「個人が変われば、 組織が変わる」組織改善サーベイ『ラフールサーベイ』を提供する株式会社ラフールは、2021年7月7日（水）、HR系サービスを状態把握、人材配置、健康管理、コミュニケーション活性化を軸にまとめた『ウェルビーイング（well-being）カオスマップ 2021版』を作成・公開しました。

ウェルビーイング（well-being）とは？

「ウェルビーイング（well-being）」とは、メンタル、フィジカル、ファイナンス、ソーシャルにおいて健全である状態を指します。従業員が健全な状態であることで幸福度の度合が高まり、生産性をより向上させることができると言われています。

「ウェルビーイング（well-being）」は、働き方改革の取り組みが進む中、従業員の「健康」が生産性や企業価値に影響を与えるという認識が浸透しつつあり、近年「健康経営」という言葉とともに注目を集めています。

ウェルビーイング（well-being）の向上で得られるメリットは以下の2点が考えられます。

①従業員エンゲージメントが高まる

従業員エンゲージメントとは、会社の向かう方向に共感し、自発的に貢献したいと思う意欲のことです。

従業員が働きやすい環境を整えることにより、従業員の会社に対する忠誠心も高くなるでしょう。

②雇用者としてのブランド強化につながる

ウェルビーイング（well-being）が高い会社は、会社と従業員との関係は強まり、ポジティブな企業風土の醸成ができ、雇用者としてのブランド強化につながります。

米国でも重要視されているウェルビーイング（well-being）

デロイトの調査*1 によると、「ウェルビーイング（well-being）」が浸透しつつある米国では、組織の66％がWell-beingプログラムによる雇用ブランドと企業風土に影響があったと回答しており、特に米国労働人口の半数以上を占めるミレニアル世代は「ウェルビーイング（well-being）」を重視し、そのような環境を提供する企業に魅力を感じると報告されています。

労働市場の流動性が高く、ソーシャルネットワークの発達によりトータルリワードに関する情報入手が容易である米国では、「ウェルビーイング（well-being）」を整えておかなければ人材獲得競争で優位な位置に立てなくなり、ビジネスに影響を及ぼすと考えられています。

その流れは日本も例外ではなく、メンタル、フィジカル、といった目に見えづらい心身の健康をはじめ、エンゲージメント、コミュニケーション、健康管理、適性など指標を測る方法として、現在は様々なHRサービスが台頭しています。

ウェルビーイング（well-being）を実現させるためには

昨年より続く、新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、働き方は大きく変化しています。

テレワークが普及し、多方面での影響がある中、企業で働く従業員様の心身の不調度合いが高まっているのが現状です。

組織のウェルビーイング（well-being）向上に導くツール『ラフールサーベイ』

株式会社ラフールが運営・開発する『ラフールサーベイ』は、「個人が変われば、組織が変わる」組織改善サーベイとして注目を集めています。

昨今の状況下において企業の「健康経営」や働く従業員様の心身の健康状態を可視化し、より従業員・管理職・企業の三方向から「行動変容」を促し、組織の改善、業績向上、そして従業員の「ウェルビーイング（well-being）」実現に導くツールとして業種・規模感を問わず、多くの企業に導入されています。

通常のストレスチェックだけでは見えづらい心身の健康状態が可視化されることで、社員が安心して働ける職場環境をつくり、人材の定着と組織改善に繋げることができます。

そのために必要な組織エンゲージメント・ハラスメントリスク・離職リスクなども含めた包括的な診断が可能なサービスとなっております。

「健康経営」は労働生産性をはじめ、定着率、採用力の向上、企業ブランドの強化、メンタルヘルス対策、労務リスク対策などのメリットがあげられ、加えて「ウェルビーイング（well-being）」実現に取り組んでいることを従業員や地域社会など様々なステークホルダーにアピールすることで、企業としてのESGへの取り組み、貢献を示すことができ、適切な企業評価にも繋がります。

大きな外的要因により、働き方、組織のあり方が根本から見直される今、働く従業員様、企業を管理する立場の方々の不安や負担を少しでも取り除くツールとして提供されています。