総合人材サービス、パーソルグループのシンクタンク・コンサルティングファームである株式会社パーソル総合研究所が、「外国人部下を持つ日本人上司の意識・実態調査」の結果を発表しました。
本調査は、外国人雇用が拡大する中、外国人を部下に持つ日本人上司に関する現状や課題を明らかにし、より良いマネジメントに資することを目的に実施されました。
パーソル総合研究所による外国人雇用に関する調査は、2019年9月12日発表の「外国人雇用に関する企業の意識・実態調査」結果に続き、2回目となります。
調査の結果
外国人部下に対するマネジメントの困難さ外国人部下に対するマネジメントについて、日本人上司の30.0％（約3人に1人）が「ノウハウがなく、手探り状態である」と回答しました。
また、外国人部下に対する想定外のギャップ外国人部下を持った時に想定外のギャップがあったという割合は、各項目で30～40％台の水準となりました。
そして、日本人上司の離職への影響外国人部下を持つ日本上司の17.2％が「できれば今すぐにでも辞めたい」と回答しました。
日本人上司へのサポート外国人部下を持つ日本人上司が会社から各サポートを受けている割合は2割程度です。いずれのサポートも受けていない日本人上司は46.1％にも上ります。
経験年数に応じて外国人材を活かすコミュニケーションスキルが上がることがデータからわかりますが、日本人上司の離職防止や外国人活躍の観点から、経験が浅い上司にはサポートが求められます。
パーソル総合研究所 主任研究員 小林祐児氏によるコメント
日本人の多くは、実際に外国人部下を持ったとき、事前の想定以上に難しさを感じている。
ノウハウも無い中で、外国人に対して「こちら（職場）に合わせてほしい」という意識が強い上司ほど、受け入れ時のギャップが大きくなることも明らかになった。
こうした受け入れ時のギャップやコミュニケーションの苦労、トラブルが生じている職場では、外国人材の定着・活躍にとってマイナスの影響があるだけでなく、日本人上司も疲弊し、離職にもつながっていた。
それにも関わらず、日本人上司に対する会社からの組織的サポートは手薄だ。必要なのは、外国人材のマネジメントを「現場任せ」「上司任せ」にせず、企業としてノウハウを可視化し、蓄積・共有していくナレッジ・マネジメントだ。
経験が浅い日本人上司には、業務支援ツールやマニュアルはもちろん、受け入れギャップを防ぐことを含めた意識面の準備のサポートが必須である。
