従業員満足度調査ツール（ESツール）は、会社に対する満足度をアンケート調査し、その結果を分析できるツールです。
昨今、企業が利益を上げるために顧客満足度（CS）だけでなく、従業員満足度（ES）にも注目が集まっています。従業員満足度を把握するため、調査ツールを導入したいと考えている企業も多いでしょう。
本記事では、従業員満足度調査ツールの導入メリットと、選ぶ際のポイントについて解説します。
目次
1. 従業員満足度調査（ES調査）とは
従業員満足度調査とは、企業内部の課題を明確化し、職場環境の改善を実施するためにおこなう調査です。基本的には社内でアンケートなどを配布し、それにプルダウン式や自由回答式で従業員に回答してもらいます。
そこでまずは従業員満足度調査がなぜ必要なのか、そして従業員満足度調査の代表的な質問項目を紹介します。ツールを導入しようと考えている企業の方は参考にしてください。
1-1. 従業員満足度調査の必要性
従業員満足度調査が必要なのは、顧客満足度（CS）だけでなく、従業員満足度（ES）の向上も企業の利益につながるからです。
自らの働きが正当に評価され働きやすい職場となれば、生産性が向上し業績のアップが見込めます。しかし、実際は社員のリアルな声をうまく汲み取れず、課題の解決につなげられていない現状があります。
そこで、「離職率を下げたい」「評価制度を見直したい」など企業の目的にあわせた調査の設計が重要です。
1-2. 従業員満足度調査の質問項目
従業員満足度調査をおこなう際には、主に下記の質問項目があります。
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項目 |
質問例 |
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仕事内容に関する項目 |
「部署内の協力体制は十分なものですか」 「現状の仕事に満足していますか」 |
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処遇や働き方に関する項目 |
「現在の業務量は適切ですか」 「仕事とプライベートのワークライフバランスはとれていますか」 |
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職場環境・雰囲気に関する項目 |
「職場の風通しはよいですか」 「自分の意見を言える環境ですか」 |
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上司や人間関係に関する項目 |
「上司の指導は満足がいくものですか」 「上司の尊敬できるポイントはありますか」 |
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会社の方針・戦略に関する項目 |
「会社の戦略に納得していますか」 「会社の業績に満足していますか」 |
また調査を設計する際には、質問項目だけでなく調査目的や回答方式にも注意しましょう。
2. 従業員満足度調査ツールの3つの機能
次に、従業員満足度調査ツールの代表的な機能を3つ紹介します。
- 従業員満足度調査アンケート作成
- アンケート結果の分析・レポート出力
- 人事データ連携
これらの機能について、以下において詳しく説明します。
2-1. 従業員満足度調査アンケート作成
従業員満足度調査アンケートの作成は、ほとんどのツールに搭載された機能です。しかし、その仕様は少しずつ違っています。
多くの調査ツールには、アンケートのテンプレートが用意されており、それを選んで利用できる仕組みです。なかには専門家の知見を取り入れた設問が用意されているものもあり、少ない準備で精度の高い調査が行えます。
また、ツールによっては用意されたテンプレートから設問を選んだり、一部独自の設問を追加できるものもあります。目的にあわせてカスタマイズでき、より適切な調査が可能です。
2-2. アンケート結果の分析・レポート出力
従業員満足度調査ツールの多くは、アンケートを作成するだけでなく、アンケート結果を分析する機能もセットになっています。このため、専門の担当者がいなくても効率的に調査・分析が実施可能です。
ツールによってはアンケート結果から組織の課題を特定し、課題解決のためのヒントや対策を提案してくれるものもあります。従業員の感想を集めるだけでなく、組織の改善に役立てたい場合には、こういった機能を持ったツールを検討しましょう。
2-3. 人事データ連携
従業員満足度調査ツールには、人事データ連携機能がついているものもあります
従業員満足度調査の結果は、適切な人員配置や人材育成にも活用することで組織力の強化が可能です。なかには、人事情報管理ツールの一部としてアンケートを提供しているタイプもあります。
単にアンケートを実施したいだけでなく、組織の解決したい課題が明確な場合にはそれにあわせたツールを検討しましょう。
3. 従業員満足度調査ツールを導入する4つのメリット
次に、従業員満足度調査ツールを導入するメリットを4つ紹介します。
- 組織の課題や改善点の発見
- 従業員のモチベーション・エンゲージメントの向上
- 優秀な人材の流出リスクの低減
- 採用・育成コストの低減
これらのメリットに魅力を感じる場合、ツールの導入を検討しましょう。
3-1. 組織の課題や改善点の発見
従業員満足度調査ツールを導入する第一のメリットは、見えにくい組織の課題や改善点を発見できることです。
現場の声を聞くためには、上司が定期的に面談を実施する方法もあります。しかしそれでは従業員が本音で話しているかを判断するのは困難です。
一方で匿名性の高い従業員満足度調査では、回答者も本音が話しやすくなります。また、単純な選択肢で答えてもらうことで、従業員の意識を正確に把握可能です。
3-2. 従業員のモチベーション・エンゲージメントの向上
従業員満足度調査ツールは、従業員のモチベーション・エンゲージメントを向上させるにも有効です。
多くのツールにはアンケート結果を分析する機能がついています。これによって組織の課題を分析し、従業員の意識を向上させるための効果的な施策が実行可能です。
また、ツールを導入することで「この会社は従業員を大切にする意思があり、そのための投資をしている」と印象づけられます。結果として従業員の会社に対する帰属意識も高められます。
3-3. 優秀な人材の流出リスクの低減
従業員満足度調査ツール導入のメリットとして、優秀な人材の流出を防げることもあげられます。
会社の売り上げを生み出すのは従業員であり、人材の確保は企業には常につきまとう課題です。せっかく優秀な人材を獲得しても、職場環境が悪ければ離職につながるリスクもあります。
そこで従業員満足度調査の結果を分析することで、職場環境を改善する施策を実行可能です。働きに見合う評価制度や福利厚生によって、人材が集まりやすく、流出しない環境を整備できます。
3-4. 採用・育成コストの削減
従業員満足度調査ツールを導入することは、採用・育成コストの削減にもつながります。
従業員満足度調査を実施し、その結果をもとに働きやすい職場になれば人材が集まりやすくなります。会社の評判が良くなれば、採用活動に関わるコストが削減可能です。
また、従業員満足度調査は、上司や人事部が従業員の性格や個性を把握することにも有効です。アンケートの回答をもとに、従業員一人ひとりにあわせて効率的な育成プログラムを立てられます。
4. 従業員満足度調査ツールを導入するときの4つのポイント
最後に、従業員満足度調査ツールを導入する際のポイントを解説します。ツールを選ぶときに意識すると良いポイントは次の4つです。
- 目的に沿った調査ができるか
- 費用形態は自社の規模にあっているか
- 従業員の回答率を高めるための工夫があるか
- 回答後の分析項目やレポートの受け取り方法はどうか
これらの項目に沿って製品を比較し、自社にあったツールを導入しましょう。
4-1. 目的に沿った調査ができるか
まずは、そのツールで目的に沿った調査が実施できるかを考えましょう。
アンケートを実施する際に、調査したい項目は会社によって異なります。また、どれくらいの精度で調査できるのかもツールによって違ってきます。
長期的な目線でそのツールを導入するのか、それとも単発でアンケートを実施したいだけなのかも重要です。従業員満足度調査をおこなう目的を明確にし、その目的を達成できるツールを選びましょう。
4-2. 費用形態は自社の規模にあっているか
従業員満足度調査ツールを選ぶときには、費用形態が自社の規模にあっているかどうかもチェックしましょう。
従業員満足度調査ツールの多くは、調査をおこなう人数によって段階的に料金が設定されています。自社の規模で調査を実施するのにかかる費用を調べて、導入にはどれくらいの予算が必要になるかを知っておくことが大切です。
また、ツールの多くは追加機能を利用できるオプションが用意されています。調査の目的によっては同じツールでも料金が変動することもあるので、事前に確認しておきましょう。
4-3. ツールは従業員にとって使いやすいか
従業員満足度調査ツールを選ぶ際には、実際にアンケートを実施するときに従業員が使いやすいかどうかも考慮しましょう。
従業員の声を知りたいのに、ツールが使いにくいためにアンケートに回答してもらえなくては意味がありません。従業員に寄り添った調査方法や回答フォームになっているかよく考えましょう。
また、アンケートの提出方法はPCのみか、スマートフォンからも回答できるのか、独自の質問は追加できるのかなどもポイントです。詳細な仕組みも確認しておきましょう。
4-4. 回答の分析方法やレポートの出力方法はどうか
最後に、アンケート回答後の分析項目や、レポートがどのように出力されてくるのかも導入時のポイントです。
従業員満足度調査ツールの多くは、アンケート終了後にその結果を分析してレポートとして出力できます。基本的にWeb上でのやり取りですが、紙面やメールで報告してくれる会社もあります。
報告書や分析結果の形式は、Word・Excel・PDFなどさまざまです。そのレポートで調査の目的としていることがわかるのか、事前に確認しましょう。
5. 従業員満足度調査ツールで社員の状況を把握しよう！
いかがでしたでしょうか。
従業員満足度を実施することは、企業として社員の状況を知る第一歩になります。
まだ始めていない企業の人事担当者の方は、ぜひこの機会に検討してみていただければと思います。
