こんにちは、Mental-Fitです。
当社は日本全国の人事担当者315人を対象に「テレワーク実施後の従業員のメンタルヘルスの状況に関する調査」を実施しました。
※調査データの引用・転載の際は、必ず「出典：Mental-Fit リサーチ（株式会社SEN）」と明記いただけますようお願いいたします。引用・転載先がWebページ（メディア/ブログ等）である場合には、該当記事のURLをリンクしてご掲載ください。
- 調査対象：日本全国の人事担当者
- 調査期間：2021年10/22 〜10/25
- 調査方法：Webアンケート
- 有効回答者：テレワーク実施中の企業で労務管理業務を行っている全国の人事担当者315名
- 調査内容：テレワーク開始後の従業員のメンタルヘルスの状況やストレス対策について
目次
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1.人事約6割が、テレワークを導入して以降、従業員のメンタル不調の増加を実感
現在テレワーク実施中の企業の人事担当者に、テレワーク導入後の従業員のメンタルの不調が増加したかどうかについてアンケートを取ったところ、20.7%が「かなりそう思う」、39.0%が「ややそう思う」と回答。全体として人事担当者の約6割が従業員のメンタル不調を実感しています。
2.従業員のメンタル不調を実感する人事のほぼ100%が対策の実施に前向き
①の質問で従業員のメンタルの不調を実感すると答えた人事担当者に、従業員向けのメンタルヘルスケア対策の実施状況を聞いたところ、66.0%が「すでに実施している」、25.0%が「実施していないが、実施を検討している」、8.5%が「実施も検討もしていないが、必要性は感じている」と回答。人事担当者のほぼ全員がメンタルヘルスケアについて前向きであることがわかりました。
3.企業が実施するメンタルヘルス対策 第1位は「組織内コミュニケーションの活性化」
メンタルヘルスケア対策について、②の質問で「すでに実施している」「実施していないが、実施を検討している」「実施も検討もしていないが、必要性は感じている」と前向きな回答をした人事担当者に、具体的に実施、または検討をしているメンタルヘルスケア対策を聞いたところ、61.0%が「組織内コミュニケーションを増やす」、59.4%が「ストレスレベルに関する問診・アンケート」、51.3%が「産業医による面談・診療」、40.6%が「勤務時間を制限する」、32.6%が「運動習慣づくり」、16.0%が「マインドフルネスやヨガのオンライン研修」と回答。
タレントマネジメント系のサービスをはじめ組織内コミュニケーションを活性化させようとする試みが目立つ一方、マインドフルネスやヨガ等、ストレッサーに対して個人のレジリエンスを高める取り組みは、まだ主要なポジショニングを取れていないことがわかりました。
もちろん、自然にこういった流れが出来れば大きな問題やリスクにはならないでしょう。
また従来のストレス・マネジメントとは、単に職場のストレス要因の排除のみを指すことが多い概念でした。しかし現代においては、従業員自身によるセルフケアの重要性が認識されるようになったため、ストレス低減と生産性向上を同時に担うような施策が求められています。
4.新しい働き方が生まれる時代は、新しいストレスが生まれる時代
2019年12月初旬、新型コロナウイルスの感染がはじめて報告されました。緊急事態宣言やまん延防止措置等で、政府からの呼びかけが連日行われるようになり、当たり前だった日常から大きく状況が一変しました。そのため、戸惑いや不安、ストレスを抱えている人が急激に増加しました。ましてや、医療に携わる仕事や業務上多くの人と接する仕事に従事する人であれば、その心理的負担は計り知れません。
5.人事の半数以上が「マインドフルネス」に対して十分な理解を持っていない
マインドフルネス(mindfulness)とは、思考、感情、身体的感覚などの現在の経験への気づきを高める瞑想法で、科学的・医学的な研究により効果が最も実証されている瞑想の1つです。
もともとは1970年代後半にアメリカ、マサチューセッツ大学の分子生物学者であるジョン・カバット・ジンが過去に禅を学んだ経験から「マインドフルネスストレス低減法」を開発したことが由来となっています。
③の質問においてメンタルヘルス対策として「マインドフルネスやヨガのオンライン研修」を実施・検討している割合は全体の16.0%であったが、そもそも「マインドフルネス」という言葉を知っているかを問うたところ、15.9%が「全く知らない」、40.0%が「言葉だけ知っている」と回答。全体の55.9%がマインドフルネスに対して十分な理解を持っておらず、現状、メンタルヘルス対策の施策候補としてなかなか挙がってこない状況であることがわかります。
6.「マインドフルネス」の印象の約3割は「スピリチュアル」
⑥の質問において、マインドフルネスについて「全く知らない」「言葉だけ知っている」と回答した人事担当者にマインドフルネスの印象を聞いたところ、34.1%が「心理療法」、33.0%が「リフレッシュ」と大多数は正しいイメージを持っていたことがわかりました。
一方、28.4%が「スピリチュアル」、24.4%が「自己啓発」という印象を持っており、いまだにマインドフルネスに対して「非科学的アプローチ」というイメージが根強いことがわかりました。
7.人事7割以上が「マインドフルネスの科学的効果」に興味
「マインドフルネスの科学的効果や導入事例」に対して、30.6%が「とても興味がある」、43.8%が「やや興味がある」という回答を得られました。⑦の結果からもわかるように、マインドフルネスに対して「非科学的」という印象を持つ割合は確かに高いという現状があります。
一方、Google社が社員向けに実施している「心」に関する独自の研修「サーチ・インサイド・ユアセルフ（SIY）」等、海外ではその効果が実証され始めてきており、人事担当者の7割以上がその科学的効果や事例について興味関心を抱いています。
実際にマインドフルネスが広く注目されるようになったのは、理論的な枠組みと実証データが示されたことや、脳科学的な研究でマインドフルネスが脳の機能と構造に変化を与えることが明らかになったからです。
日本では古来、「座禅」や「茶道」といったマインドフルネスとも言うべき行為が日常に中に溢れていましたが、現在メンタルヘルスケアの領域においては世界の中で大きく遅れをとっています。
欧米では当たり前に取り入れられているメディテーションやカウンセリングについても、「病んでいる」「宗教っぽい」という印象を持つ人がいまだに多いのも事実です。もしメンタルヘルスケアに関する正しい情報発信がなされれば、近年筋トレ等のフィットネスが習慣化されたように、メンタルを鍛える習慣や文化が醸成されていくでしょう。
※調査データの引用・転載の際は、必ず「出典：Mental-Fit リサーチ（株式会社SEN）」と明記いただけますようお願いいたします。引用・転載先がWebページ（メディア/ブログ等）である場合には、該当記事のURLをリンクしてご掲載ください。
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