世界No.1求人検索エンジン*「Indeed（インディード）」の日本法人であるIndeed Japan株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：大八木 紘之、https://jp.indeed.com 以下Indeed）は、10月の「高年齢者就業支援月間」を前に、50歳～79歳の1,800名（世代、男女で均等割付各300名）を対象に「シニア世代の就業」に関する意識調査を行いました。

現在日本では、シニア世代の就業者数が年々増加しています。そこで、今後さらに高齢化が進む日本において特に課題となってくるであろう、シニア世代の仕事探しやセカンドキャリア※1、アンコールキャリア※2の構築を支援したいと考え、本調査を実施しました。その結果、約6割が60代・70代以降（以下、シニア期）も働き続ける意向や必要性を感じている一方で、9割以上が不安や課題を抱えていることがわかりました。また、アンコールキャリア※２に興味を持つ人も約6割いることがわかり、シニア世代における仕事のやりがいの重要性も示唆されました。

Indeed は「We help people get jobs.」をミッションに掲げ、あらゆる人々が公平に自分にあった仕事を見つけられるような社会の実現を目指しています。本調査で明らかとなった結果も踏まえ、シニア世代の仕事探しや就業の支援も続けてまいります。

※1: 本プレスリリース内におけるセカンドキャリアは、60代・70代以降のシニア期における働き方や仕事を指しています。
※2: アンコールキャリアは、人生の後半のキャリアを指し、一般的に60代以降に始める仕事ともいえます。定年退職後に個人的な関心ややりがいを重視して始めることが多く、個人の情熱やスキル、経験を役立てられる仕事で、社会貢献を目にしている場合もあります。教育関連やヘルスケア、環境、社会サービス、NPOや行政機関でのサービスに関連した仕事が多いことも特徴です。

調査結果要約

1.シニア期（60代・70代以降）に働く意欲や必要性の有無

50代～70代の58.3%がシニア期も「働きたい」もしくは「働く必要がある」と感じている。

• 年代が低いほど働く意欲や必要性を感じている割合は高く、50代で75.5%、60代で58.3%、70代で41.0%。
• 現在就業している人は、雇用形態問わず約9割がシニア期も働き続ける意欲・必要性を持っている。

約6割がアンコールキャリアに興味あり。

• シニア期は「収入よりもやりがいや社会貢献を重視した仕事をした方がいい」と考える人は全体の58.0%、シニア期も働く意欲・必要性がある人の中では60.2%が該当。
• 年代が上がるほどアンコールキャリアへの興味は高まり、50代で49.5%、60代で56.8%、70代で67.7%。

2.シニア期も働くことに対する不安や課題

シニア期も働く意欲・必要性がある人のうち、92.7%が働くことについて不安や課題を抱えている。

• 不安や課題で最も多かったのは「健康状態を維持できるか」次いで「働く気力を維持できるか」

3.シニア期の働き方の検討

55.9%が、シニア期の働き方について具体的に検討・行動を始めている。

• 検討・行動を始めたタイミングは、「60歳以降」が33.0%、「55歳～59歳」が31.0%、「50歳～54歳」が23.9%。

シニア期も働く意欲・必要性がある人のうち、22.6%は働き方について具体的に検討していない。

• 理由の最多は、「年齢が理由で仕事が見つからなさそう」次いで「考えてもどうなるものでもない」。

4.既にセカンドキャリアを歩んでいる人からのアドバイス

19.1%がセカンドキャリアを開始している。10.8%は、アンコールキャリアを歩んでいるといえそう。

• シニア期に働くことを見据えて行動し、現在就業している人（セカンドキャリア実践者）は全体の19.1%。年代別では、50代15.3%、60代29.8%、70代12.0%
• セカンドキャリア実践者の56.8%（全体の10.8%）が、現在の仕事にやりがいを感じており、アンコールキャリアを歩んでいる傾向がある。

これからシニア期の働き方を考える人は「自分のスキル・能力を整理しておいた方が良い」

• セカンドキャリア実践者からの、これからシニア期の働き方を考える人へのアドバイスは、32.7％が「自分のスキル・能力を整理しておいた方が良い」で最多。
• 次いで「60歳以降のお金の問題について詳しく知っておいた方が良い」31.5%、「早いうちから考え始めた方が良い」28.9%。

調査実施の背景

毎年10月は、独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構が「高年齢者就業支援月間」と定め、高齢者の雇用問題についての理解と協力要請のため、厚生労働省等とともにさまざまな啓発活動が展開されています。

日本では65歳以上の就労者数が増えています。総務省の統計※3によると、65歳以上の高齢者の就業者数は2004年以降18年連続で増加し続け、2021年は909万人と過去最多となりました。2021年の高齢者の就業率（65歳以上人口に占める就業者の割合）は25.1％と、4 人に1人以上が就業している状況です。年代別にみても、65～69歳の就業率は10年連続で上昇、70歳以上の就業率も５年連続で上昇しています。

また、Indeed上での仕事探しにおいても、「70代」をキーワードに仕事が検索された件数※4は5年間で53.7倍に、「60代」をキーワードにした検索数は５年間で7.9倍に増加しています。高齢者による仕事の検索が急激に増えてきていることが示唆されています。その一方で、Indeedの調査※4では、特に60代や70代などの高年齢層の求職者において、実体験として、「高齢であることを理由として仕事がなかなか見つからない」と感じている方が多い状況もわかりました。

Indeedは、これらの状況を受け、今後さらに高齢化が進む日本において特に課題となってくるであろう、シニア世代の仕事探しやセカンドキャリア・アンコールキャリアの構築を支援したいと考え、50代以降を対象に「シニア世代の就業」に関する意識調査を実施しました。

Indeedは「We help people get jobs.」をミッションに掲げ、あらゆる人々が公平に自分にあった仕事を見つけられるような社会の実現を目指しています。本調査で明らかとなった結果も踏まえ、シニア世代の仕事探しや就業の支援も続けてまいります。

※3: 総務省統計局「統計トピックスNo.132統計からみた我が国の高齢者􀊷「敬老の日」にちなんで－」（https://www.stat.go.jp/data/topics/topi1292.html）より
※4: 2022年4月Indeed調査結果（https://jp.indeed.com/press/releases/20220413）より

「シニア世代の就業」関する意識調査　概要

• 調査主体：Indeed Japan株式会社
• 調査対象：50代～70代、各世代の男女各300名（計1,800名）※世代、男女で均等割付
• 調査方法：インターネット調査
• 調査期間：2022年9月7日～9月8日