テレワークにおけるメンタルヘルス対策とは？具体的な対策方法や事例を紹介

近年、働き方改革の推進や新型コロナウイルスの影響により、テレワークが急速に普及しました。通勤の必要がないテレワークは、ストレスから解放されやすい働き方の一つです。しかし、テレワークの長期化により、メンタルヘルスの不調に悩む人もいるようです。そこで今回は、テレワークにおけるメンタルヘルスの不調の要因や、その対策などについて解説します。

テレワークとは

テレワークとは「離れたところ」を意味する「tele」と「働く」を意味する「work」を組み合わせた造語で、インターネットなどの情報通信技術、いわゆるICTを活用した柔軟な働き方のことをいいます。テレワークには時間や場所にとらわれずに働ける点がメリットです。具体的なテレワークの働き方は、以下が挙げられます。

テレワークにおけるメンタルヘルス不調の要因

テレワークは働く場所や時間に縛られにくく、ワークライフバランスの向上につながる柔軟な働き方が可能です。具体的な例としては、育児や介護と仕事の両立がしやすい、病気などの理由で通勤が困難になった場合の選択肢となる、などが挙げられます。また、オフィスの規模縮小やペーパーレス化の導入などによって経費の削減も可能です。

しかし一方で、テレワークはメンタルヘルスの不調を引き起こしかねないことも押さえておかなければなりません。具体的には、テレワークによって、以下のようなストレス要因が生じることがあります。

勤務時間の変化によるストレス

オフィスで業務をおこなう場合は、決められた時間に休憩を取ったり仕事を切り上げたりするのが一般的です。多くの企業の場合、テレワークに切り替わったとしても、基本的な働き方は変わらないでしょう。

しかし、なかにはテレワークを期に業務の進め方をある程度社員自身に任せる会社もあります。こうした働き方はマイペースに仕事を進めることができる反面、仕事と休息のタイミングが曖昧になりがちです。ダラダラと夜遅くまで仕事を続けてしまったり、休日もPCを開いて仕事をしてしまったり、という事態を招きかねません。

長く続くテレワークで「オンとオフ」の切り替えができなくなると、慢性的な睡眠不足や疲労の蓄積によって、社員のメンタルヘルスの不調につながることがあります。

コミュニケーションの変化よるストレス

テレワークの場合、他者とのやりとりはメールや電話、ビデオ通話が中心となります。オフィスで業務をおこなうときのように対面するわけではないため、雰囲気や空気を感じ取りにくく、場合によってはコミュニケーションが難しいと感じるかもしれません。

また、対面よりも声を掛けづらくなるため、ちょっとした雑談や相談がしにくいと感じる可能性もあります。

そのため、人によっては、コミュニケーション不足による孤独感を感じることもあるでしょう。とくに新入社員などは、職場での人間関係を十分に構築できないままテレワークをおこなっていると、強い不安を感じる場合があります。

就業環境の変化によるストレス

自宅など、日常生活を送る場でテレワークをおこなう際は、家族が近くにいることで業務に集中できず、作業効率が低下することがあります。

また、周辺辺機器やデスクなどの作業環境が不十分なことにより腰痛などを起こしたり、運動不足に陥ったりするなど、身体的な不調を引き起こすケースもみられます。

このように、就業環境の変化にスムーズに適応できないと、精神的にも肉体的にもストレスを感じることもあります。

テレワークで実施すべきメンタルヘルス対策

テレワークによって従業員がメンタルヘルスの不調を起こさないよう、雇用主である企業側が率先して対策することが重要です。そして、メンタルヘルス対策をおこなう場合は、従業員一人ひとりの心身の状況に合わせた以下の3つのステップでのケアが求められます。

ステップ1. 状況の把握と予防

企業側が従業員のメンタルヘルス対策をおこなう場合、まず最初に取り組むべきは状況の把握です。給与査定などの評価に影響しないかたちで、全従業員に対してアンケートやヒアリング、ストレスチェックなどを実施します。そして、それぞれの問題への改善に取り組みます。

また、eラーニングを利用したメンタルヘルスケアに関する研修や、産業医や保健師などにオンラインで相談できる窓口を設置するなど、メンタルの不調を予防する対策も大切です。

ステップ2. メンタル不調の早期発見と適切な対応

既にメンタルヘルスに不調をきたしている従業員がいる場合は、早期の発見と適切な対応が重要です。上司との定期的な面談や日誌の提出などにより、従業員の不調に気付ける体制づくりに努めます。小規模な事業所では、地域産業保健センターなどの事業所外からの支援も活用しましょう。

また、従業員の家族に対して理解や協力を呼びかけることも有効です。この段階では従業員一人ひとりに応じた柔軟な対応が求められます。休業や時短勤務など、従業員の心身の状況に応じたケアをおこないましょう。

ステップ3. 職場復帰への支援

万が一、メンタルヘルスの不調により従業員が休業するに至った場合は、休業後スムーズに職場復帰をし、さらにその後就業が継続できるよう支援をすることが求められます。産業医など専門家のアドバイスをもとに職場復帰に向けた支援プログラムを整備したり、面談の頻度を増やしたりするなどしてサポートしましょう。

なお、通常オンラインでの面談しかおこなっていない場合でも、対象となる従業員の状況によっては対面での面談が有効な場合もあります。

テレワークにおけるメンタルヘルス対策の事例

企業がおこなうメンタルヘルス対策には具体的にどのようなものがあるのでしょうか。テレワークにおけるメンタルヘルス対策の事例を紹介します。

適切な労働時間に対する取り組み

テレワークを実施する場合は、あらかじめ労働時間の管理方法やテレワークにおける労働時間を明確にしておくことがポイントです。

• テレワークをする全ての従業員が計画的に業務に取り組めるよう、管理表を作成し、管理表をもとに業務を進めている
• グループウェアに各従業員が始業時間と終業時間を入力することで、各従業員の就業状況を可視化し、過重労働の防止に努めている
• 勤怠管理システムを活用し、過重労働が発生した場合は、従業員本人だけではなく全ての管理職に対してメッセージが届くようにしている

コミュニケーション不足に対する取り組み

テレワーク下におけるコミュニケーション不足の問題に対しては、従業員が抱える孤立感をなくそうとする取り組みが多くみられます。

• 業務とは直接関係のない雑談ができるよう、バーチャルオフィスアプリを導入。従業員同士が何気ない会話を交わすことを企業側があえて促している
• チームによるオンラインミーティングを毎日、毎週といった頻度で実施し、進捗を共有することでお互いの様子を把握できるように工夫している
• 従業員のプライベートな内容を中心とした社内報を月に数回配信し、コミュニケーション不足の軽減に努めている

就業環境の整備に対する取り組み

テレワークに適した就業環境を確保するためには、労働安全衛生規則の衛生基準や事務所衛生基準規則を参考にする必要があります。また、従業員の経済的負担を考慮する取り組みもみられます。

• 自宅にPCやWi-Fi環境がなかった従業員に対しては環境改善のための費用を企業側が負担した。また、在宅勤務手当を支給し、光熱費などに補填してもらっている
• 原則在宅勤務ではあるが、家庭の事情などにより在宅勤務が難しい従業員に対しては出社を認めている
• 企業側がシェアオフィスを契約し、外回りの多い従業員や自宅での業務が困難な従業員へ就業場所として提供している

メンタルヘルスケアは経営戦略の一つ

テレワークはワークライフバランスの充実や業務効率化、経費削減などにつながる働き方の一つです。しかし、テレワークの長期化は、従業員のメンタルヘルス悪化につながる可能性があることも押えておかなければなりません。

テレワークは今後さらに普及する可能性があり、フルリモートという勤務形態が珍しいものではなくなる可能性もあるでしょう。企業はテレワークによるメンタルヘルスの不調を一時的なものと捉えるのではなく、経営戦略の一つとして率先して対策に取り組むべきです。

今回紹介した事案なども参考に、今一度リモートワークのあり方について再考してはいかがでしょうか。