近年働き方改革がうたわれ、社員のメンタル疾患への対応策としてさまざまな取り組みをされている企業が増えてきています。
しかし、まだメンタル疾患での休職者や離職者が多く、組織の課題として捉えている人も多いのではないでしょうか。
今回は、メンタル疾患の予防について企業ができることについてご紹介します。
企業が実施すべきことについて詳しく解説！
労働人口が減少が続く日本において、「人手不足」は多くの企業に共通する社会課題です。企業成長のためには、この社会課題に対して、各社ならではの対策を進める必要があります。そこで、本講演では、経済産業省で「デジタル人材育成プラットフォーム」の制度設計をおこなう金杉氏にご登壇いただき、企業が現状の社会課題を正しく把握し、正しく対策を立てるために必要となるスタンスについてお話いただきます。また、企業が実際に利用できる国の支援制度や施策についても併せてご紹介します。
▶視聴予約はこちら：https://hrnote.jp/dx-action-summit-2023/
1. 「メンタル疾患で1ヶ月以上休職している社員」がいる企業は7割にのぼる
長時間労働の是正が進む中で、組織や行政の働きによる近年少しずつ改善していると考えられている職場でのストレス疾患ですが、その数はまだまだ多くなっています。
公益財団法人日本生産性本部メンタル・ヘルス研究所がおこなった調査では、2011年から14年までの3年間で、およそ6割の企業で心の病の増加が見られ、そのうち、30代と40代の割合が増加傾向だと結果がでました。
さらには、調査に参加した企業のうち7割もの企業が「心身症で1か月以上休職している社員がいる」と回答したのです。
メンタル疾患による休職者や離職者を防ぐにはいったい何が大切なのでしょうか。
2. メンタル疾患の対策に必要なのは予防措置
メンタル疾患も他の疾患同様、「早期発見」「早期治療」が大切だと言われています。そのためにいち早く予兆に気づくことが大切です。ではどういった予兆が挙げられるのでしょうか。
【チェックポイント例】
- 出勤が始業時刻ぎりぎりになった
- 欠勤・遅刻が増えた（特に月曜日に顕著にその傾向がみられる）
- 集団に混じると周りに比べて様子が違う
- 以前と比べて口数が減った、仕事にミスが増えた（個人の過去との比較）
など、「いつもと違う」と気づくことがとても大切です。
それでは、その違いに気づくためには、どうすればよいのか、また、気づいた後の対策として組織は何をすればいいのでしょうか。
3. 組織がとりたい準備とは？
「いつもと違う」従業員がいても、自分の体調不良について誰にも相談しない傾向にあります。また、周囲もなんとなく違和感を感じていても、その時は何も言いません。
そうなることを防ぐためにも、「何かしらの身体の異変を感じたら自発的に相談して欲しい」「周囲も気づいたら気軽に相談してほしい」「相談方法はこういうやり方があります」と、メンタル疾患の発生を防ぐための報連相を、研修などを通してしっかりと知識として身につけておくことが求められます。
マネージャーも、メンタル疾患の傾向について知らない方が多いので、周囲の異変に気がつけるように学ぶ必要があります。
特に下記のような傾向がある組織は、より深い注意を払う必要があるかもしれません。
- 急激に組織が拡大した
- 休職者が組織全体の１％を超える
- 遅刻欠勤する社員が増えたと感じる
- 産業医面談の結果をうまく活用できない
- ストレスチェックの結果、高ストレス者が全体の10%を超える
- 組織全体に活気がないと感じられる
「何がメンタル疾患のシグナルとなるのか」「誰に相談すれば良いのか」といったように、未然に防ぐための対応について、まずは組織内で研修を通して周知していくことが重要です。
--------------------
「人的資本」「リスキリング」「リファラル採用」「DX推進」など、
今、知っておきたいテーマについて豪華ゲストが生解説！
▼視聴予約はこちらの特設サイトから▼
https://hrnote.jp/dx-action-summit-2023/
--------------------
人事/HR業界の最新情報を毎週チェック！
HR NOTEメールマガジンでは、人事/HRに関する事例やサービスリリース情報など、最新Newsから今すぐ使える他社実践ノウハウまでが簡単にわかるインタビュー記事やセミナー情報をコンテンツとして配信しています。
「他社が実施している施策を自社でも活かしたい」「人事/HR業界の最新動向やトレンドを知りたい」とお考えの方は、ぜひHRNOTEメールマガジンをご活用ください。
