求人募集の方法は、かつて紙媒体が主流でしたが、インターネットの普及によりWEB広告が主流となりつつあります。いつでも誰でも簡単に求人情報を見ることができる便利な時代になりました。
一方で、少子高齢化の影響で有効求人倍率が高くなってきており、人材確保が難しくなってきています。そのため、求人募集はしているものの採用できずに、人手不足に困っている採用担当者の方も多いのではないでしょうか?
今回は、求人応募が来ない原因と対策、人手不足問題を解決できる手段としての求人広告の種類についてご紹介します。
本記事を参考にしていただき、求人応募が拡大されると幸いです。
目次
【豪華ゲスト多数登壇!】変化に負けない「強い組織」を育むためにHRが果たすべき役割を考える大型カンファレンス『HR NOTE CONFERENCE 2024』
「人的資本経営」「ウェルビーイング」「DEI」といったトレンドワードが、HR領域だけでなく社会全体に拡がり始めた昨今。自社組織に漠然と"停滞感"を感じ、「うちは取り残されていないだろうか?」「何かやらないといけないのでは・・・」といった不安や悩みを抱える人事・経営者の皆様も多いのではないでしょうか。
本カンファレンスでは、HR領域の有識者の皆様に、様々な組織課題を解決するためのアプローチ方法について解説いただきます。強い組織を育む企業が実践している事例には、組織強化に必要な考え方や人事が果たすべき役割について学べるポイントが多くあります。ぜひ有識者の皆様と一緒に、組織を強化する「共通原理」について考えてみていただければと思います。
1. 求人応募が来ない原因とは
ここでは、有効求人倍率といった、企業側でコントロールできない外部原因ではなく、企業側で解決できるような求人応募が来ない原因についてご紹介します。
特に、多くの企業が陥っている可能性が高い3つの原因に着目しました。
1-1. 仕事内容を十分に明記できていない
求職者が求人を選ぶ際、仕事内容や条件が重要項目になります。最重視しているからこそ、企業が提示している求人内容が詳細に書かれていなければ敬遠され、応募につながりません。
採用担当者の方も、求職者からの履歴書の文章量が少ないと「意欲が低い人材」だと判断しませんか?それと同様に、求職者も詳細が書かれていない求人情報には魅力を感じず、選択肢から外されてしまうのです。
また、曖昧な表現で情報を記載していると、不信感を抱かれてしまう可能性があるので、数字を用いて伝えることも効果的かもしれません。例としては、「主婦の方もたくさん働いています→働いている方の4割が主婦です」といったような記載にすると、求人のイメージが湧きやすくなります。
求職者側の立場に立ってみて、求人サイトに十分な仕事の情報があるか、魅力的かどうかを見直すと良いでしょう。
1-2. 他社の募集条件に劣っている
求職者は企業を選ぶ際、自分の技量や、やってみたいことを考えて、業種や職種を見ていますが、それだけで応募する企業を決めることができるでしょうか?
よほどニッチな業種や職種を除けば、同じ業種で同じ職種を求人募集している企業は数えきれないほど多く存在します。そのなかで、選ばれる企業になるために重要になるものが募集条件です。
募集条件の中での優先順位は人により異なりますが、給与、勤怠条件(完全週休2日など)、福利厚生などを比較検討する求職者が多いです。これらを比較検討した結果、募集条件が良い企業に応募するでしょう。
今は、容易に同業他社の求人情報を確認することができるので、企業のできる範囲内で、募集条件が勝るように、他社の情報を把握することも必要かもしれません。
1-3. 自社に合った求人媒体を利用できていない
「多数の求人広告が選択肢としてあるので、どの求人広告を活用すれば良いか分からない」という声を聞きます。
その結果、「有名な求人広告に掲載しておけば、多くの求職者に見てもらえるだろう」といった理由で、求人広告を運営している会社の名前を見て決めることもあるかと思います。たしかに有名な求人広告は、多くの求職者に求人情報を見てもらうチャンスを与えてくれます。
しかし、求人広告によって「業種」や「職種」、「地域」に得意・不得意があるため、自社に合った求人広告を選ばないと応募を増やすのは困難です。
そこでどの求人広告を選定すればいいのかを助言してくれるのが「求人広告代理店」です。求人広告代理店は複数の求人広告を取り扱っています。
しかも、過去にどの広告でどれだけ求人があったかなどのマッチング情報を持っています。過去の経験などを活かして適切な求人広告を選定してもらえれば、求人応募を増やすことが期待できます。
求職者の目につくという意味でも、求人をだすことは非常に重要です。ここからは、求人広告の種類と特徴についてお伝えします。
2. 求人広告の種類と特徴
2-1. WEB広告
特徴
WEB広告の最大の特徴は、「いつでも」「誰でも」「どこででも」求人情報を確認できることです。
現代では多くの人がスマホやタブレット、パソコンなどインターネットにアクセスできる端末を持っています。インターネットにアクセスができれば求人情報を簡単に確認することができます。
自社ホームページへのリンクを活用すると、事業内容や福利厚生、財務情報まで確認してもらうことができるので、紙媒体に比べてもより多くの情報を伝えることができます。
また、更新された情報だけがリスト化されるなど、最新の情報を得ることができます。
メリット
- 情報を多く盛り込めるため、業務・職務内容を伝えやすい。
- WEBを利用する数多くのユーザーに届きやすい。
- 紙媒体よりも早く掲載することが可能なため、より早く求職者へ求人情報を届けられる。
- 24時間応募可能で、ワンクリックで応募できるため、応募者を集めやすい。
デメリット
- 検索条件と合わない場合は、候補として表示もされず見つけてもらえない。
- 求人広告を掲載している間は、応募がなくても常に費用が発生する。
- 年配の方は場合によってはWEBを使いこなせず、応募を断念することも考えられる。
料金
WEB広告の料金形態は記載料金型、成果報酬型、無料型の3種類があります。
記載料金型は、採用情報を記載する期間によって支払う金額が違う料金形態です。掲載期間は2~4週間が多く、費用は9千円~40万円程度です。記載料金型の多くは前払い制です。
成果報酬型は、記載自体は無料ですが、求職者が応募した時点で、または採用が決まった時点で費用が発生する料金形態です。応募時に費用が発生する場合で、8千円~1万円、採用時に費用が発生する場合で、1万円~1万5千円となっています。
2-2. 紙媒体広告
特徴
駅やコンビニ、スーパーなど地域のさまざまな場所に設置されているフリーペーパー、新聞に折り込まれている折込チラシ、ポスティングされる求人情報チラシがこの紙媒体広告にあたります。
紙媒体広告の最大の特徴は、求職者側の一見性の良さがあげられます。複数の企業が出している求人情報が1枚の紙に記載されているので、比較しやすくなっています。
メリット
- 一見性が良く比較をしやすいので、他社に対して条件などで「強み」があれば、応募者が増える。
- 幅広い世代の地域ユーザーに届きやすい。
- 求人広告を作成する際、求人メディアの担当者から広告に関するアドバイスを受けることができる。
デメリット
- 一見性がいいため、競合他社との比較がおこないやすので他社に対して条件などで「弱み」があれば、応募者が減る。
- 発行後に修正ができない。
- 募集内容を記載できる枠に制限があり、広くすると広告費が高くなってしまう。
料金
折込チラシの場合、一般的に配布される10万部で料金は最小枠が2~60万円。フリーペーパーは2~100万円と掲載サイズによって料金が大きく異なります。
また、求人広告会社によっても金額は前後します。
2-3. SNS広告
特徴
Facebook、Twitter、InstagramなどのSNSツールを用いる広告のことです。
FacebookなどのSNSは人と人をつなぐサービスですが、人と企業をつなぐためにも活用されています。情報を拡散しやすいため、特に若い人に対してSNSツールは有効な求人広告となっています。
メリット
- ユーザーの登録している基礎情報に合わせて広告の配信が可能であるため、狙ったターゲット層に広告を届けやすい。
- 上手くいけば求職者による共有・拡散で、自動的に記事や広告が広がっていく。
デメリット
- 情報は求職者間で広がっていくため、発信者側でのコントロールが難しい。
料金
たとえば、SNS広告のWantedlyは、17,500円/人で、他の求人広告に比べて低コストで求人広告をだすことができます。
2-4. ハローワーク広告
特徴
ハローワークの求人広告の最大の特徴は、広告記載料が無料であることです。
平成28年厚生労働省がおこなった「民間人材ビジネス実態把握調査」において、中途採用を考えた企業の60%以上が利用したという結果がでています。ハローワークは老若男女とも根強く人気があり、求職者数が多いのも特徴です。
ハローワークの求人票は記載できる情報量が少ないので自社ホームページのURLを載せるなど工夫が必要です。
メリット
- 多くの求職者が利用している。
- 求人情報の掲載は無料で、手続きも簡単である。
- 助成金や補助金を得ることができる可能性がある。
デメリット
- 広告枠が狭いため、募集条件がメインとなり、自社のアピールポイントを伝えるのが難しい。
- 写真も掲載できないので、職場の雰囲気を伝えることができない。
- 求職者が応募する際に、求人票やハローワークカードが必要になるなど工数がかかる。
料金
採用情報の記載や求職者の応募、採用時にかかる費用は0円です。
2-5. Indeed広告
特徴
Indeedは世界中の求人情報を検索できる求人情報専門の検索エンジンです。
求職者は会員登録をおこなわなくても求人を検索でき、職種や勤務地、仕事内容だけでなく、働き始めたい日付の指定までできます。日本では950万人が登録しています。
また、Indeedの場合は一般的な広告と異なり、広告費を高額にしたからといって、indeedで上位に表示されるとは限らないので注意が必要です。Indeedでは、ユーザーのニーズにあう求人を上位に表示します。
メリット
- メールアドレスでアカウントを開設し、管理画面に表示される項目を登録するだけで簡単に広告を出すことができる。
- 無料で求人を掲載できる「無料記載枠」がある。
- 広告の表示回数やクリック数などを管理画面で確認、求職者の状況を分析することができる。
- クリック単価の上限を決めたり、月額予算を設定できたりなど、予算管理がしやすい。
デメリット
- 無料枠は下の方に表示され、人目に付きにくい。
- サイト情報を更新(募集内容を変更など)しないと表示回数が減っていく。
料金
Indeedは1クリック15円からのクリック課金制となっています。
そのため従来の求人広告のように、効果が出るかわからなくても先に費用を支払わなくてはならないというコスト面のリスクがなくなります。
3. まとめ
求人募集をしても応募が来ない原因である「仕事内容を十分に明記出来ていない」、「他社の募集条件に負けている」、「自社にあった求人広告を利用できていない」といった点と、対策として取れる手段である求人広告の種類についてお伝えしました。
求人広告の種類としては、昔からあるフリーペーパーや折り込みチラシなどの「紙媒体広告」、インターネットを利用した「WEB広告」、最近急速に発達してきている「SNS広告」、昔から変わらず人気の「ハローワーク広告」、インターネット検索エンジンの一つである「Indeed広告」の特徴、メリット、デメリットおよび広告を出すために必要な費用についてご紹介しました。
求人広告は出すだけで応募が増えるというわけではなく、自社にあった広告内容や求人広告を活用することが重要になります。
【豪華ゲスト多数登壇!】変化に負けない「強い組織」を育むためにHRが果たすべき役割を考える大型カンファレンス『HR NOTE CONFERENCE 2024』
「人的資本経営」「ウェルビーイング」「DEI」といったトレンドワードが、HR領域だけでなく社会全体に拡がり始めた昨今。自社組織に漠然と"停滞感"を感じ、「うちは取り残されていないだろうか?」「何かやらないといけないのでは・・・」といった不安や悩みを抱える人事・経営者の皆様も多いのではないでしょうか。
本カンファレンスでは、HR領域の有識者の皆様に、様々な組織課題を解決するためのアプローチ方法について解説いただきます。強い組織を育む企業が実践している事例には、組織強化に必要な考え方や人事が果たすべき役割について学べるポイントが多くあります。ぜひ有識者の皆様と一緒に、組織を強化する「共通原理」について考えてみていただければと思います。