人事評価への不満が発生する原因や対処方法を紹介 |HR NOTE

人事評価への不満が発生する原因や対処方法を紹介 |HR NOTE

人事評価への不満が発生する原因や対処方法を紹介

  • 組織
  • 人事評価

風船を持つ会社員
人事評価はさまざまな企業で行われており、業績向上のために不可欠です。しかし、その人事評価に納得できずに不満を抱える社員も出てくることもあり、対処法を知っておく必要があります。

人事評価への不満が発生する原因を知り、公平感のある人事評価制度づくりに生かしましょう。

本記事では、人事評価への不満が発生する原因や対処方法を紹介します。

【従業員の評価、適切におこなえていますか?】

人事評価制度は、健全な組織体制を作り上げるうえで必要不可欠なものです。
制度を適切に運用することで、従業員のモチベーションや生産性が向上するため、最終的には企業全体の成長にもつながります。

しかし、「しっかりとした人事評価制度を作りたいが、やり方が分からない…」という方もいらっしゃるでしょう。そのような企業のご担当者にご覧いただきたいのが、「人事評価の手引き」です。

本資料では、制度の種類や導入手順、注意点まで詳しくご紹介しています。
組織マネジメントに課題感をお持ちの方は、ぜひこちらから資料をダウンロードしてご確認ください。

人事評価のebook

ダウンロード

1.人事評価への不満が発生する原因

悩む女性

なぜ人事評価への不満が発生するのでしょうか。アデコ株式会社が発表している「人事評価制度」に関する意識調査によると、社員が人事評価制度に不満を感じる理由の上位5つは以下のとおりです。[注1]

理由

割合

評価基準が不明確

62.8%

評価者の価値観や業務経験によって評価にばらつきが出て、不公平だと感じる

45.2%

評価結果のフィードバック、説明が不十分、もしくはそれらの仕組みがない

28.1%

自己評価よりも低く評価され、その理由がわからない

22.9%

評価結果が昇進、昇格に結びつく制度ではない

21.4%

人事評価制度に不満を感じる理由として、もっとも多く挙げられたのが「評価基準が不明確(62.8%)」です。それ以外にも「評価者の価値観や業務経験によって評価にばらつきが出て、不公平だと感じる(45.2%)」「評価結果のフィードバック、説明が不十分、もしくはそれらの仕組みがない(28.1%)」など、人事評価の納得感や公平性の欠如に関する理由が挙げられています。

ここでは、人事評価への不満が発生する5つの原因を紹介します。

1-1. 評価基準が曖昧でよくわからない

人事評価への不満としてもっとも多いのが「評価基準が曖昧でよくわからない」ケースです。人事評価の基準が明確でないと、自分がどのような理由で評価されたのかがわからず、評価結果に納得感が生まれません。

とくに人事評価の結果が低い社員ほど、人事評価制度に不満を抱きやすくなります。

1-2. 評価者によって基準が変わるため公平感がない

評価者によって基準が変わる場合も、社員が不公平だと感じる可能性があります。とくに「勤務態度」「仕事に取り組む姿勢」「思考力や判断力」など、数値や数量で表せない定性評価を行う場合、評価者によって評価結果に偏りが生まれやすくなります。

1-3. 評価結果に対する説明や質疑応答の機会がない

人事評価に関するフィードバックがない場合も、社員が不満を抱く可能性があります。評価結果に対する説明や質疑応答の機会があれば、社員がわからない点を質問し、「なぜそのような評価結果になったのか」「もっとよい人事評価を得るため、どのようなことに取り組めばよいか」を納得できます。

人事担当者が中心となり、人事評価のフィードバックを丁寧に行うことが大切です。

1-4. 自己評価よりも評価結果が低い

自己評価よりも評価結果が低い場合も、社員が不満を感じる可能性があります。ただし、この場合は必ずしも人事評価制度に問題があるとは限りません。

社員が人事評価制度の狙いを理解していなかったり、自己評価が高すぎたりする可能性もあります。後述する被評価者訓練を実施することで、人事評価制度への理解度を高めることが可能です。

1-5. 評価結果が昇進や昇格に結びついていない

評価結果が昇進や昇格などのインセンティブに結びついていない場合も、社員が不満を感じやすくなります。努力や成果が目に見える形で認められない場合、優秀な人材が流出するリスクもあるため、人事評価制度と報酬制度をきちんと連動させることが大切です。

2. 人事評価への不満を放置する2つのリスク

辞表を出す人

人事評価への不満を放置すると、どのようなリスクが生じるのでしょうか。たとえば、優秀な社員がより条件のよい企業に転職し、人材が流出するリスクが挙げられるでしょう。

また、努力や成果が認められない状態が続くと、社員の生産性やパフォーマンスの低下につながります。ここでは、人事評価への不満を放置する2つのリスクを解説します。

  • 離職率が高まり、優秀な人材が流出するリスク
  • 社員の生産性やパフォーマンスが低下するリスク

2-1. 離職率が高まり、優秀な人材が流出するリスク

人事評価に公平性がない企業や、評価結果が昇進や昇格に結びつかない企業は、早急に人事評価制度の見直しが必要です。人事評価への不満を放置していると、社員が自分の努力や頑張りが認められないと感じ、離職を検討する可能性があります。

とくに高いスキルや経験を持つ社員が外部に流出した場合、企業にとって大きな痛手です。雇用市場が流動化し、転職を検討する人が増えた今、人事評価制度は社員が企業を選ぶ重要な理由のひとつです。

社員が正当な評価を受けていると実感できるような魅力ある人事評価制度を構築しましょう。

2-2. 社員の生産性やパフォーマンスが低下するリスク

人事評価制度の不満を放置していると、社員の生産性やパフォーマンスが低下するリスクもあります。人事評価には、社員の努力や成果を適切に評価し、モチベーションを高める役割もあります。

自分の努力や成果が認められない環境では、社員のモチベーションが上がらず、生産性やパフォーマンスに悪影響を及ぼします。

3. 人事評価への不満が発生したときの対処方法

議論をする人たち

人事評価への不満が発生したら、どのように対処すればよいのでしょうか。対処方法は大きく分けて3つあります。

  • 社員と積極的にコミュニケーションをとる
  • 評価者訓練を実施し、人事評価エラーを削減する
  • 被評価者訓練を実施し、人事評価の狙いを伝える

まずは社員とのコミュニケーションの機会を増やすことが大切です。たとえば、上司と部下の1on1ミーティングや、参加者が順番に発言していくチェックインミーティングなどの場を設けましょう。

人事評価制度に関する説明や質疑応答の機会を設けることで、人事評価への理解を促進し、社員の不満を抑えられる場合があります。また、社員との対面でのコミュニケーションを通じて、実績や成果に表れない部分を直接評価することもできます。

評価者訓練や被評価者訓練を実施するのも効果的です。評価者訓練とは、人事評価のロールプレイングなどを通じて、人事評価の担当者の評価スキルを高める施策を指します。

評価者訓練を定期的に実施することで、人事評価エラーの発生を減らし、より公平な人事評価ができるようになります。

また、人事評価の担当者ではなく、人事評価を受ける側の社員を対象とした被評価者訓練も効果的です。

被評価者訓練では、主に目標設定の方法や評価面談の受け方などを学びます。被評価者訓練を実施することで、人事評価制度の狙いや重要性が社員に伝わり、人事評価を前向きにとらえる社員が増加します。

もしくは、策定している既存の人事評価制度自体に課題がある場合もあります。その場合は人事評価制度を再度見直す必要がありますが、以後トラブルが起こらないよう適切な人事評価制度を策定する必要があります。当サイトでは「人事評価の手引き」という資料を無料配布しています。本資料では人事評価を実際に策定する手順や、策定する際に必要な人事評価の基礎知識を網羅的に解説しており、マニュアルを作成するのに大変役立つ資料となっております。興味のある方はこちらから無料でダウンロードしてご覧ください。

4. 人事評価の不満の原因を知り公平感のある人事評価制度づくりを

制度と黒板に書く

人事評価への不満が発生する原因は、大きく分けて5つです。人事評価への不満を放置すると、離職率の悪化や社員のパフォーマンス低下など、さまざまなリスクが生じます。

社員とのコミュニケーション機会を増やしたり、評価者訓練や被評価者訓練を実施したりして、人事評価への不満に対処することが大切です。人事評価の不満が発生する原因を知り、公平感のある人事評価制度づくりに取り組みましょう。

[注1]「人事評価制度」に関する意識調査|アデコ株式会社

【従業員の評価、適切におこなえていますか?】

人事評価制度は、健全な組織体制を作り上げるうえで必要不可欠なものです。
制度を適切に運用することで、従業員のモチベーションや生産性が向上するため、最終的には企業全体の成長にもつながります。

しかし、「しっかりとした人事評価制度を作りたいが、やり方が分からない…」という方もいらっしゃるでしょう。そのような企業のご担当者にご覧いただきたいのが、「人事評価の手引き」です。

本資料では、制度の種類や導入手順、注意点まで詳しくご紹介しています。
組織マネジメントに課題感をお持ちの方は、ぜひこちらから資料をダウンロードしてご確認ください。

人事評価のebook

ダウンロード

--------------------

\4月24日限定開催!/
人事×ChatGPTの具体的な活用術術を紹介!

ChatGPTをはじめとする生成AIを業務に取り入れることで、業務時間の圧縮や業務量の削減が期待されます。

今回は、人事担当者の方が今日から使えるChatGPT活用術として、

組織開発に関するChatGPT活用を株式会社リーディングマークのプロダクト企画室副室長/AIエバンジェリストの今村健一郎氏に、

労務領域の業務に関するChatGPT活用を社会保険労務士の加藤秀幸先生にお話いただきます。

実際に使えるプロンプトを交えた実践的なノウハウもご紹介しますのでこちらから視聴予約をして、是非ご参加ください。

 

▷こんな方におすすめ!
・人事業務の担当者の人手が足りず困っていて業務効率を上げたい

・ChatGPTに興味はあるけれど、どんなことに使えばよいか分からない

・業務にChatGPTを取り入れたいが、イメージしているような回答が出てこない

 

▼当日の視聴予約はこちらから!▼
https://seminar.hrnote.jp/post/95

ChatGPTで変わる人事業務【実践編】

昨今のHR領域では、いかにAI・データの活用をおこなえるかが課題となっており、ChatGPTの登場により、ますます注目度が高まりました。
一方でChatGPTを業務に取り入れていきたいと考えている方の中には、

  • ChatGPTではどのような業務に取り入れられるのかわからない
  • 興味はあるものの、具体的にどの場面で活用できるのかわからない

などと考える方がいるのではないでしょうか。

本資料では、「ChatGPTの導入によって人事業務にどのような変化がでるのか」についてわかりやすく解説しています。
人事業務×ChatGPT活用について知りたい方は、ぜひご確認ください!

人事業務に役立つ最新情報をお届け!メールマガジン登録(無料)

HR NOTEメールマガジンでは、人事/HRの担当者として知っておきたい各社の取組事例やリリース情報、最新Newsから今すぐ使える実践ノウハウまで毎日配信しています。

メルマガのイメージ

関連記事

テレワークの規程や就業規則、ルールはどう作る?

テレワークの規程や就業規則、ルールはどう作る?

近年では、新型コロナウイルス感染症の流行や、働き方改革の影響を受け、テレワークを推進する企業は増加しています。テレワークの導入の準備を進めていくなかで、テレワークの規定や就業規則を新たに作らねばならないという企業も多いのではないでしょうか。当記事では、テレワークの規定や就業規則、ルールの作り方について徹底解説します。

  • 組織
  • ワークスタイル
2024.04.20
HR NOTE 編集部
テレワークの在宅勤務手当は必要?費用負担の相場を解説

テレワークの在宅勤務手当は必要?費用負担の相場を解説

テレワークを導入するにあたって、交通費や通信費、光熱費などの費用負担をどのようにするかという悩みを抱えている方は多いのではないのでしょうか。なお、従業員に費用負担させる代わりに、テレワーク手当を支給している企業もあります。

当記事では、テレワーク手当の相場や必要性、注意点、支給方法について解説します。テレワーク手当のルール作りに関する知識を深めたい方は、ぜひこの記事を参考にしてみてください。

  • 組織
  • ワークスタイル
2024.04.20
HR NOTE 編集部
テレワークガイドラインまとめ!厚労省・総務省のガイドラインを解説

テレワークガイドラインまとめ!厚労省・総務省のガイドラインを解説

この記事では、テレワークガイドラインの概要や、テレワーク導入のポイントについて解説しています。テレワークの実現に向けて取り組むべき項目を明確にするため、本記事を参考にしてください。

  • 組織
  • ワークスタイル
2024.04.19
HR NOTE 編集部
テレワークで気を付けたいセキュリティ!対策やツールを解説!

テレワークで気を付けたいセキュリティ!対策やツールを解説!

近年では、働き方改革や生産性向上、コスト削減、BCP対策など、さまざまな目的でテレワークを導入する企業が増加しています。テレワークを導入するメリットは数多くありますが、セキュリティに脆弱性があると、不正アクセスによる社外秘の情報の漏洩や改ざんなど、トラブルにつながることもあります。当記事では、テレワークにおけるセキュリティリスクやセキュリティ対策について徹底解説します。

  • 組織
  • ワークスタイル
2024.04.18
HR NOTE 編集部
テレワーク助成金・補助金の最新情報!個人事業主も申請できる補助金とは?

テレワーク助成金・補助金の最新情報!個人事業主も申請できる補助金とは?

近年、DX推進の一環としてテレワーク導入に関する助成金や補助金の制度が取り入れられています。申請しなければ助成金を受け取れないため、どのような制度があるのか知っておくことは費用の軽減につながるでしょう。
この記事では、2022年に受給できるテレワーク関連の助成金および補助金をまとめています。助成金を受け取るための取り組みを検討するためにも、ぜひ本記事を読んでみてください。

  • 組織
  • ワークスタイル
2024.04.18
HR NOTE 編集部

人事注目のタグ