10日間のGWも明け、令和として新しい時代が始まりました。新元号の歓迎ムードが続く中、官公庁の「平成から令和への変更対応」で、人事領域にも影響が出るかもしれません。
【関連記事】新元号「令和」への対応急ぐ官公庁｜人事周りへの影響は？
本記事では、令和でより良いスタートを切るために、2019年の4月にリリースされた5つのHR Techプロダクトをご紹介します。
※HR NOTE編集部による独自調査になります。
1. 採用に関わるプロダクト
01. Stay Worker｜外国人採用から就労後までトータルサポート
「Stay Worker」は、外国人専門の人材紹介サービスです。
- 不法在留者や不法就労者の確認に不安
- 外国人の人柄やスキルなどが把握が難しそうで不安
- 仕事や環境になれる前に早期退職してしまいそうで不安
Stay Workerは、これらの3つの不安を解決するために生まれたサービスです。
【サービス特徴】
- 入国管理局でのチェックと学校確認をおこない、不法在留者でないか確認
- 事前に本人のスキル、語学力、人物の面談を通して把握しているため、要望にあった人物をご紹介
- 入社後30日以内に本人都合により退職した場合は、ご紹介手数料の100％をご返金
02. Jobギアキャリア｜効果的な採用手法の複合型サービス
「Jobギアキャリア」は、イーアイデムやGoogle仕事検索に自動掲載される求人サイトです。
Jobギアキャリアで掲載した求人情報は、求人サイト「イーアイデム」や求人まとめサイト「Jobギアキャリア PORTAL」にも連携掲載されます。
また、「Indeed」や「Googleしごと検索」にも自動掲載されます。幅広く求職者と接点を持つことで、機会の損失を防ぎます。
【サービス特徴】
- スタッフインタビューなどのテンプレートを用いた、採用ホームページの作成が可能
- 求める人材に、あらゆる方向からアプローチできる
- 低コスト＆スピーディなサービス提供が、採用活動を加速させる
03. とれロボ｜ロボットによる24時間求人広告募集発注＆自動面接セッティングサービス
「とれロボ」は、オンライン完結型の採用代行サービスです。
とれロボは、スマホで24時間どこでも簡単に求人募集広告の発注ができ、24時間チャットでの応募受付が可能です。
また、採用代行業務のうち、「求人広告の発注をする業務→掲載された求人広告からの応募者対応→面接のセッティングをする業務」の業務フローを最大限システム化しています。
【サービス特徴】
- スマホやPCにてあらかじめ用意されたフォーマットに必要情報を入力するだけで、求人広告発注依頼が可能
- 蓄積されたビッグデータから、「予算×勤務×業種」で最適メディアを割り出し、システムに表示
- ユーザーがシステムに空き日程を登録すると、チャットボットが自動で日程案内の予約受付を実行可能
04. 不動産&建設転職エージェント｜不動産業界専門の人材紹介サービス
「不動産&建設転職エージェント」は、不動産および建設に特化した人材紹介サービスです。
不動産&建設転職エージェントは、不動産業界に興味がある学生やフリーターの方から役員経験者まで、登録しています。
また、コンテンツ作成などのWEBマーケティングに力を入れているので、通常のアプローチでは獲得できない転職希望者を紹介してもらうことが可能です。
【サービス特徴】
- 不動産、住宅関連業界に特化した人材紹介
- 経営幹部、営業、用地仕入、施工管理、経理、新卒などあらゆる求人ニーズに対応
- WEBマーケティングを駆使しているため、幅広く求職者を集めることができる
2. 組織に関するプロダクト
05. モチベーションプラス｜動画でアルバイトの即戦力化・定着率工場を実現
「モチベーションプラス」は、アルバイト定着支援サービスです。
日本における労働人口の減少は深刻化を続けています。新規採用が困難になる中、アルバイトスタッフの即戦力化・定着化はより重要なテーマです。
モチベーションプラスはスタッフのモチベーション向上をお手伝いしながら、働きやすい店舗環境づくりに貢献するサービスです。
【サービス特徴】
- 現場のコミュニケーション促進
- スタッフ育成プランにあわせた動画・教育コンテンツの配信
- モチベーションの定期チェックと可視化
3. まとめ
4月は「外国人」や「不動産・建設業界」など特定領域にアプローチした採用サービスがリリースされていました。
このように特定領域に特化したサイトは、掲載情報の密度やサポートが充実しているケースが多いので、活用を検討してみてはいかがでしょうか？
また、採用以外にも早期離職を防ぐために、「モチベーション」に着目されたなど個人の意欲や性格にアプローチするサービスもリリースされていました。
【関連記事】モチベーション管理システム徹底比較13選｜特徴・価格｜基礎知識も
次回は、2019年5月リリースのHR Techプロダクトをご紹介します。
【関連記事】
※2019年1月以降リリースのHR関連プロダクトはこちらから！
▶【2019年1月リリース】8つのHR Techプロダクトまとめ
▶【2019年2月リリース】8つのHR Techプロダクトまとめ
▶【2019年3月リリース】7つのHR Techプロダクトまとめ
※2018年リリースのHR関連プロダクトはこちらから！
▶【2018年総まとめ】今年リリースされたHR Techサービスの傾向をまとめてみた
※HR NOTE編集部による独自のリサーチ結果となります。
※まだ他に2019年4月にリリースされたHR関連のプロダクトがございましたら、こちらまでご連絡いただけますと随時追加してまいります。
【HR NOTE編集部 問い合わせ窓口】：info_hrnote@jinjer.co.jp
--------------------
--------------------
人事/HR業界の最新情報を毎週チェック！
HR NOTEメールマガジンでは、人事/HRに関する事例やサービスリリース情報など、最新Newsから今すぐ使える他社実践ノウハウまでが簡単にわかるインタビュー記事やセミナー情報をコンテンツとして配信しています。
「他社が実施している施策を自社でも活かしたい」「人事/HR業界の最新動向やトレンドを知りたい」とお考えの方は、ぜひHRNOTEメールマガジンをご活用ください。
