【インドネシア人採用】オンライン面接の導入|面接の手引き|HR NOTE

【インドネシア人採用】オンライン面接の導入|面接の手引き|HR NOTE

【インドネシア人採用】オンライン面接の導入|面接の手引き

  • 編集部より

現在インドネシアではまだ地域によって、PSBB(大幅な外出制限)が解除されていないこともあり、採用活動をスタートしたものの、コロナの影響がでる前のようにスムーズな選考プロセスを行えず、今まで以上に手間と時間がかかってしまっている会社もあるのではないでしょうか。今回は、PT Reeracoen Indonesiaが実施したアンケート結果をもとに、2020年6月現在のインドネシアの採用状況やオンライン面接のメリット・デメリットについてお伝えします。

インドネシアの採用活動状況と今後の動き

現在の採用状況に関しては、アンケート結果によると下記のような結果で、約8割の企業が採用活動を見送りとされているようです。

  • コロナの影響により採用計画を見直し:21%
  • 採用活動を一時中断しており、状況の回復後に再開予定:31%
  • 現在も採用活動中:12%
  • 現時点の採用予定なし:36%

しかし、今後の採用戦略としては、増員または欠員の際には新規採用を行うとする企業が6割以上の回答でした。今後、様子を見ながらにはなるとは思いますが、徐々に採用マーケットも回復してくるものと思われます。とはいえ、業績の影響を受け、整理解雇を進めている企業も多いようです。最近では、配車サービスを提供している大手企業も社員の9%にあたる430名の解雇を進めているというニュースもあり話題になっていました。

新しい採用方法|オンライン面接の実施について

4月末に行ったアンケート結果では、オンライン面談を実施していると答えた企業は13%のみでしたが、今回は31%の企業が「実施している/する予定」と答えており、採用活動のオンライン化が進んでいることがわかります。日本でも採用面接のオンライン化がかなり進んでおり、採用企業・求職者双方から「時間・工数の短縮」「日程調整のしやすさ」等の点でポジティブな意見が多く出ております。

実際、PT Reeracoen Indonesiaが、2020年4月に取り扱った顧客先での面接のうち、8割以上はオンラインによる面接だったそうです。このようにインドネシアでも、PSBBによる規制が敷かれる中、オンライン面接の導入を進める動きが急速に進んでいますしかしながら、やはり最後は対面してからという企業は多く、一次面接などはオンラインで行い、最終面接のみ対面で行うケースが非常に増えているようです。

オンライン面接に踏み込めない企業の意見とは

オンライン面談を実施しない/する予定はないと答えた企業は、実施している/する予定と答えた企業と同数で、まだまだ普及はしきっていないことも見受けられます。理由として、『オンラインでは判断できない』、『候補者から得られる情報が少ない』などが挙げられています。確かに、画面越しでは人間性や相手の本心を把握しきることは難しく、面接官としてのスキルも必要になってくる場合があることでしょう。

オンライン面接を実施することのメリット・デメリット

メリット1:応募数の担保・増加

PSBBによる外出規制だけでなく、そもそも外出して人と会うこと自体に抵抗や不安を感じている求職者の方が多くいらっしゃいます。そのため、対面面接のみの対応であれば、応募を見送るという判断をする求職者も多くいます。

メリット2:優秀な人材の確保

すでに解雇や人員整理に踏み込んでいる企業も多くあり、こんな状況だからこそ、いつもはあまり転職市場に現れないような優秀な方も多くお見受けしています。また現在、自宅待機となっている方も多いので、日程調整がいつもよりスムーズに進む場合が多いです。そして、スピーディーに選考に進めることで、タイミングを逃さず採用できます。

メリット3:面接官の育成に役立つ

オンライン面接ツールには、録画機能が付いているサービスもあります。そのため、面接の様子を録画し、面接官の振り返りをし、面接官としての経験が浅い方向けに面接のイメージを付けさせ、人事のスキルアップに繋げることもできるでしょう。

※ただし、面接の録画データの管理には注意してください。面接を録画する際には求職者に一言その旨伝えておきましょう。

デメリット1:人間性などの特徴が掴みづらい

相手の反応や表情などがつかみにくいという一面があります。これに関しては、直接顔を合わせる対面面接にアドバンテージがあるといわざるを得ません。ミスコミュニケーションが生じないよう、オンライン面接システムの特性を理解し、あらかじめ質問内容に回答しておいてもらう、質疑応答の役割をハッキリさせるなど、対応策を練っておく必要があるでしょう。

デメリット2:通信トラブルが起こる可能性がある。

インドネシアにおいては、まだ通信状況が不安定な部分もある為、音声や映像に不具合が出る可能性はどうしても拭いきれません。まずは、人為的なミスをなくすために、システム・ツールの使い方を理解することと、面接の前に一度社内で繋いでテストしてみるなどの対策が必要となってきます。

オンライン面接のお勧めのツール3選

1.Skype

マイクロソフトが提供するSkypeは、ほとんどの機能を無料での利用が可能です。企業側、求職者ともにアカウントの開設が必要になりますが、世界的にも知名度が高く、利用者が多いのも特徴の一つです。チャット機能や画面共有機能もあるのでオンライン面接に向いているビデオ通話アプリで、弊社でお手伝いしているウェブ面接も半数以上はSkypeを用いた面接です。

2.Zoom

Zoomはズームビデオコミュニケーションズが提供しているWeb会議サービスで、この外出規制期間で知名度がかなり上がりました。パソコンとスマートフォンのどちらからでも利用できます。無料アカウントを発行した後、Web会議用のURLが発行されるので、求職者は個人アカウントを発行することなく、URLにアクセスするだけでオンライン面接に参加できます。

※1回の接続に制限時間があるため、面接が長引く際は再接続が必要になります。

3.Google ハングアウト

Googleハングアウトは無料で使えるビデオチャットシステムです。Googleアカウントがあればすぐに繋がることができます。Gmailを使っている人も多いので、簡単に使用開始できるツールの一つです。もちろん、画面共有やテキストチャットも使うことが出来ます。

オンライン面接での注意点

1.場所

PCのWebカメラは、思った以上に広く周りを映し出しています。これはマイクに関しても同様で、周囲の音を拾い聞き取りづらくなってしまいます。ご自宅からオンラインで面接を実施される際も、ご家族の方などとは離れ静かな個室で行われることをお勧めします。

2.通信環境やツールの使い方

通信状況などはどうしようもない部分もありますが、使い方・接続方法は、事前にきちんと把握しておいたほうがよいでしょう。特に、面接の開始方法が求職者に伝わっておらず、面接のスタートに時間がかかってしまうことが多いようです。

3.面接時の服装や態度

気軽に行えるオンライン面接であっても、対面面接と同様、面接にふさわしい服装や髪型、マナーを心がけ、面接に臨む態度にも気を配るべきです。カメラ越しとはいえ、油断した身だしなみや態度は相手に伝わってしまうものですので、いつも通りの服装やマナーでご対応ください。

オンライン面接で本質をつかむための質問

「オンライン面接を行う上での懸念点」で最も多く上がったのが、『求職者の本質、人間性などを見抜き判断するのが難しい』という点です。確かに、ちょっとした仕草や表情の動きなども見えづらい為、その点は対面面接に劣ります。その為、いつもの対面面接以上に、人間性や考え方の本質を突く下記のような質問をしてみてはいかがでしょうか。今後の面接の中で、ぜひ参考にしてみてください。

(1)価値感

「何のためなら、苦境においても仕事を頑張れますか?」
「あなたが一番パフォーマンスを出しやすい働き方・仕事内容は?」

(2)ヒューマンスキル

「苦手な上司や同僚と意見が対立した時、どのように対処しますか?」

「チームメンバーや顧客とトラブルが起きた時、相手にどのように接しますか?」
「社内や顧客からのあなたへの評価と、それに対する感想を教えてください。」

(3)職務適正

「これまでの経験から募集職種へ活かせるあなたの強みは?」

「あなたのキャリアプランにおいてこの募集職種のどこが魅力的でしたか?」

(4)人柄・性格

「筋の通った主張、気持ちが込められた主張、どちらに心を動かされますか?」
「新しいことに取り組むとき、独創的に自由に取り組む方が好きですか? それとも秩序立てて物事を進める方が好きですか?」

(5)ストレス耐性

「これまで最大の困難は? それをどのように乗り越えましたか?」

(6)自己研摩意欲

「最近面白かったニュースやコンテンツは? またその理由は?」

「数年後にやっていたいことは?それはどうして?」

(7)懸念事項の把握

「入社にあたり、これだけは譲れないということはありますか?」

「前職から転職活動を始めた理由は、どういったところに原因がありましたか?」

まとめ

いかがでしたでしょうか。コロナの影響を受けて、急にリモートワークが始まり、業務プロセスがオンラインでできるように移行している企業も多いかと思います。このように毎日少しずつ状況が変わっていく中でうまれた、新しい考え方・働き方にあわせ、採用に関するプロセスもオンラインでできる範囲は、オンラインで進めていく、など、変化を受け入れていく必要があるかもしれません。

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