【保存版】293のHRTechサービスをまとめたカオスマップ｜全サービスをご紹介

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HR Techとは？

「HR Tech」とは、クラウドやビッグデータ解析、人工知能（AI）など最先端のIT関連技術を使って、採用・育成・評価・配置などの人事関連業務をおこなう手法のことです。

最近になって、ようやく日本でも広く知られる言葉になりましたが、実は「HR Tech」は、20年ほど前からある古い言葉です。

新しいテクノロジーの導入は、採用やタレントマネジメント、リーダー育成、評価、給与計算、業務改善など幅広い領域におよんでいます。

HR Tech が広まった背景

もともと人材の流動性が高いアメリカで活用され、発展してきたHR Techですが、長年「新卒一括採用」という独特の採用方法をとり続けてきた日本では、なかなか注目される機会がありませんでした。

しかし、ここ数年の市場規模拡大にも見られるように、HR Tech市場は大きな成長を遂げ、同時に日本においても大きな注目を集めるようになりました。

以下では、日本において「HR Tech」が注目を集めるようになった背景をご紹介します。

▶わかりやすいクラウド型サービスの普及

企業にHR Techが導入され始めた一番の理由は、ユーザー目線にたったわかりやすいサービスの登場がきっかけだと考えられます。

もともと特別な知識や技能をもつ人たちだけのツールだったクラウド型サービスが、テクノロジーに詳しくない、実務担当者レベルでも使いこなせるほど操作がわかりやすくなったことが、クラウド型サービスの普及に拍車をかけたことは間違いありません。

丁寧な使い方の指導を受けなくても簡単に使用することができるため、人事担当者だけではなく、営業や広報など幅広い職種の人がクラウド型サービスを活用する機会が増えてきています。

▶スマートフォンやタブレットなどのデバイスの急速な普及

これまで多くの企業では、PCを中心とした仕事が業務の大半だったと思います。

しかし、スマートフォンやタブレットなどデバイスの普及に伴って、オフィスでしか出来なかったはずの業務が、どこにいても対応できるようになりました。

HR Tech向けの各種サービスが、さまざまなデバイスに対応した状態でリリースされていることも、各所で導入が進む要因の一つです。

複数のデバイスに対応したことで、より人々の働き方に柔軟性がもたらされ、企業に求められるサービスになったといえるでしょう。

▶人材の多様化

近年では、労働人口が減少傾向にある現状から、企業にとって優秀な人材を確保することは非常に困難となっています。

一方で、IT化とグローバル化が進む21世紀の高度情報化社会では、企業パフォーマンス向上に大きく貢献してくれる高度な知識とスキルを持つ優秀な人材が常に求められています。

激化する競争の中で企業が生き残っていくためには、属性にかかわらず、高い成果を出してくれる有能な人材が必要なため、採用の対象層の拡大が不可欠です。

その際に、従来の採用活動や人材活用の手法では対応しきれないという課題から、いまHR Techの重要性が注目されています。

▶ビッグデータを高速かつ容易に分析できるテクノロジーの登場

いま話題の「データアナリティクス」や「ビッグデータ」という概念によって、人事の仕事のあり方が変わろうとしています。

Webマーケティング、IoT、FinTechなどさまざまな領域で、ITとビッグデータの活用が急速に進んでいますが、こうした動きは人事の領域においても例外ではありません。

最近では、HR Analytics、People Analytics、人事ビッグデータ解析、HR Techなどの言葉を耳にする機会が増えました。

これらは、採用や人事評価時のデータのみならず、日々の勤怠データ分析を可能にします。また、社員や企業に関するさまざまなデータを単に蓄積するだけでなく、意思決定に役立てたり、将来の予測に使うことまでも可能にしようとしています。

＜今後の展望①＞HR Tech が人事業務にもたらす変化

1｜ 求人

近年、「ソーシャルリクルーティング」という新しい採用手法が登場し、従来の採用と比べて応募者の個性を多角的に見ることができるようになりました。

現在は中途採用市場での用途がほとんどですが、新卒採用でも活用される機会が増えれば、採用ミスマッチによる内定辞退や早期離職の防止にもつながります。

2｜ 応募者の面接管理

応募者が多い企業や複数の部門から募集をかける企業は採用担当者が複数人いることが多いです。

その場合、採用担当者間でのコミュニケーション不足によってメッセージの送り忘れなどのリスクが生じます。

HR Techを活用すれば、こういったリスクを防止するだけでなく、社内での選考者の情報共有にかかっていた工数の削減も可能になります。

3｜ 人材・組織開発

組織を活性化させるためには、人材開発のアプローチと組織開発のアプローチの両方が必要不可欠です。

HR Techを活用すれば、分析結果に基づき、人材のパフォーマンスを最大限引き出すための最適な配置や能力開発、戦略的な組織づくりを実現することができます。

4｜離職対策

せっかく優秀な人材を獲得しても、辞められてしまっては意味がありません。会社に必要な人材を維持するのも経営と人事の重要な使命です。

HR Techを活用すれば、離職する可能性の高い人材や離職する理由などがシステムで分かるようになります。

該当社員の給与、部門、職種、勤務時間や場所などの条件を変えることで離職可能性がどの程度改善されるのかシミュレーションできるので、マネジメントにおいても適切な対応がしやすくなります。

5｜ 社員の健康管理

会社が健全であるためにはまず、その会社で働く社員が心身ともに健康でなければなりません。HR Techを活用することで、社員の健康状態をシステムで管理することができるようになりました。

＜今後の展望②＞人事担当者に求められるものとは？

HR Techの普及によってデータに基づくマネジメントの可能性が広がる一方で、さまざまな課題も想定されます。

以下のような課題に対する施策が、HR Techをうまく活用していくためには不可欠だといえるでしょう。

▶勘と経験に基づいた各種業務の属人化

採用に関しても、人事評価に関しても、まだまだ勘と経験で意思決定がおこなわれている現場が大半かと思われます。人事領域において、勘と経験はデータよりもむしろ重要だといっても過言ではないかもしれません。

一方で、情報や意思決定が属人化していることで、変化することができない硬直化した組織になってしまうことが今後の課題だといえます。

変わらずに「これまでもこのやり方で成功してきているのだから大丈夫だ」と、決裁者がずっと言い張っていれば、組織の硬直化が起こり、社会の変化に取り残されてしまう危険性があります。

テクノロジーを活用して、より客観的に物事を捉えていくことによって、見えなかったものが見えるようになることもあります。社会の「流れ」や「変化」を知り、受け入れる姿勢が今まで以上に必要になるかもしれません。

▶テクノロジーを理解・活用できる人材の確保

データサイエンティストのようなプロフェッショルである必要はありません。

テクノロジーで何ができるかを理解し、目的・目標を達成するための道筋を立て、テクノロジーを手段として活用していける人材が不可欠になります。

ただし、最後に決定するのは「人」であることに何ら変わりはありません。あくまで、HR Techは人間が付加価値創造や生産性向上を実現するための手段にすぎないということを、必ず心に留めておくようにしましょう。

カオスマップの解説

以下では、今日までにリリースされているHR Techサービスを「採用管理」「タレントマネジメント」「マイナンバー管理」「労務管理」「勤怠管理」「経費管理」「給与管理」のカテゴリー別で、一挙にご紹介していきます。

採用管理｜52サービス

幅広い採用が可能な採用管理システム

中途をはじめとし、新卒・アルバイトなど幅広い採用の支援をおこなってくれます。

求人から採用までを一元管理することができ、選考の進捗状況も可視化できるようになります。これにより、PDCAを回すスピードが早くなったり、業務の工数を削減できたりします。

メールの自動送信システムで漏れのない連絡をしてくれるもの、応募者のセミナーや面談の設定を自動管理してくれるもの、ミスマッチを防いでくれるもの、といった様々なサービスがあります。

新卒採用に特化した採用管理システム

エントリー受付から説明会・選考予約・活動履歴管理など、応募からの採用までを一元管理してくれます。

上記の内容にくわえ、新卒採用特化型だと、内定者フォローを目的とした入社までのコミュニケーションツール機能を備えているものも多くあります。

アルバイト採用に特化した採用管理システム

1つの管理画面で複数の求人媒体の応募者を一元管理することができます。

毎回各媒体の管理画面で対応するという煩わしさから解放されることで、採用業務効率がアップしたり、各求人媒体の応募効果などを正確に把握することができ、無駄な採用コストを削減することができます。

リファラル採用に特化した採用管理システム

SNSのつながりを活かして気軽に友人に紹介ができるものや、マルチデバイスで利用でき、友人から紹介依頼をキャッチできるツールなどがあります。

また、社員がどんな人を紹介してくれているかを一元管理でき、採用の進捗管理に手を煩わせないようにすることができるものもあります。

タレントマネジメント｜65サービス

人材管理・配置

人材管理とは、どのくらいのお給料をもらうべきか、どの部署が適正であるかなどの、人員配置を決める要因となるデータの管理を指します。

これにより、適材の発掘、適正配置、計画的な育成/ 評価、などを戦略的におこなうことを可能にします。紙やエクセルでの煩雑な評価管理から脱却し、効率的な評価運用が可能になります。

人事評価

これまでExcelや紙ベースにより手作業で管理していたものがシステムによって効率化され、工数を削減することができます。

評価の共有やタスク管理がしやすくなり、また、データによって個人の主観に左右されない公平な評価が可能になります。人材のモチベーション向上のためにも適切な人事評価が必要となります。

モチベーション管理

エンゲージメントスコアなどを用いて、個人や組織状態を定量化・可視化することで、従業員のモチベーションを管理することができます。

組織の強みや課題を的確に把握することが可能になり、生産性の高い組織づくりや離職を未然に防ぐことができるかもしれません。

勤怠管理｜79サービス

クラウド型勤怠管理システム

さまざまな働き方に合わせた多様な打刻方法が準備されていたり、遅刻者や欠勤者が出た際のアラート機能であったり、顔認証で勤怠管理がおこなえたり、といった最新の便利な機能が備えられているものが多く存在します。

また、オンプレミス型と異なり、自社のサーバーを構築する必要がないので、初期導入費用がかからないものもあり、導入コストを安く抑えられるのも特徴の一つです。

オンプレミス型勤怠管理システム

自社でサーバーやシステム環境を構築し、自社独自の勤怠システムを導入することになります。

そのため、多様なカスタマイズや高度なセキュリティ環境を構築することが可能です。多くの従業員を抱えていらっしゃる企業であれば、オンプレミス型勤怠管理システムを導入するほうがコストがかからない可能性があります。

経費管理｜35サービス

システム

少し前までは、紙で管理していたのを、最近ではシステムで管理し始めました。そのことにより、スマホ・タブレット・モバイルPCから上司が申請を承認することができます。忙しく、社内にいない上司も社外から承認することができます。

また、承認フローがしっかりしているので、紙のときみたいに「誰に承認をもらえばいいかわからない」といったことがなくなります。

アプリ

アプリの強みはなんといっても”速さ”です。見た目はあまりWeb版と変わらないのですが、速さが違います。

外出先ではネット環境が悪いかもしれませんので、通信量が少なくて済むアプリ版があるのは、大きなメリットといえるでしょう。

AI

領収書を撮影するだけで、経費精算することができます。最新のAIを搭載したもので、より経費精算の作業が効率化されます。入力という作業が減ったことは、忙しい営業の方にとっては大きなメリットです。

マイナンバー管理｜18サービス

企業には、従業員や従業員の扶養家族からマイナンバーを収集し、管理する責任があります。

システムを導入することで、収集・管理・削除までの全行程を簡単におこなうことができ、マイナンバーに割いてる工数が大幅に削減することができます。

また何よりも自社で管理しない運用でセキュリティを強化することができ、情報漏えいなどのリスクを最小限に抑えることができます。

労務管理｜18サービス

労務管理は経営資源である「ヒト」に関する管理業務です。労務管理には労働条件や就業規則などの管理、勤怠管理、給与管理が含まれています。

労務管理は経営資源である「ヒト」に関する管理業務です。労務管理には労働条件や就業規則などの管理、勤怠管理、給与管理が含まれています。

労働条件を管理することで、従業員のモチベーションを高めたり、勤怠を正確に把握することで、従業員の負担を軽減させたりします。

また、従業員の状態を把握することで、従業員に関わる問題に対して施策を打つこともできます

給与管理｜26サービス

従来の給与計算は、タイムカードから、一人ひとりの勤務時間を割り出し、エクセルに打ち込み計算するといったやり方でした。しかしこれでは、職種ごとに残業代が違うと計算が複雑になります。

その工数や複雑性を解決するのが、給与計算システムです。勤怠管理システムと連携し、従業員が打刻をするだけで、月末に給与計算を自動でしてくれます。

ただ計算するのではなく、同時に給与明細の作成までできるので、担当者の工数は大幅に削減されます。

各領域を横断して連携できる、HR Techサービスをご紹介

ご紹介したHRTechサービスには、一つのサービスで複数の領域を横断的に使えるものがあります。

「勤怠管理だけではなく、給与管理も一緒にお願いしたい」などの悩みをお持ちの人事担当者には、以下のサービスがおすすめです。

【複数領域を横断的に管理できるHRTechサービス一覧】

また、上記以外にも、他社のシステム同士をAPI連携して接続することで、横断的な活用ができるものもあります。

さいごに

最近では、もう把握しきれないほどの目新しいサービスが続々と登場していたことに、驚かれた方も多いのではないでしょうか。

本記事でとりあげたHR Tech系のサービスは、今後もどんどん増えていくと思われます。ぜひまた機会があれば、今回のような形で一挙にご紹介できたらと思います。

また、まだ他にもHR NOTE編集部で調べ切れていない、取り上げられていないサービスがございましたら、こちらまでご連絡いただけますと随時追加してまいります。

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