株式会社iCAREは、新型コロナウイルス感染拡大前の2019年11月～2020年1月（Beforeコロナ期）と、2020年2月～4月（Withコロナ期）の3カ月ごとに分けて、従業員が抱える悩みについて調査を実施しました。
同社が開発・提供する企業向け健康管理システム『Carely』は、臨床心理士や保健師などの専門家に、従業員がオンラインで健康相談をおこなうことができる「オンライン相談機能」が備わっています。
全国的に在宅勤務が導入される中で、相談内容には変化があったようです。
目次
【社労士監修】HR関連法改正トレンドBOOK 2024年版
2023年は一部企業を対象に人的資本開示が義務化されたほか、HR関連での法改正に動きが見られました。
2024年では新たな制度の適用や既存のルールの変更・拡大がおこなわれます。
人事担当者として知っておきたいHR関連の法改正に関する情報ですが、その範囲は幅広く、忙しい業務の中でなかなか網羅的に把握することは難しいのではないでしょうか。
- 忙しい中でも要点をまとめて情報収集をしたい
- 社労士が監修した正確な情報を知りたい
- HR関連の法改正を把握しておきたい
という方はぜひご確認ください！
調査結果
『Carely』にて受けた相談を28のカテゴリに分け、それぞれの相談件数の比較を実施しています。
※カテゴリは変化の多いものに絞って記載しています。
※VDT：眼精疲労、肩こり、腰痛
「Carely」チャット相談機能において、該当期間にチャットを利用した人数
- 2019年11月〜2020年1月（Beforeコロナ期）：1,033名
- 2020年2月〜2020年4月（Withコロナ期）：759名
Withコロナ期は「栄養/食事」「人事部門からの新型コロナウイルスに関する相談」が激増
調査の結果、増加率では「栄養/食事」「人事部門からのCOVID-19に関する相談」が激増しています。
在宅勤務者が増えたことで、食事に関する相談や、Carelyを主導する人事部門担当者からの相談が増えたようです。
また、「メンタルヘルス・ストレスに関する相談」は、テレワークにより従業員が「社会的孤立」を感じやすくなっていることからも、増加傾向にあることが伺えます。
そのほか、働く環境が整っていない自宅作業によって起こる腰痛や腱鞘炎などの「筋骨格症状」に関する相談も増えています。
Beforeコロナ期と比較して「人間関係・キャリア」「産科/婦人科」「受診について」は減少
反対に、Withコロナ期に減少した相談内容は、「人間関係・キャリア」「産科/婦人科」「受診について」という結果になりました。
在宅勤務が始まる前のBeforeコロナ期においては、実際に病院へ行く前の気軽な相談窓口としてCarelyを活用していた従業員が多かったことが伺えます。
また、オフィスでの勤務では「人間関係やキャリア」に関する悩みが多くなることがわかります。
健康相談の具体的内容
オンライン相談窓口で実際に複数件あった相談の具体的内容は、次のようになっています。
- 部署の上司との関係にストレスを感じている。
- 先輩から否定的なことばかり言われる。
- ストレスからか蕁麻疹がでる。心療内科を受診した方がよいか。
- 免疫を高める食事が知りたい。
- メッセージやチャットのやり取りでは、誤解が生じたりうまく伝わらないことも多くイライラてしまうようになった。
- 良い座り方を教えてほしい。また座りながらできる腰回りのストレッチを教えてほしい。
まとめ
全国的に在宅勤務が広がる中、今回の調査により、働く環境によって従業員の悩みは変化していることがわかりました。
企業は従業員の心理的・身体的・社会的健康を創るため、働く環境に合わせた就業環境を整える必要があります。
従業員の気軽な相談窓口として、オンライン相談窓口の活用を検討してみてはいかがでしょうか。
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