疲労回復には適度な運動が最適!『健康経営』のためにも知っておきたい健康管理方法とは | 人事部から企業成長を応援するメディアHR NOTE

疲労回復には適度な運動が最適!『健康経営』のためにも知っておきたい健康管理方法とは | 人事部から企業成長を応援するメディアHR NOTE

疲労回復には適度な運動が最適!『健康経営』のためにも知っておきたい健康管理方法とは

  • 労務
  • 労働安全衛生

goals640
※本記事は、GOALS編集部より寄稿いただいた記事を掲載しております。

法人向けパーソナルトレーナー、管理栄養士の派遣をおこなっている株式会社GOALSによる、健康お役立ち情報について紹介します。

『働き方改革』を実践していく上で、従業員の健康管理から生産性向上へのアプローチをしていく『健康経営』という考え方が増えてきています。

企業として、生産性にネックを抱えているのであればこの『健康経営』に取り組んでみるのもありかもしれません。

仕事が忙しくて、身体を動かすことができていない従業員が多くいるような企業であれば、従業員個人に運動を促してみるのも一つの手かもしれませんし、人事施策として、何か運動を促せる取り組みができるかもしれません。

今回は、運動することが健康につながる理由と、忙しい時間の中で運動をする時間の探し方や、食事、オススメのトレーニングをご紹介致します。

忙しくても運動するべき?

goals1

「身体を動かしたほうが健康に良さそう…」

それは間違いではありません。でも忙しい合間をぬってまで体を動かしたほうが良いのでしょうか?

確かに、疲労の蓄積は健康を害する要因となり得ます。これは精神的疲労、肉体的疲労のどちらにも言えることです。

しかし、運動は必ずしも疲労の蓄積につながるわけではありません。

その時々の身体の状況に合わせた適度な運動は、疲労の回復を促進する効果があり、ストレスの軽減やうつの予防といった精神的な部分にも好影響を与えるとされています

運動によって体力や筋力を向上させることができれば、疲れを感じにくくなり、疲労の回復力も高まります。

総合的に見れば、忙しい合間にも運動することのメリットは大きいといえるでしょう。

それどころか、仕事で高いパフォーマンスを要求される忙しいビジネスマンこそ、健全な精神と肉体を維持するために日々のスケジュールに適度な運動を取り入れる必要があるのかもしれません。

定期的に運動する

goals2

1日や2日、ハードにトレーニングをしたとしても、それによって身体が変化を起こすことはほとんどありません。

多少のストレス解消にはなるかもしれませんが、ただ疲れだけが残ってしまうという結果になりがちです。

健康の維持や体型の変化を目的とするのであれば、たとえ1回の運動に短時間しか時間を割けないとしても、定期的に運動をおこなうことが重要です。

少なくとも週に2日以上、しっかりと身体を動かす時間をつくりましょう。

継続できる時間帯を探す

goals3

定期的なトレーニングをおこなうことで運動効果があがるということは理解いただけましたでしょうか。

そしてそのために重要なのは、まず運動のために確実に空けることのできる時間を探すことです。仕事の内容や取り組み方、ライフスタイルなど、人によってトレーニングのために割くことのできる時間帯は異なると思います。

一般的には早朝に安定して時間をつくることができる人が多いようです。業務終了後の夕方から夜にかけては、残業や飲み会などのイレギュラーな用事が入りやすく、トレーニングができない理由を作りやすくなってしまいます。

その点、出勤前の時間は不測の用事が入りにくく、安定してスケジュールを立てやすい傾向にあります。

実際に多くのビジネスマンが早朝にトレーニングしています。

栄養と休息にも気を遣う

goals4

トレーニングと同時に、たんぱく質をはじめとした体をつくるための栄養を、バランスよく摂取しましょう。

また、質の良い睡眠を心がけることでより効率よく筋肉は発達し、身体を変化させることができるでしょう。

健康的な体づくりのためには、運動だけでなく食事と睡眠にも気をつかうべきです。

とにかく一度動いてみましょう

goals5

運動不足を実感している人は、あれこれ難しいことを考えずに続けられそうな時間帯をみつけてとりあえず運動を始めてみましょう。

忙しければ忙しいほど、運動ができない理由探しは簡単になります。

下手に考えると「やっぱり忙しいから…」となかなか運動を始めることすらできません。

まずは忙しい合間でも、短時間でおこなえるトレーニングをはじめてはいかがでしょうか?

【自宅でのトレーニング例】

・スクワット10回3ット・・・所要時間3分|約20キロカロリー消費
・腕立て伏せ10回3セット・・・所要時間3分|約10キロカロリー適度消費

【外でのトレーニング例】

・ウォーキング15分・・・60キロカロリー程度消費
・ジョギング30分・・・200キロカロリー程度消費
※人によって個人差はあります

できれば始めのうちはトレーナーなどの専門家に相談すると、より無駄のないプログラムやスケジュールを作成する助けになるでしょう。

今はあまり実感はなくとも、長い目で見て健康を維持するためには運動は絶対に必要です。

忙しい時こそうまく時間をつくって体を動かすようにすれば、仕事とのメリハリを明確にすることができて、生産性の向上に大きく貢献するかもしれません。

従業員から疲労やストレスを多く感じられる企業であれば、人事施策として『健康経営』に取り組んでみるのもいいかもしれません。

現在、企業様に向けて無料体験(トレーニング、健康雑学)を期間限定で実施しています。
無料体験ご希望の方はこちら
株式会社GOALS

--------------------

\7月26日(金)開催!豪華ゲスト登壇!/
今こそ知っておきたい「人事データ活用」の具体的なノウハウをご紹介!

組織改善に必要な人事データを収集・活用して組織変革を促す「HRDX(人事DX)」。しかし、多くの企業が「具体的にどうやって人事データを活用していけば良いかわからない」といった悩みを抱えているのではないでしょうか?

今回のHRDX CAMPでは、人事データ活用に関する有識者3名をお招きし、人事データ活用の具体的な方法や実践事例を解説します。無料で視聴できますので、この機会にぜひご参加ください。

【こんな方におすすめ!】

  • 人事データ活用が重要だとは思っているが、具体的な進め方のイメージができない
  • 既に人事システムを導入はしているが、使いこなせていないように感じている
  • 「戦略人事」や「ピープルアナリティクス」といった内容に興味がある

人事業務に役立つ最新情報をお届け!メールマガジン登録(無料)

HR NOTEメールマガジンでは、人事/HRの担当者として知っておきたい各社の取組事例やリリース情報、最新Newsから今すぐ使える実践ノウハウまで毎日配信しています。

メルマガのイメージ

関連記事

36協定の特別条項とは?新様式の記載例や上限を超えた場合の罰則を解説

36協定の特別条項とは?新様式の記載例や上限を超えた場合の罰則を解説

36協定の特別条項とは、一般条項の決まりを超えた残業を可能にする労使間の取り決めです。ただし、36協定の特別条項にも上限があるため注意が必要です。本記事では、36協定の特別条項の上限や違反した場合の罰則についてわかりやすく解説します。

  • 労務
  • 給与計算
2024.07.26
HR NOTE 編集部
賃金規定は就業規則に必要?記載項目や作成上のポイントをわかりやすく解説

賃金規定は就業規則に必要?記載項目や作成上のポイントをわかりやすく解説

このページでは、記載すべき項目や作成上のポイントを徹底解説しています。賃金規定は企業が必ず作成しなければいけないものの1つです。従業員に支払われる賃金や給与について定めたものをいいます。

  • 労務
  • 給与計算
2024.07.25
HR NOTE 編集部
休日と休暇の違いとは?休みの種類について詳しく解説

休日と休暇の違いとは?休みの種類について詳しく解説

休日と休暇は似た言葉ですが、労働基準法上ではその意味合いは大きく違います。労働の義務がないのが休日、労働義務はあるもののそれを免除されるのが休暇です。休日と休暇、それぞれの定義や種類などを確認しましょう。さらに休暇と休業の違いについても解説します。

  • 労務
  • 勤怠管理
2024.07.24
HR NOTE 編集部
労働時間に休憩は含む?休憩時間の計算方法やルールを解説

労働時間に休憩は含む?休憩時間の計算方法やルールを解説

労働基準法では一定の時間働く従業員に対し、休憩時間を与えなくてはならないとされています。法律によって義務付けられている休憩時間は、労働時間に含めてカウントするものでしょうか。本記事で、休憩時間に関する正しい知識や計算方法について学びましょう。

  • 労務
  • 勤怠管理
2024.07.23
HR NOTE 編集部
労働時間の把握のために管理職の勤怠管理が義務化?厚生労働省も注意喚起!

労働時間の把握のために管理職の勤怠管理が義務化?厚生労働省も注意喚起!

労働安全衛生法の改正で、管理監督者の勤怠管理が義務付けられたことにより、これまで以上に労働時間の把握が重要視されるようになりました。管理監督者と認められるには基準があるため、混同されやすい管理者と管理監督者の違いを理解することが大切です。本記事では、労働時間の定義から、厚生労働省ガイドラインを元に労働時間把握のためにおこなうべき事項7つまで、わかりやすく解説します。

  • 労務
  • 勤怠管理
2024.07.22
HR NOTE 編集部

人事注目のタグ