アメリカのHRTech市場の注目企業5社とは |HR NOTE

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アメリカのHRTech市場の注目企業5社とは

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こんにちは!HR NOTE編集部です。

今回は海外のHR市場について紹介します。

海外と日本の人事事情は異なる部分もありますが、特にアメリカのHRTech市場が大きな盛り上がりを見せており、その勢いをお伝えできればと思います。

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近年、急速に進むDXに対応するため、各企業でIT人材不足を解決することが不可欠となっています。しかし、IT人材を採用することは年々難しくなっているため、自社社員にIT教育をおこなう「リスキリング」に注目が集まっています。

中には、

  • リスキリングの重要性は理解しているが、具体的な取り組み方が分からない
  • 実業務が忙しく、リスキリングは後回しになっている

というような方も多いのではないでしょうか?

本セッションでは、「リスキリング」の基本的な考え方から、各企業の先進的な事例まで、専門家・行政・企業のそれぞれの視点から具体的なノウハウをご紹介します。

セッション視聴後、すぐに実践できる内容となっているので是非お申し込みください!

アメリカのHR市場

アメリカ チラシ

アメリカのHR市場は、特にテクノロジーの分野で大きな注目を集めています。

HRTech(HR+Technology)という、最先端の人事システムの市場が勃興しており、シリコンバレーではHRTech関連企業は120社を超えています。

以下に、海外のHRTech関連サービスを提供している企業を一部まとめました。

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※海外のHRTech関連企業(HR NOTE編集部調べ)

これだけ見ても様々な領域で多くの企業が参入をしています。

その中でも特にスタートアップの企業大規模の資金調達をしており、非常に大きな話題です。

そこでスタートアップ企業を中心に、HR NOTE編集部が注目している5社を紹介します。

HRTech市場の注目企業

インターフェイス

Zenefits

(アメリカ、2013年設立)

Zenefitsはサンフランシスコにあるスタートアップ企業で、巨額の資金調達に成功している急成長企業です。

サービス領域は中小企業向けに、給与計算・健康保険の管理など、人事業務を効率化してくれるオンラインツールを提供しています。Zenefitsの特徴は、企業に対して自社サービスを無料で提供している点です。

無料にできる理由は、自社サービスの導入とともに従業員に健康保険を販売しており、保険会社から販売手数料を得てマネタイズをしているからです。直近ではアメリカの投資会社フィデリティ・インベスメンツなどから5億ドルの大型調達に成功し、資金調達金額では群を抜いています。

Greenhouse

(アメリカ、2012年設立)

Greenhouseは採用管理システムを提供しており、こちらも急成長の注目企業です。求人広告、人材紹介、リファーラル、ダイレクトソーシング、ソーシャルリクルーティング等々、企業のさまざまな採用活動をまとめて管理でき、それぞれのパフォーマンスがどのようになっているか、採用プロセスを最適化するためのソフトウェアです。

今ではSlackやPinterestを含む800社以上がGreenhouseのサービスを利用しています。直近では2015年8月に3,500万ドルの大型調達に成功し、これまでの調達額は6,013万ドルになります。

jobvite

(アメリカ、2003年設立)

ソーシャルリクルーティングの領域に携わっている方なら、jobviteという名前は聞いたことはあるのではないでしょうか。

カリフォルニアに本社があり、ソーシャルリクルーティングに注力した採用管理システムを提供しています。

求人情報を投稿すると、その情報が自動的にFacebook、Twitter、Linkedinなどに投稿され、その投稿ページに訪れたユーザーの情報を集めることができます。SNS上のユーザープロファイルを見て、候補者を見つけ出す機能もあります。これまでに5,545万ドルを調達しています。

Namely

(アメリカ、2012年設立)

ニューヨークを拠点に活動し、Zenfitsと比較されることもありますが、給与、保険、勤怠管理、人事配置・評価などの機能がまとめて利用でき、人事業務をサポートするシステムを提供しています。

中堅企業向けの人事管理ツールといわれており、従業員規模が約200人程度の企業が対象とのことです。2015年6月時点で世界20カ国、250社、従業員数延べ約40,000人がサービスを利用しており、これまでに7,780万ドルを調達しています。

Glint

(アメリカ、2013年設立)

Glintはカリフォルニアに本社がある企業です。

従業員エンゲージメントと呼ばれる、従業員と会社との関係性を強固なものにするために役立てるサービスを提供しています。

従業員が仕事のやりがい、悩み、不満、要望といった最近の状態を入力し、会社側はそのデータをみて従業員の現在の心境や、健康状態をリアルタイムで確認ができるというものです。

データをもとに従業員に迅速なフォローを入れることができるので、問題解決につながり、より生産性の高い組織作りの支援ができ、今までに1,550万ドルを調達しています。

最後に

以上になります。

今回調べていくと、やはりアメリカ発の企業が多い印象でした。

また、資金調達額だけをみても、数十億から数百億とスケールの大きさが感じられ、これからHRTech市場は、さらに活発な動きが出てくるのではないでしょうか。

新しいサービスも出てくると思いますので、今後もそのたび最新情報を皆さまにお届けいたします!

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