今年の人事は「乱」「修羅場」「変化」「挑戦」の1年｜「2020年を振り返ろう！」HR NOTEアンケート結果発表

先日、清水寺にて1年の世相を表す「今年の漢字」が発表されました。

応募総数20万8,025票のうち、約13%になる2万8,301票を集めた「密」が選ばれました。

2020年は人事担当者の方々の中で、どのような1年になったのでしょうか？

今回、HR NOTE編集部では2020年の人事担当者の方々がどのようなことに取り組まれたのかを調査すべく、アンケートを実施し、100名以上の人事担当者の方から回答いただきました。

ご回答していただいた皆様、アンケートに協力してくださり誠にありがとうございます。

本記事では、「2020年を一言で表すとしたら？」「2020年に最も力を入れた人事業務とは？」「2021年に向けて、実践したいと考えていることとは？」など人事担当者の方々が回答したアンケート結果をご紹介します。

1. 回答した人事担当者の属性

今回アンケートでは、回答していただいた人事担当者の方のプロフィールを伺いました。

本章では、回答いただいた人事担当者の「従業員規模数」「役職」「業務内容」についてご紹介します。

Q1:あなたが所属する会社の「従業員規模数」を教えてください。

まず、回答いただいた人事担当者の方が所属する「従業員規模数」について伺いました。

結果は図のように、100人以下が24.5%、101人～1,000人が40.9%、1,000人以上が34.9%となりました。

今回のアンケートでは、様々な規模の会社に所属している人事担当者の方から回答いただきました。

Q2:あなたの「役職」について教えてください。

次に、人事担当者の方の「役職」についてお伺いしました。

企業によっては、人事と他の役職を兼務している方もいらっしゃるでしょう。

結果は、経営者が2.8%、部長/課長が30.2%、担当者/その他が60.7%となりました。

Q3:あなたが担当している「業務内容」について教えてください。(複数回答可)

最後に、人事担当者の方が従事している「業務内容」について伺いました。

結果は、採用関連が57.5%、人事評価/人材配置/制度構成が39.6%、人材育成/研修/マネジメントが45.3%、勤怠・給与管理/福利厚生対応などの労務管理が48.1%となりました。

この結果から、回答していただいた人事担当者の方は幅広い業務をこなしていることが分かりました。

2, 2020年HR NOTEアンケート結果発表

次に、本アンケートの目的である「2020年の人事担当者の振り返りアンケート」の回答結果をご紹介します。

今年は新型コロナの感染拡大による対応に追われる形で、例年以上に忙しく過ごされた人事担当者の方が多かったと思われます。

そのような中で、人事担当者の方々は2020年をどのように振り返っているのでしょうか？

Q4:2020年を一言で表すとしたら、どんな1年でしたか？

まず、人事担当者の方々に2020年を一言で表してもらいました。

回答にはやはりコロナに関連する言葉を用いている一言が多く集まりました。

そのほかには、「強制改革」や「変化」「手探り」など、コロナの影響によって対応に追われた1年であったことが分かりました。

Q5:2020年に人事/HR界隈において注目されたニュースを10個Pick upしました。この中で、注目したものを教えてください。

次に、回答いただいた方の興味・関心が高かったニュースについて伺いました。

結果は図のように、「新型コロナウイルス」「リモートワーク対応」に関わるニュースへの関心が高かったです。

また、「ジョブ型雇用や副業など雇用形態」「採用オンライン化」「労働基準法」に関わるニュースにも関心が高く、人事担当者の方々は実業務と関連のあるニュースに注目していることが分かりました。

Q6:2020年に最も力を入れた人事業務の具体的な仕事内容について教えてください。

ここでは、人事担当者が2020年に最も力入れた人事業務の具体的な仕事内容について伺いました。

Q4の回答結果でも分かるように、2020年は大変化の年となり、緊急の対応に追われた人事担当者の方々が多くいらっしゃいました。

具体的にはどのような業務に組まれていたのでしょうか？

下記に、具体的に最も力を入れた人事業務の具体的な仕事内容の回答についてご紹介します。

回答結果では、「新型コロナ感染予防対策」「入社式、研修、内定式のオンライン化」「テレワークのガイドライン作成」など、新型コロナによって働き方が変化したことによる対応に追われた人事担当者の方々が多くいらっしゃいました。

その他にも「同一労働同一賃金の仕組みづくり」「勤怠管理システムの新規導入」など、4月におこなわれた法改正への対応業務に力を入れた人事担当者の方もいらっしゃいました。

Q7:2020年を振り返った時、人事担当者としての自分の満足度に10点満点で点数を付けてください。

次に、回答者の方に2020年を振り返ったとき、人事担当者としての自分の満足度に10点満点を付けていただきました。

回答結果は、「7点」と回答した方が1番多く26.4%、2番目に回答が多かったのは「6点」で23.6%、続いて「8点」が17.0%、「5点」が12.3%となりました。

回答者の約80%が「5～8点」の間で点数をつける結果となりました。

Q8:Q7で付けた点数の理由を教えてください。

Q7で付けた理由について伺ったところ、下記のような回答をいただきました。

ここでは高い点数を付けた理由と低い点数を付けた理由に分けてご紹介します。

高い点数を付けた理由として、やはり「オンライン選考を実施することができた」「リモートワークにいち早く対応することができた」などといった回答が多く挙げられました。

低い点数を付けた理由として、「リモートワークを導入することができなかった」「業務のデジタル化が上手く進めなかった」「コロナへの対応が後手に回ってしまった」などといった回答がありました。

コロナ禍での新しい働き方にいち早く対応できた人事担当者は高い点数をつけ、対応が後手に回ってしまった人事担当者は低い点数をつけた傾向があるということが明らかになりました。

 Q9：2021年に向けて、実践したいと考えていることは何ですか？

最後に2020年を振り返り、2021年の人事担当はどのようなことを実践していきたいのかを伺いました。

2021年に取り組みたいこととして、「ニューノーマル時代での評価制度」「ダイレクトリクルーティングの強化」「キャリアプランの再構築」など、新しい働き方に移行したからこそ生まれる課題が挙げられました。

2020年は急激な変化への対応にするための1年でしたが、2021年はニューノーマルな働き方に対応したからこそ生まれる課題に対して向き合わなければならない1年になるかもしれません。

3, 2021年の人事領域をトレンド予測

ここまで、100名以上の人事担当者が2020年を振り返ったアンケートの結果についてご紹介しました。

前述したように、2020年は急激な変化に対応するための1年でした。

しかし、在宅勤務など新しい働き方が普及するにつれて、人事担当者は社員のエンゲージメントを下げないために、コロナ禍での人事制度や目標管理、採用手法など、新しい働き方に合わせた組織形成を考える必要があります。

これから2021年に向けて人事担当者はどのようなことに取り組めば良いのでしょうか？

そこで今回、HR NOTE編集部では「今、人事担当者が考えるべき次の一手」をテーマに、CHROの3人の方にニューノーマルな働き方が定着しつつある中、人事担当者が考えるべき施策について語っていただく機会をご用意しました。

各CHROが考えていることや、各社の実践ノウハウについて学べる機会となっています。

▼イベントの内容

『今、人事担当者が考えるべき次の一手』 をテーマに、下記の内容についてディスカッションします。（一部変更になる可能性がございます）

※当日は、視聴のみなさまからリアルタイムで質問をいただき、その都度お答えしていければと考えております。

▼登壇者のご紹介

● 江澤 身和｜株式会社スープストックトーキョー 取締役副社長兼店舗営業部長

短大卒業後、フリーターを経て2005年にスープストックトーキョーのパートナー（アルバイト）として株式会社スマイルズに入社。1年後に社員登用されて複数店舗の店長を歴任し、法人営業グループへ異動。2016年、株式会社スープストックトーキョーの分社に際して取締役兼人材開発部部長に着任。2019年4月に取締役副社長兼店舗営業部長となる。「Forbes JAPAN WOMEN AWARD 2018」では個人部門・チェンジメーカー賞を受賞した。

 

● 島田 由香｜ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス株式会社　取締役 人事総務本部長

1996年慶応義塾大学卒業。2002年米国ニューヨーク州コロンビア大学大学院にて組織心理学修士取得。学生時代からモチベーションに関心を持ち、キャリアは一貫して人・組織にかかわる。高校二年生の息子を持つ一児の母親。日本の人事部「HRアワード2016」個人の部・最優秀賞、「国際女性デー｜HAPPY WOMAN AWARD 2019 for SDGs」受賞。

Team WAA! 主宰/YeeY Inc. 代表/Delivering Happiness Japanチーフコーチサルタント
Japan Positive Psychology Institute 代表/米国NLP協会マスタープラクティショナー
/マインドフルネスNLP®トレーナー。

 

● 曽山 哲人｜株式会社サイバーエージェント 常務執行役員CHO

上智大学文学部英文学科卒。高校時代はダンス甲子園で全国3位。1998年に株式会社伊勢丹に入社し、紳士服の販売とECサイト立ち上げに従事。1999年に当時社員数20名程度だった株式会社サイバーエージェントに入社。インターネット広告事業部門の営業統括を経て、2005年人事本部長に就任。 現在は常務執行役員CHOとして人事全般を統括。

 

【モデレーター】

● 西村 創一朗｜株式会社HARES CEO/複業研究家/HRマーケター

新卒でリクルートキャリアに入社後、法人営業・新規事業開発・中途採用などを歴任。在職中の2015年に「二兎を追って二兎を得られる世の中を創る」をミッションに株式会社HARES（ヘアーズ）を創業後、2017年に独立。今回のテーマである「オンボーディング」を含め採用・人事領域を中心に多数の企業のアドバイザーを務めるほか、人事系イベントのモデレーター／ファシリテーターとしても活躍。著書に『複業の教科書』（ディスカヴァー・トゥエンティワン刊）がある。