オンライン採用/研修プラットフォーム「playse.」を運営する株式会社manebi（東京都千代田区　代表取締役執行役員CEO：田島 智也　以下、manebi）が、全国の人事担当者に対して「2021年4月に入社した新入社員のオンライン研修」に関してアンケートを実施しました。

約7割がZoomなどのWeb会議システムを利用して研修を実施

Web会議ツールを利用してのオンライン研修が（69.9%）と半数以上を占め、次いでeラーニングシステム（19.9%）、自社オンラインシステム（9.9%）と回答しました。

ZoomなどのWeb会議システムは、無償で利用できるという手軽さから多くの企業で利用されたと考えられます。

オンライン研修で苦労した点は「社員の反応の見えづらさ」「研修の理解度の測りづらさ」という結果に

「オンライン研修の実施にあたりで苦労した点は何ですか？（複数選択）」という質問では、約半数の人事担当者が「新入社員の反応が見えづらい」（47.52%）「研修の理解度が測りづらい」（46.58%）と回答しました。

また、「オンライン研修は、どのような基準で評価しましたか？（自由記述式）」という質問では、

• プレゼンテーション
• 面談
  
• レポートの提出
• テストの実施

といった回答が過半数を占めた一方で、「特に評価基準を設けていない」という回答も見られました。

従来の対面研修では、相手の表情や対話から研修の理解度等を判断できていましたが、コミュニケーションが取りにくいオンライン研修では、「プレゼンテーション」や「面談」、「レポートの提出」や「テストの実施」などを設けることで、コミュニケーション不足をカバーしている企業が多いことが分かりました。

人事の約半数が対面研修よりオンライン研修の方が良かったと回答

「対面よりもオンラインの方が良かったと感じた研修内容は何ですか？（複数選択）」という質問で多かった回答としては、「会社・サービスの説明」(46.69%)「PCや管理システムの操作方法」(40.68%)、続いて「ビジネスマナー研修」(26.4%)、「プログラミング等の専門的な技術研修」（23.29％）という結果になりました。

また、対面研修よりもオンライン研修の方が良かったと感じる理由については、以下の回答がありました。

• コロナウイルスの感染対策になった
• 研修施設の準備が不要のため、コストと時間の削減になった
• 聞くだけの研修ならオンラインの方が準備などの手間がかからない
• PCやシステム管理の説明は、画面共有しながら指導した方が分かりやすい
• オンライン録画をすれば、何度も新入社員が見直せる
• 事務的な事はオンラインの方が伝え易い
• 若者は、オンラインのほうが使いやすく、分かりやすいとの意見が多かったため

新型コロナウイルスの感染防止に加えて、いつでどこでも研修ができる点、研修場所の準備が不要な点、また指導者側の負担が少ない点等、時間やコストの削減がメリットだったという回答が多く挙がりました。

そのほか、デジタルネイティブ世代である新卒者にとっては、オンライン研修の方が受け入れやすいといった回答もありました。

株式会社manebi  執行役員CRO  清水 龍太  コメント

コロナウイルスの感染が拡大する中、経済産業省でも、テレワークに取り組む企業・団体の一覧を公表するなど、企業のオンライン化を推奨しています。今年入社した新入社員への研修をオンライン化した企業はかなり多いのではないでしょうか。

今回のアンケート調査では、慣れないオンライン研修に苦戦しつつも、効率的だと感じた人事担当者の心意が読み取れます。

オンラインのメリットは、どんな環境下でも研修が行える柔軟性、また研修コストの削減や人事担当者にかかる負担の軽減ができる点です。

対面研修でしかできない直接的なコミュニケーションを取り入れつつも、オンライン研修のメリットを最大限に活かし、研修全体を再設計する必要があると感じています。

今後もmanebiは、採用や研修などの人事に関する実態調査を行い、より良いサービス開発に努めて参ります。

playse.について

playse.はオンライン採用/研修プラットフォームとして、Web面接、エンゲージメント、オンボーディング、eラーニングの4つのサービスを展開。

eラーニングは3,000レッスン以上の研修を有しており、大手人材会社の社員研修から、ベンチャー企業の新入社員研修まで様々な企業に導入。2019年11月からは採用支援プラットフォーム「playse. web面接」をリリース。

採用担当者が選ぶWeb面接ツール第1位、Web面接ツールコストパフォーマン第1位※を獲得し、東証一部上場企業から中小零細企業と会社規模問わずリリース10ヶ月間で1,200社以上の導入の実績あり。

※調査方法：インターネット調査
調査概要：2020 年 3 月 サイトのイメージ調査
調査提供先：日本トレンドリサーチ