2019年9月17日、日本経済新聞「NEXT1000」において、「HRTech」で躍進する企業が紹介されました。

「NEXT1000」とは、売上高100億円以下の中堅上場企業1000社に対しての総称です。

HRTechで躍進する企業4社｜特徴まとめ

リクルートホールディングスなどの大手企業が海外市場に打って出る中、国内市場では「HRTech」を駆使したきめ細かいサービスを提供する企業が増加しています。

1.エスユーエス

売上高： 71億円

サービス概要： 技術者派遣、およびシステムの開発・販売

エスユーエスは、「派遣する社員の専門的な技術」、および「交渉力や責任感などの技術以外の強み」を点数で「見える化」するHR Techのシステムを自社開発して導入しています。

導入により、顧客の要望に合った人材を派遣できるとともに、各社員の課題に合わせた研修を実施することで、派遣社員の質を向上させることができます。

また、社員の能力や適正を測るこのシステムは、自社で活用するだけでなく他社にも販売しており、企業や地方自治体など約3,000件の導入実績があります。

2.アトラエ

売上高： 23億円

サービス概要： 求人メディアやプラットフォームの開発・運営

アトラエは、顧客企業の従業員の満足度などを点数化することで組織の状態を「見える化」するHR Techのサービス『wevox』を提供しています。

このサービスでは、組織における課題を特定して組織改善をおこなうとともに、従業員の離職防止や効果的な人事異動が可能になります。

従業員1人当たり月額300円と料金が安価であり、採用企業数も1000社に到達しているという実績があります。

3.インソース

売上高： 45億円

サービス概要： 企業向けの研修事業(講師派遣型/公開講座型)

インソースは、人口知能(AI)を活用して研修の受講者数を予測することで、受講生の人数に合わせたきめ細やかな研修を可能にすサービスを提供しています。

「ビジネスマナー」や「電話対応」などの一般的なものから、「部下との面談力向上」や「LGBT社員への対応」などの特殊なケースまで、さまざまな企業向けの研修講座を約2,500個ほど用意しており、2003年の事業開始から16期連続で増収を続けています。

4.アルー

売上高： 23億円

サービス概要： 企業向けの研修事業(セミオーダー型)

アルーは、顧客企業の要望に合わせて研修内容を組み替える「セミオーダー型」の研修を実施しています。

「研修ではなく、育成にこだわる」「成果を見える化する」「AI×教育による個別最適化」の3点にこだわりを持ち、AIを活用したフォローアップなどが充実しています。

このようなきめ細やかな研修に定評があり、大手企業などで導入が進んでいます。

人材ビジネス業界の市場は年々拡大

少子高齢化による人手不足や働き方改革の影響などにより、人材業界は急成長しています。

矢野経済研究所の調査からも、人材ビジネス業界の市場規模は年々増加していることがわかります。

このように、人材ビジネス業界の市場規模が拡大する中で、日本独自の組織課題に合わせた「HR Tech」サービスが生まれてきました。

これからも人材ビジネス業界は市場規模を拡大すると見込まれており、企業にとっては新たな「HR Tech」サービスが躍進のきっかけになるかもしれません。

まとめ：「HRTech」が企業の躍進の柱に

元来、人材ビジネスは参入障壁が低いものの、信頼性のある大手企業が市場を独占する傾向にありました。

しかし、新たな「HRTech市場」における技術力の勝負では、大手企業に負けない製品を提供する中小企業も出てきています。

「HRTech」を利用して大手企業とは異なる独自の事業モデルを確立していくことが、今後中小企業の躍進を助ける一つの足がかりになることでしょう。