人材不足感大きく低下 IT業界調査

情報サービス産業協会(原孝会長)は令和2年3月期雇用判断DI調査の結果を明らかにした。新型コロナウイルス感染症が拡大するなか、人材不足を訴える企業割合が大幅に減少している。

同調査は、四半期末時点の従業者の過不足状況について、同協会主要会員企業を対象に継続的に実施しているもの。

令和2年3月末における従業者の充足感をみると、「不足」59.6%、「過剰」ゼロで、「不足」から「過剰」を差し引いた雇用判断DI値も59.6ポイントだった。「不足」は、昨年12月期の77.6%から大きく減少した。

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