HR NOTEの読者のみなさん、こんにちは。英語学習オンラインサービス『Gariben』のセレンと申します。
進み続ける事業の海外展開、国内エンジニアの採用難からくる海外エンジニアの採用などを背景に、多くの企業で英語人材の必要度が高まっています。
解決策として英語研修を導入する企業が増えている中、結果が費用に伴わず英語研修の運用で悩まれている企業も多いのではないでしょうか?
テレワークが中心となる昨今の働き方の変化も相まって研修の在り方にも変化が求められています。
そんな中、社員の英語力向上とチームビルドを同時に実現し成果を上げることに成功した英語研修があります。本記事では、企業が抱える英語研修の課題を紐解きながら、結果につながる英語研修の理想の形を追っていきます。
ぜひ、合わせてご覧いただけますと幸いです。
【執筆者】セレン | 株式会社スクールウィズ Gariben マネージャー
日本最大手IT企業の法人研修から高校生の英語指導まで幅広く担当する英語講師&英語事業マネージャー。自身も英語力ゼロの31歳から留学ゼロ、国内独学にてTOEIC満点、英検1級を取得。わかるから続く、続くから伸びるがモットー。「英語のあたらしい読みかた」著者。
目次
1、多くの英語研修が抱える課題
英語研修が抱える課題は大きく分けて2つに大別されます。それは効果測定と社員のコミットメントです。
実施した英語研修の成果をどのように測るか、そしていかに社員が積極的に参加してくれるか、これが英語研修を実施する上で最大の壁となります。
もちろんどう成果を出すか、というのもとても大事な課題ですが、この2つを解決しなければ成果を生むことはまず不可能なはずです。
効果測定
一つ目の効果測定は、一定期間実施した英語の研修の成果をどう測ればよいかがポイントで、
- 指標を設定しておらずそもそも測れない
というパターンや、
- 社員に英語でのコミュニケーションが取れるようになって欲しいという意図で実施した研修であるにも関わらず、成果をTOEICで測っている
というように効果測定の指標がずれてしまっているパターンが主ではないでしょうか?
成果が測りにくい英語研修ならではの課題でしょう。
コミットメント
そして次に立ちはだかる大きな壁が社員のコミットメントです。
せっかくお金をかけた英語研修で参加希望者を募って開始したのに、いざ蓋を開けてみるとどんどん参加率が下がっていく。
参加率の低下を食い止めようと社内の担当者から強めに参加を促すメッセージを発しても響かず、むしろ社員側には強制的にやらされている感覚が植え付けられてしまい、どんどん受け身の姿勢になってしまう。
こんな経験を多くの企業の研修担当の方はされているのではないでしょうか?
無理やりにでも参加させて一通りの知識を身につけさせて終わり、とはいかない英語研修には社員の前向きで積極的なコミットメントをどうデザインするか、が非常に大きなカギとなります。
2、理想的な英語研修像とは?
これまで述べてきたように英語研修はこれまで多くの企業が多くの資金を投入しているにも関わらず明確な成果が得られず、続けるべきかやめるべきか、迷われている人事の方も多いのではないでしょうか?
それではここで理想的な英語研修の姿を探りながら、現状抱える課題をどう克服すればよいかを見てみましょう。
効果測定とコミットメント問題をどう改善していくのか?
理想的な英語研修とは、上記で挙げた課題を克服できている研修に他ならないはずです。
つまり、実施した研修が正しい測定方法で成果を測られ、社員のコミットメントも高く、かつ英語力の向上に繋がっている、これが理想的な英語研修のあり方ではないでしょうか?
効果測定に関しては、まずは研修のゴールを企業内(研修を依頼する側の企業)で正しく設定し、そのゴールをどう測るかを研修の実施企業(研修を依頼され実施する側の企業)としっかりと合意形成をおこなっておくことで、ある程度回避することはできます。
ゴールは明確か?測定方法、KPIはずれていないか?など研修企画の段階でしっかりと構築しておくことで研修の参加者からしてもやることが明確になるでしょう。
最も明確な指標となるのがやはり試験の活用です。「TOEIC」がやはり汎用性が高く指標としても明確ですが、研修のゴールがスピーキング力の向上などのアウトプットである場合は、「TOEIC LR」試験での測定はほぼ意味を成さないはずです。
「CEFR」という指標もあるにはありますが各段階の幅が広すぎて、細かな成長が測れないというデメリットもあります。
実施企業に研修の成果をどういう形で測定してくれるか、そしてどういう成果を求めているか、を研修企画の段階で明確に打ち出すようにしておきましょう。独自の指標や採点基準などをすでに持たれているのであればそれを活用するとよいでしょう。
またそもそも測れない指標を設定している場合はゴール設定を変えてみるのも手ではあります。例えば研修のゴールが「社員の英語コミュニケーション力向上」に設定されている場合は、ゴールのターゲットが曖昧で広すぎると言えるかもしれません。
研修の最後に英語でのロールプレイなどを設け、そこでの合格をゴールにすると良いでしょう。採点基準や合格ラインなどを事前に共有することで参加者のゴールも明確になりやる気もグンと上がるはずです。
社員の研修への参加率、コミットメントを上げるのも喫緊の課題になります。どれだけ企画が綿密で内容が充実していても参加してくれないと効果は得られないからです。
社員の英語研修へのコミットメントを上げるために最も大きく影響するものは「社内の雰囲気」です。
これは私自身、多くの企業で英語研修を実施してきた経験からも言えることですし、他の研修講師の方に伺っても社内での英語研修が成功している企業はほぼすべて社内に「みんな英語の勉強をしている、英語力アップのための努力するのが当たり前」という空気が漂っていると言います。
上司はやっていないのに部下にだけやれと言っている、特に英語の需要が社内にないのにとりあえず英語研修をやっている。そういった企業ではこの空気感はなかなか生まれにくいはずです。
実務レベルでまずは英語使用の必要性があることを端緒にして、社長も役員も含め、社内の皆が英語力の向上を常に意識している、これがこの空気感の発生源なのです。
この空気感が社内で醸成されることで研修の意義は明確になり、ゴールもはっきりしてきます。そうなると社員の参加への意欲も高まり、それがあるからこそインセンティブ、福利厚生などが効いてくるのです。
また、この近年のコロナ禍ならではの課題としては、コロナの影響で対面で会う機会が激減、社員同士の横のつながりがどんどん希薄になっています。
これまで自然におこなわれていた会話の中での情報交換や共有、意識の高め合いなどが少なくなり、コミュニケーションそのものが減っているのです。
社内コミュニケーションの希薄化によって、会社へのエンゲージメントの低下や、精神的に孤立化する社員も増加し、最悪の場合は休職率や離職率の増加を招いている企業も少なくはありません。
社内の研修によって、スキルアップは勿論、社内コミュニケーションの課題も解決できることがより好ましいでしょう。
3、英語力とチームビルディング、同時に成果を出した英語研修
それでは、ここで英語研修の成果として社員英語力がアップし、そして同時にコロナ禍で希薄になっていた社員間のチームビルディングにおいても成果を発揮した、弊社サービス『Gariben』を活用して成功した事例とポイントを紹介します。
Garibenは英語のレベルごとに分けられたコース内で5人1組の少人数グループを組み、3ヶ月そのグループで英語学習のカリキュラムやグループアクティビティーなどをこなしながら英語力アップを目指すという3ヶ月完結型の英語研修です。
BEENOS株式会社の事例
東証プライム上場企業であるBEENOS株式会社が2022年7月に採用し、明確な成果を上げることに成功しています。
BEENOS社ではグローバル事業の拡大を背景に、社員の語学への意識が高まっており、多忙な社員でも継続性やコミットメントが高まるスキームでの研修を検討していました。
そんなBEENOS社が英語研修に求めていたことは、以下の3つでした。
2、以前取り組んだ研修よりも、社員のコミットメントを上げること
3、社員の熱量やコミュニケーションを強化すること
なかなか全てを実現するのは難しいことですが、そのニーズはGaribenというサービスにマッチし、明確な成果を上げることに成功しました。
研修の効果測定として採用した指標は「TOEIC LRテスト」です。
社員の英語力スコアでいうと300点台から800点台の方まで幅広く分布する形でしたが、「どのスコア層の社員にも業務で使える英語の土台となるべく英語の根本理解を深めて欲しい」というオーダーがあり、効果測定は研修開始直後と終了後の2回、TOEIC IPテスト(団体向けのTOEIC試験)を実施することで正確な成長を測りました。
結果として、全体のスコア平均は3ヶ月で114点上がり、最大290点アップした社員の方もいました。
研修企画の段階で何をゴールにするか、そして効果測定をどのようにするかのコンセンサスを取り、研修の中でも何が求められていて、何を目指すのか、常に社員と研修担当の講師が確認しあいながら3ヶ月を過ごしたことによる成果だと言ってよいでしょう。
3ヶ月というある程度の長さの期間の中で最も警戒すべきなのがやはり社員のコミットメントの低下です。特に中間となる2ヶ月目は多くの英語研修で参加率がガクンと下がる時期でもあります。
Garibenではその2学期に向けての取り組みも綿密におこなわれます。参加者全体の学習時間を毎週シェアし、学習量が落ちてきているグループには声がけ、リマインドをバイネームでおこないます。
またそういった運営からの声がけだけに頼らず、参加者同士でやる気を醸成していく取り組みとして、5人1組のグループによるグループワークや日々の進捗共有という仕組みがあります。
他の人も頑張っている、自分一人でやってるんじゃないんだという気持ちが機能する「ピアラーニング」という仕組みです。
一人で頑張っているわけではなく、会社のメンバーみんなで頑張っている、ということが可視化されるプラットフォームのおかげで研修期間中の離脱者はゼロ、講義の無断欠席者ゼロ、3ヶ月の平均学習時間1.93時間/日を達成することができました。
合わせて、グループ内でのやりとりや研修期間中の他のグループとのアクティビティなどを通し、会社内での部署を超えた横断的なやりとりが生まれ、社員同士のコミュニケーションが活発になりました。
プログラム終了後も継続して学習を続けられている方、この研修での学びをさらに生かすべく留学を決断された方、などなど終了後の波及効果も非常に高いものになっています。
4、これからの英語研修に求められるもの
英語研修といえばとりあえずネイティブ講師を呼んできて英語を話す機会を持つ、研修講師に登壇してもらいセミナーを開催してもらう、などがこれまでの主流ではなかったでしょうか?
しかし、英語を学ぶ全ての人がすでにご存じのように、語学の成長は日々の継続的な学びがない状態では単発的にいくら何をしたところで伸びるものではありません。
企業の英語研修の課題とはまた別に立ちはだかる、個人の英語学習においての最大の壁は
2、何をすればよいかわからない
この2つです。
これからの英語研修も、この英語学習者が抱える壁を正しく理解し、メンタル的な側面も視野に入れた、より効果的で実践的な研修に変化していく必要があるのではないでしょうか?
英語ができることで事業だけではなく、社員一人一人の価値も高まり、それに応じて可能性も広がっていくはずです。
機械的で強制的な研修は社員の精神的な負担になるだけにとどまらず、成果が見込めないため企業としても大きな予算のロスにつながってしまいます。
ゴールが明確で、取り組むべきことがはっきりしていて、目標を分かち合いながら前向きに楽しく参加できる、そんな英語研修がこれからの時代は求められているのではないでしょうか。
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