人の多様性を尊重した、公平さを感じられる福利厚生が人気です。
本記事では、従業員が「あると嬉しい」と感じる福利厚生制度をランキング形式で紹介します。従業員満足度の高い制度を導入し、人材確保につなげたい方はぜひ参考にしてください。
1. あると嬉しい福利厚生ランキングTOP10
従業員にとって「あると嬉しい」福利厚生ランキングは以下のとおりです。
- 1位：家賃補助・住宅手当
- 2位：特別休暇
- 3位：旅行・レジャーの優待
- 4位：社員食堂・食事補助
- 5位：スポーツクラブなどの利用補助
- 6位：資格取得・教育支援
- 7位：保養所
- 8位：生理休暇
- 9位：慶弔金の支給
- 10位：通勤手当
それぞれの内容とあわせ、導入のメリットや留意点を紹介します。
参考：あったら嬉しい人気の福利厚生ランキング！働く男女501人アンケート調査結果から徹底解説｜Biz Hits
1-1. 1位：家賃補助・住宅手当
家賃補助・住宅手当は、社宅や寮の貸与、賃貸料の補助などを通じて従業員の暮らしをサポートする制度です。毎月の生活費に大きく影響するため、住宅に関する手当は多くの従業員から求められています。
厚生労働省の調査によると、家賃補助（住宅手当）の平均支給率は47.2％でした。支給率と企業規模の関係は以下のとおりです。
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調査計 |
47.2％ |
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1,000人以上 |
61.7％ |
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300～999人 |
60.9％ |
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100～299人 |
54.1％ |
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30～99人 |
43.0％ |
小規模組織においては、家賃補助（住宅手当）の導入が他社との差別化になると考えられます。従業員の生活をサポートし、暮らしの安定につなげることは、人材確保の面で役立つでしょう。
1-2. 2位：特別休暇
特別休暇とは、企業が独自に定められる法定有給休暇以外の休暇のことを指します。特別休暇の具体例は以下のとおりです。
- 夏季休暇
- リフレッシュ休暇
- アニバーサリー休暇
- ボランティア休暇
従業員にとっての「特別な日」に休暇を与えることで、業務のモチベーション維持・向上に役立ちます。ユニークな特別休暇は、会社の個性やアイディア性の象徴となり、採用ブランディングにもつながるでしょう。
1-3. 3位：旅行・レジャーの優待
従業員の余暇を充実させるための制度です。レジャー施設の優待券配布のほか、アウトソーシングサービスを利用して各従業員に好みの制度を選択させている企業もあります。アウトソーシングを活用すれば、企業独自に手配をおこなう場合と比較して導入・運用管理コストを削減可能です。
旅行・レジャーの優待に関する近年のトレンドとして、環境庁が推進する「ブレジャー制度」が挙げられます。ブレジャーは仕事（Business）とレジャー（Leisure）を組み合わせた、出張先で余暇を楽しむことを指す造語です。
従業員はブレジャー制度を活用することで、往復の交通費の負担を軽減しながら観光・レジャーを楽しめます。自社の特性にあわせてブレジャー制度を導入すれば、特色ある企業としてのアピール材料になるでしょう。
参考：「新たな旅のスタイル」ワーケーション＆ブレジャー｜環境庁
1-4. 4位：社員食堂・食事補助
家賃補助と同様、生活費に直結する食事関連の補助もニーズの高い福利厚生制度です。社員食堂設置のハードルが高い場合は、食費の一部負担やアウトソーシングの活用など、導入しやすい方法を検討してみましょう。
従業員からの要望が多い制度にもかかわらず、社員食堂・食事補助の導入企業はわずか約2割との調査結果もあります。食事に関するサポート体制を整備できれば、人材確保における強力な武器になるでしょう。
参考：ビジネスパーソンのランチ実態調査｜エデンレッドジャパン
1-5. 5位：スポーツクラブなどの利用補助
健康意識の高まりを反映し、スポーツクラブの利用補助が5位にランクインしています。企業がスポーツジムと法人契約を結ぶことで、従業員に法人会員価格での施設利用を促す制度です。
経済産業省は、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することを「健康経営」として推奨しています。「健康経営優良法人」の認定企業は年々増加傾向にあり、健康増進にかかわる制度の整備は昨今のトレンドだといえるでしょう。
1-6. 6位：資格取得・教育支援
資格取得に必要な費用を負担、または取得後のお祝い金を支給する制度です。勉強休暇や短期出向支援など、より長期スパンで従業員のスキルアップを支援している企業もあります。
人材のスキル向上による業績アップが実現しつつ、従業員のニーズも満たせる福利厚生制度です。
1-7. 7位：保養所
保養所とは、社内研修や従業員の保養のために企業が用意する施設のことです。福利厚生の一環として、従業員と家族は保養所を格安料金で利用できます。「子どもと安く旅行したい」「気軽に宿泊したい」などの要望を満たすうえで最適な制度です。
施設の保有には維持管理コストがかかることから、全国の保養所は年々減少傾向にあります。従業員のニーズを満たすうえでは、契約保養所（法人会員制度がある保養施設）を利用して管理費用・人的リソースを削減する方法も有効です。
1-8. 8位：生理休暇
生理休暇は、労働基準法によって定められた法定休日です。従業員から請求があった場合、企業は必ず休暇を与えなければなりません。
しかし、女性労働者のうち、令和2年度中に生理休暇を請求した人の割合はわずか0.9％でした。制度は存在していても「利用しにくい」と考える従業員が多いことがうかがえます。
生理休暇分の賃金を付与するかどうかは各企業の判断とされており、有給とする企業の割合は29％でした。女性が生理休暇を申請しやすい環境を構築し、有給休暇として付与することが「女性の働きやすさ」のアピールにつながるでしょう。
参考：令和2年度雇用均等基本調査の概要（事業所）｜厚生労働省
1-9. 9位：慶弔金の支給
冠婚葬祭や病気・ケガのお見舞い時に慶弔金を支給することで、従業員と家族に寄り添う意思を伝える制度です。2017年の少し古い情報ですが、慶弔見舞金制度は86.5％の企業で導入されているため、従業員は「ないと不満」と感じる可能性があります。
他社との差別化を図るうえでは、子どもの入学祝いやペット弔慰金など、ユニークな慶弔金の支給を検討することも一つの方法です。
参考：企業における福利厚生施策の実態に関する調査―企業／従業員アンケート調査結果―｜独立行政法人 労働政策研究・研修機構
1-10. 10位：通勤手当
通勤手当を導入する企業の割合は92.3％（2020年2月時点）と、非常に一般化している制度です。非課税限度額内での支給は、大多数の企業でおこなわれています。
駐車場や駐輪場代を含めて通勤手当を支給することで、他社との差別化につながるでしょう。事業所の立地や従業員の交通手段などを加味し、必要性を総合的に判断することが大切です。
2. 従業員満足度が高い福利厚生の特徴は？意識すべき昨今のトレンド
従業員満足度が高い福利厚生には、以下の特徴があります。
- 女性従業員の視点を考慮している
- 多様な価値観や働き方を支援している
- 企業の独自性やユニークさを象徴している
上記のランキング結果と昨今のトレンドをふまえながら、それぞれの詳細を解説します。
2-1. 女性従業員の視点を考慮している
従業員満足度が高い福利厚生は、女性従業員の視点を考慮していることが特徴です。
社会全体のトレンドを、「育児関連の法定福利費用」の推移で確認してみましょう。家庭と仕事の両立を求める声は年々高まっており、女性が長く働ける環境の整備が急務であることがわかります。
以下は、女性の視点を考慮した福利厚生として導入事例のある制度です。
- 育児・介護休暇
- 短時間勤務
- 不妊治療の補助金給付
- 子ども看護休暇
- 社内託児所・提携託児所
制度を導入するだけではなく、利用しやすい環境整備も同時におこないましょう。申請しやすい職場の雰囲気作りや、上層部からの取得推進など、管理者側が率先して対策を講じることが大切です。
女性の利用率向上によって制度の有用性が高まることが、結果として従業員満足度の向上につながります。
2-2. 多様な価値観や働き方を支援している
多様な価値観や働き方を支援する制度は、従業員満足度の向上に貢献します。性別や年齢、ライフステージなどにかかわらず、あらゆる従業員のニーズを満たす福利厚生の整備が求められているのです。
一例として、「文化・体育・レクリエーション費用の推移」を見てみましょう。組織の大多数が利用する前提でハコモノ（施設）を所有する企業は減少傾向にあり、補助・サポート関連費用の比重が高まっています。
それぞれの従業員が必要なものを、必要なときに選択できる福利厚生がトレンドであることがうかがえます。
画一的な価値観にとらわれず、全従業員の個性を尊重できる制度を充実させましょう。多様なニーズを満たすことが優秀な人材の確保、ひいては企業の持続的な成長につながります。
2-3. 企業の独自性やユニークさを象徴している
企業の独自性やユニークさを象徴する福利厚生は、従業員満足度を高めます。就職市場での競争力向上や従業員のモチベーション向上を目的とした、個性的な福利厚生が近年のトレンドです。
実際に企業で導入されている、ユニークな福利厚生の具体例を見てみましょう。
- 予防接種費用の負担
- 海外旅行費の一部支給
- 勉強休暇
- 副業支援
- 産前通院休暇
- 認可外保育園の費用補助
- 介護サービス費用補助
- PC周辺機器の購入費用補助
- フリードリンク・お菓子
特に、プライベートの活動を支援する制度（休暇や費用補助など）は、大多数の従業員に求められている福利厚生の一つです。ニーズの高い制度に企業独自のアレンジを加えることで、従業員の満足度を高めつつブランディング効果も狙えます。
3. 「あると嬉しい」福利厚生は従業員目線で検討しよう
従業員満足度を高めるためには、多種多様なニーズに応える福利厚生制度の整備が必要です。特定の人のみがメリットを享受することのないよう、全従業員が自身に必要な支援を選択できる体制を整えましょう。
本記事で紹介した「あると嬉しい」福利厚生ランキングを参考に、自社の実態にマッチした制度の導入を検討してみてください。
