法人向けパーソナルトレーナー、管理栄養士の派遣をおこなっている株式会社GOALSによる、健康お役立ち情報について紹介します。
『働き方改革』を実践していく上で、従業員の健康管理から生産性向上へのアプローチをしていく『健康経営』という考え方が増えてきています。
企業として、生産性にネックを抱えているのであればこの『健康経営』に取り組んでみるのもありかもしれません。
仕事が忙しくて、身体を動かすことができていない従業員が多くいるような企業であれば、従業員個人に運動を促してみるのも一つの手かもしれませんし、人事施策として、何か運動を促せる取り組みができるかもしれません。
今回は、運動することが健康につながる理由と、忙しい時間の中で運動をする時間の探し方や、食事、オススメのトレーニングをご紹介致します。
【社労士監修】HR関連法改正トレンドBOOK 2024年版
2023年は一部企業を対象に人的資本開示が義務化されたほか、HR関連での法改正に動きが見られました。
2024年では新たな制度の適用や既存のルールの変更・拡大がおこなわれます。
人事担当者として知っておきたいHR関連の法改正に関する情報ですが、その範囲は幅広く、忙しい業務の中でなかなか網羅的に把握することは難しいのではないでしょうか。
- 忙しい中でも要点をまとめて情報収集をしたい
- 社労士が監修した正確な情報を知りたい
- HR関連の法改正を把握しておきたい
という方はぜひご確認ください！
忙しくても運動するべき？
「身体を動かしたほうが健康に良さそう…」
それは間違いではありません。でも忙しい合間をぬってまで体を動かしたほうが良いのでしょうか？
確かに、疲労の蓄積は健康を害する要因となり得ます。これは精神的疲労、肉体的疲労のどちらにも言えることです。
しかし、運動は必ずしも疲労の蓄積につながるわけではありません。
その時々の身体の状況に合わせた適度な運動は、疲労の回復を促進する効果があり、ストレスの軽減やうつの予防といった精神的な部分にも好影響を与えるとされています。
運動によって体力や筋力を向上させることができれば、疲れを感じにくくなり、疲労の回復力も高まります。
総合的に見れば、忙しい合間にも運動することのメリットは大きいといえるでしょう。
それどころか、仕事で高いパフォーマンスを要求される忙しいビジネスマンこそ、健全な精神と肉体を維持するために日々のスケジュールに適度な運動を取り入れる必要があるのかもしれません。
定期的に運動する
1日や2日、ハードにトレーニングをしたとしても、それによって身体が変化を起こすことはほとんどありません。
多少のストレス解消にはなるかもしれませんが、ただ疲れだけが残ってしまうという結果になりがちです。
健康の維持や体型の変化を目的とするのであれば、たとえ1回の運動に短時間しか時間を割けないとしても、定期的に運動をおこなうことが重要です。
少なくとも週に2日以上、しっかりと身体を動かす時間をつくりましょう。
継続できる時間帯を探す
定期的なトレーニングをおこなうことで運動効果があがるということは理解いただけましたでしょうか。
そしてそのために重要なのは、まず運動のために確実に空けることのできる時間を探すことです。仕事の内容や取り組み方、ライフスタイルなど、人によってトレーニングのために割くことのできる時間帯は異なると思います。
一般的には早朝に安定して時間をつくることができる人が多いようです。業務終了後の夕方から夜にかけては、残業や飲み会などのイレギュラーな用事が入りやすく、トレーニングができない理由を作りやすくなってしまいます。
その点、出勤前の時間は不測の用事が入りにくく、安定してスケジュールを立てやすい傾向にあります。
実際に多くのビジネスマンが早朝にトレーニングしています。
栄養と休息にも気を遣う
トレーニングと同時に、たんぱく質をはじめとした体をつくるための栄養を、バランスよく摂取しましょう。
また、質の良い睡眠を心がけることでより効率よく筋肉は発達し、身体を変化させることができるでしょう。
健康的な体づくりのためには、運動だけでなく食事と睡眠にも気をつかうべきです。
とにかく一度動いてみましょう
運動不足を実感している人は、あれこれ難しいことを考えずに続けられそうな時間帯をみつけてとりあえず運動を始めてみましょう。
忙しければ忙しいほど、運動ができない理由探しは簡単になります。
下手に考えると「やっぱり忙しいから…」となかなか運動を始めることすらできません。
まずは忙しい合間でも、短時間でおこなえるトレーニングをはじめてはいかがでしょうか？
【自宅でのトレーニング例】
・腕立て伏せ10回3セット・・・所要時間3分｜約10キロカロリー適度消費
【外でのトレーニング例】
・ジョギング30分・・・200キロカロリー程度消費
できれば始めのうちはトレーナーなどの専門家に相談すると、より無駄のないプログラムやスケジュールを作成する助けになるでしょう。
今はあまり実感はなくとも、長い目で見て健康を維持するためには運動は絶対に必要です。
忙しい時こそうまく時間をつくって体を動かすようにすれば、仕事とのメリハリを明確にすることができて、生産性の向上に大きく貢献するかもしれません。
従業員から疲労やストレスを多く感じられる企業であれば、人事施策として『健康経営』に取り組んでみるのもいいかもしれません。
--------------------
▼無料ダウンロードはこちら▼
https://hrnote.jp/document/?did=148030
